コラム

知られざる数億ションの世界(2)夜、照明がつかない住戸には大型金庫がある

2022年08月10日(水)10時46分

上層階に数億ションが多くなる都心の超高層。暗い部屋に大金庫がある秘密とは(イメージ写真) kanzilyou-iStock.

<数億ションや10億ションには、特別な買い手特有の事情がある>

新築時の分譲価格が数億円、ときに10億円を超える高額住戸=数億ション、10億ションには、独自の設計があるし、特殊な事情もある。

高額のお金を出して購入したはずなのに、夜、照明がつかない、つまり使っていないのでは、と推測される住戸が目立つのも特殊事情のひとつだ。

照明がついていないのを見て、さては中国の人が投資目的で購入し、値上がりするまで寝かせているな、と推測されることがある。

しかしながら、高額マンションの販売現場で「中国本土からの購入者が多い」という話は聞いたことがない。台湾と香港からの購入者はいるが、それは以前から一定数いるもので、近年特に増加しているわけではない。

では、購入者で多いのはどんな人か。

■「知られざる数億ションの世界」第1回の「丸見えで恥ずかしい浴室が当たり前な理由」を読む
■「知られざる数億ションの世界」第3回の「超高額住戸って、どれだけ広いものなの?」を読む

数億ション、10億ションの購入者で目立つのは、日本人で地方在住の富裕層だ。

都心の高額マンションは、別荘より利用頻度が高い

地方在住の富裕層は、東京に出てくる機会が多い。仕事で、そして夫婦で遊びにも来る。さらに、子供が東京の大学等に入学することもある。

そのため、東京での拠点として、また大学等に通う子供の住まいとして高額マンションを買うケースが多いのだ。

息子、娘が東京で1人暮らしを始めれば、心配だから、という口実で母親が度々東京に遊びに来る。部屋数の多い高額マンションであれば、母親が何日いても息が詰まることはない。

また、親類が東京でのホテル代わりにすることもある。

東京在住者がリゾート地で購入する別荘より利用頻度ははるかに高い。そのため、地方在住の富裕層が購入する都心の高額マンションはセカンドハウスとしての利用価値が高いことになる。

つまり、購入してもムダにはならない。「そんなもの買って、誰が使うのよ!」とは言われないわけだ。

そして、都心の高額マンションは値下がりしにくく、大幅な値上がりも期待できる。相続時の節税効果を考えて購入する人もいる。

以上の特性があるため、都心の高額マンションは地方の富裕層に積極的に購入される。

ただし、都心の滞在拠点として購入される高額マンションは「頻繁に利用される」といっても、その日数は限られる。大学等に入った子供が定住しなければ、1年のうち100日も利用すれば多いほうだろう。そうすると、残り200日以上は夜も照明がつかないことになる。

プロフィール

櫻井幸雄

年間200件以上の物件取材を行い、全国の住宅事情に精通。正確な市況分析、わかりやすい解説で定評のある、住宅評論の第一人者。毎日新聞に連載コラムを持ち、テレビ出演も多い。著書多数。・公式サイト ・書籍/物販サイト

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、米軍制服組トップ解任 指導部の大規模刷

ワールド

アングル:性的少数者がおびえるドイツ議会選、極右台

ワールド

アングル:高評価なのに「仕事できない」と解雇、米D

ビジネス

米国株式市場=3指数大幅下落、さえない経済指標で売
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナが停戦する日
特集:ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号(2/18発売)

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協? 20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 3
    メーガン妃が「アイデンティティ危機」に直面...「必死すぎる」「迷走中」
  • 4
    1888年の未解決事件、ついに終焉か? 「切り裂きジャ…
  • 5
    深夜の防犯カメラ写真に「幽霊の姿が!」と話題に...…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    ソ連時代の「勝利の旗」掲げるロシア軍車両を次々爆…
  • 8
    私に「家」をくれたのは、この茶トラ猫でした
  • 9
    トランプが「マスクに主役を奪われて怒っている」...…
  • 10
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 3
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 4
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 5
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 6
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 7
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 8
    ビタミンB1で疲労回復!疲れに効く3つの野菜&腸活に…
  • 9
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 10
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK!「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    世界初の研究:コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
  • 10
    「DeepSeekショック」の株価大暴落が回避された理由
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story