最新記事
シリーズ日本再発見

和食ブームだけじゃない、日本の料理教室がアジアで快進撃の理由

2016年07月06日（水）16時53分
西山 亨

写真提供：ABCクッキングスタジオ

＜30年以上にわたり料理教室を展開しているABCクッキングスタジオ。この６年で海外での教室運営も好調に推移してきたが、そのひとつのカギは「信頼関係」にある。そして同社の海外事業は、日本の食材会社や自治体、生産者からも熱いオファーを受けていた＞　（写真は、2016年４月に関西で開催された、食と農をテーマとしたグリーンツーリズム・ツアーの様子。香港のABCクッキングスタジオ会員が日本を訪れ、最終日には京野菜を使った料理作りを学んだ）

【シリーズ】日本再発見「世界で支持される日本式サービス」

　日本を訪れる外国人旅行者の増加に伴い、彼らの関心はモノからコトに移りつつある。中国人観光客による「爆買い」は鳴りを潜め、例えば日本で美食に舌鼓を打つといったことが訪日の大きな目的になっているわけだ。そんな日本の食文化に、料理教室というビジネスで深く関わってきたのが、1985年創業のABCクッキングスタジオである。

【参考記事】「爆買い」なき中国ビジネスでいちばん大切なこと

　少人数制、ガラス張りのオープンスタイルのスタジオなど、一般的な料理教室の概念を打ち破り、多くの女性の支持を集めてきた。日本全国に130カ所以上、海外に16のスタジオを展開し、約30万人の会員を抱える（うち海外の会員は約2.5万人）。

　海外進出は2010年の中国・上海への出店を皮切りにスタートした。今では、中国、香港、台湾、韓国、シンガポール、タイという６つの国と地域の８都市に展開するまでに成長している。

日本の家庭料理を現地採用の講師が教える

「世界中に笑顔のあふれる食卓を」を企業理念とするABCクッキングスタジオは、かねてから海外進出の機会をうかがっていた。そんな折、2010年に上海万博（上海国際博覧会）が開催されることになり、彼の地が海外１号店の出店地に決まった。

　広報の坂尾友希さんは、「この万博をきっかけに、上海の人たちはさまざまな日本文化に触れることになるだろう。モノだけでなくサービスにも価値を見いだし、消費行動が変わるこのタイミングでの海外進出が有効ではないかと考えたのです」と、当時を振り返る。

　実際、上海万博の開催をきっかけに日本の外食産業が次々と進出。外食で日本の食に魅了された人たちは、自分でも作ってみたいと思い、手作りの楽しさや大切さを伝える料理教室というサービスにも興味を持つようになった。

【参考記事】 NY著名フレンチシェフが休業、日本に和食を学びに来る！
【参考記事】ユネスコの自然文化遺産登録で「和食」の世界は広がるのか？

　同社が海外で展開している事業は、国や地域によって若干の違いはあるものの、基本は日本国内の事業と変わらない。日本と同様に、クッキング、ブレッド、ケーキの各コースがある。例えばクッキングコースで教えるのは、刺身や天ぷらに代表される伝統的な和食だけでなく、肉じゃがや生姜焼きといった家庭料理もあれば、洋食もあり、より身近な日本の食を習うことを目的としている。通っている人たちは20～30代の働いている女性が中心で、比較的裕福な層が多いという。

次のページ食材を輸出したい会社をサポート
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ氏支持率2期目で最低の43％、関税や情報管
2025.04.03

ワールド

日本の相互関税24％、トランプ氏コメに言及　安倍元
2025.04.03

ビジネス

米自動車関税、6000億ドル相当が対象　全てのコン
2025.04.03

ビジネス

ＮＹ外為市場＝ドル下落、米相互関税発表受け
2025.04.03
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：引きこもるアメリカ
特集：引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号（4/ 1発売）

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか？

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台になった遺跡で、映画そっくりの「聖杯」が発掘される
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは？
  • 3
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 5
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 6
    イラン領空近くで飛行を繰り返す米爆撃機...迫り来る…
  • 7
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 8
    博士課程の奨学金受給者の約４割が留学生、問題は日…
  • 9
    【クイズ】アメリカの若者が「人生に求めるもの」ラ…
  • 10
    トランプ政権でついに「内ゲバ」が始まる...シグナル…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは？
  • 3
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 6
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が？...中…
  • 7
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 8
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 9
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 10
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは？
  • 2
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは？
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中