コラム

ボーイング737MAX8、問題の本質は操縦免許にあるのでは?

2019年04月10日(水)19時45分

ボーイングの姿勢はなぜここまで鈍かったのでしょうか? また、アメリカン航空などのパイロットはどうして乗務を拒否しなかったのでしょうか? この2つの点に、事故の本当の原因を解明する鍵があるのではないかと思うのです。

一つの仮説が考えられます。そのMCAS(自動機首下げ機構)が暴走した際に、機体を立て直す、「何らかのノウハウ」があったのではないか、要するに、自動システムが暴走した場合には、電子制御を全部オフにして、手動で操舵する、その際にどうすれば思い通りに舵が動かせるのかという「ノウハウ」があった可能性です。その「ノウハウ」とは、もしかしたらベテランのパイロットの技術によるものかもしれないし、あるいは現場で何らかの情報が共有されていたということなのかもしれません。

例えば、インドネシアのライオン・エアーでは、事故機と同じような挙動に陥った機体を、非番のパイロットが救ったという逸話が報じられています。報道が事実なら、その非番パイロットは、何らかの方法で、その「ノウハウ」知っていたことになります。また、アメリカン航空やサウスウェスト航空のパイロットが、最後まで乗務を拒否しなかったのも、その「ノウハウ」が徹底していて、機体のクセも、暴走時の立て直し方法も熟知していた可能性があります。

その「ノウハウ」ですが、キチンと公開していなかったか、理解していなくても飛ばせるというレギューレーションにしていた疑いがあります。つまり、すべてのMAXのパイロットに「ノウハウ」を理解させ、訓練させるようにすると「MAX」は「クラシック737」の機種別免許では飛ばせなくなるわけです。そうなれば、コスト上昇の要因となりますから、営業面では不利になります。

ですから、大量販売する中では、建前としては「ノウハウ」の必要性は隠していたという可能性があります。要するに「機体のクセは全自動で修正するハイテク機だから、古い737の免許でそのまま飛ばせる」というのがセールストークになっていたという可能性です。

その結果として、インドネシア機の最初のインシデントの時に立て直した非番パイロットや、いつまでも不安なく飛ばしていたアメリカの機長連中は「ノウハウ」を知っていたが、2機の事故機のクルーは知らなかったという可能性です。

仮にそうであれば、今回の事故は、販売を容易にするために機種別免許をごまかすための裏表のある運用が招いた事故で、技術的な欠陥とか、ソフトの設計ミスというよりも、販売戦略まで含めた完全な人災という仮説で見ていくのが良さそうです。

20241126issue_cover150.png
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2024年11月26日号(11月19日発売)は「超解説 トランプ2.0」特集。電光石火の閣僚人事で世界に先制パンチ。第2次トランプ政権で次に起きること。[PLUS]驚きの閣僚リスト/分野別米投資ガイド

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


プロフィール

冷泉彰彦

(れいぜい あきひこ)ニュージャージー州在住。作家・ジャーナリスト。プリンストン日本語学校高等部主任。1959年東京生まれ。東京大学文学部卒業。コロンビア大学大学院修士(日本語教授法)。福武書店(現ベネッセコーポレーション)勤務を経て93年に渡米。

最新刊『自動運転「戦場」ルポ ウーバー、グーグル、日本勢――クルマの近未来』(朝日新書)が7月13日に発売。近著に『アイビーリーグの入り方 アメリカ大学入試の知られざる実態と名門大学の合格基準』(CCCメディアハウス)など。メールマガジンJMM(村上龍編集長)で「FROM911、USAレポート」(www.jmm.co.jp/)を連載中。週刊メルマガ(有料)「冷泉彰彦のプリンストン通信」配信中。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、ウクライナ戦争終結へ特使検討、グレネル

ビジネス

米財務長官にベッセント氏、不透明感払拭で国債回復に

ビジネス

トランプ氏、財務長官に投資家ベッセント氏指名 減税

ワールド

トランプ氏、CDC長官に医師のデーブ・ウェルドン元
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:超解説 トランプ2.0
特集:超解説 トランプ2.0
2024年11月26日号(11/19発売)

電光石火の閣僚人事で世界に先制パンチ。第2次トランプ政権で次に起きること

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    寿命が延びる、3つのシンプルな習慣
  • 2
    「1年後の体力がまったく変わる」日常生活を自然に筋トレに変える7つのヒント
  • 3
    北朝鮮は、ロシアに派遣した兵士の「生還を望んでいない」の証言...「不都合な真実」見てしまった軍人の運命
  • 4
    日本人はホームレスをどう見ているのか? ルポに対す…
  • 5
    ロシア西部「弾薬庫」への攻撃で起きたのは、戦争が…
  • 6
    「このまま全員死ぬんだ...」巨大な部品が外されたま…
  • 7
    朝食で老化が早まる可能性...研究者が「超加工食品」…
  • 8
    プーチンはもう2週間行方不明!? クレムリン公式「動…
  • 9
    Netflix「打ち切り病」の闇...効率が命、ファンの熱…
  • 10
    ウクライナ軍、ロシア領内の兵器庫攻撃に「ATACMSを…
  • 1
    朝食で老化が早まる可能性...研究者が「超加工食品」に警鐘【最新研究】
  • 2
    寿命が延びる、3つのシンプルな習慣
  • 3
    自分は「純粋な韓国人」と信じていた女性が、DNA検査を受けたら...衝撃的な結果に「謎が解けた」
  • 4
    「会見拒否」で自滅する松本人志を吉本興業が「切り…
  • 5
    「1年後の体力がまったく変わる」日常生活を自然に筋…
  • 6
    日本人はホームレスをどう見ているのか? ルポに対す…
  • 7
    北朝鮮兵が「下品なビデオ」を見ている...ロシア軍参…
  • 8
    朝鮮戦争に従軍のアメリカ人が写した「75年前の韓国…
  • 9
    クルスク州の戦場はロシア兵の「肉挽き機」に...ロシ…
  • 10
    沖縄ではマーガリンを「バター」と呼び、味噌汁はも…
  • 1
    朝食で老化が早まる可能性...研究者が「超加工食品」に警鐘【最新研究】
  • 2
    北朝鮮兵が「下品なビデオ」を見ている...ロシア軍参加で「ネットの自由」を得た兵士が見ていた動画とは?
  • 3
    寿命が延びる、3つのシンプルな習慣
  • 4
    外来種の巨大ビルマニシキヘビが、シカを捕食...大き…
  • 5
    朝鮮戦争に従軍のアメリカ人が写した「75年前の韓国…
  • 6
    自分は「純粋な韓国人」と信じていた女性が、DNA検査…
  • 7
    北朝鮮兵が味方のロシア兵に発砲して2人死亡!? ウク…
  • 8
    「会見拒否」で自滅する松本人志を吉本興業が「切り…
  • 9
    足跡が見つかることさえ珍しい...「超希少」だが「大…
  • 10
    モスクワで高層ビルより高い「糞水(ふんすい)」噴…
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story