コラム

英王室に爆弾を放り込んだスーパーセレブ活動家メーガン妃の野心

2020年01月11日(土)14時09分

93歳と高齢になったエリザベス女王に代わって他の王族に公務が振り分けられている。2人のウエブサイトを読むと王室の公務も含め、仕事は自分で決めると宣言しているようにも聞こえる。今後、公務やこれまで関わってきた慈善活動をどうするのか定かではない。

ソブリングラント以外の、チャールズ皇太子のコーンウォール公爵領の利益からくる残り95%の公費、最大6人の警察官による警護、フロッグモア・コテージで暮らす特権を手放すつもりはないと明言している。

「サセックスロイヤル」のインスタグラムのフォロワーは1040万人。2人はこの2~3週間で衣服、書籍、雑誌に至るまで100以上の「サセックスロイヤル」ブランドを商標登録した。アーチーちゃんにスポットライトを当てれば世界一のライフスタイルサイトになるのは間違いない。

2人はメディアの選別でパブリシティ権を独占するつもりだろう。スピーチ料も1回最大で50万ドル(約5500万円)は見込める。アメリカの著名女性パーソナリティー、オプラ・ウィンフリー氏とメンタルヘルスをテーマにしたTVドキュメンタリーシリーズの制作も計画している。

メーガン妃は英王室の知名度を利用して"第二のカーダシアン家"、自己プロデュース能力で年収52億円を稼ぎ出すスーパーセレブでも目指そうというのか。英王室伝統のプロトコルに精通しているウィリアム・ハンソン氏は筆者にこう語る。

MAS_2835.JPG
ウィリアム・ハンソン氏(筆者撮影)

「王室メンバーの活動は今と同じように慈善活動に限られなければならない。だが、サセックスロイヤルのアディダスやインスタグラムとの金銭の支払いを伴うパートナーシップを見る限り、警戒警報が鳴り始めている。商業主義に走れば人々の共感は失われる」

王室のイメージに傷

ロンドン大学ロイヤル・ホロウェイ校でマーケティングを専門にするポーリーン・マクララン教授も筆者に指摘した。

「彼らは自身の独立したブランドを確立しようとしているが、多くの問題を引き起こすだろう。 彼らは本質的に王室ブランドを拒否し、独自ブランドを立ち上げようとしている。しかしそのブランドがロイヤルファミリーのイメージとブランドにどのようにフィットするのか」

「彼らが王室の称号を商業的利益のために使用していると認識された場合、利害が衝突する恐れが極めて高い。 彼らが称号を放棄しない限り、王室にとって非常に難しい問題になり、王位のイメージをひどく損なう危険がある」

「 今後数日間、何が交渉されるかを見守るのは非常に興味深い。 私の推測では、エリザベス女王とチャールズ皇太子は一定の義務を保ちながら一定の独立性に同意することで何らかの形でコントロールを取り戻そうとするだろう」

ヘンリー王子と王室ブランドを利用しようとするメーガン妃はこともあろうか、カナダで高みの見物を決め込んでいる。

20200114issue_cover150.jpg
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2020年1月14日号(1月7日発売)は「台湾のこれから」特集。1月11日の総統選で蔡英文が再選すれば、中国はさらなる強硬姿勢に? 「香港化」する台湾、習近平の次なるシナリオ、日本が備えるべき難民クライシスなど、深層をレポートする。

プロフィール

木村正人

在ロンドン国際ジャーナリスト
元産経新聞ロンドン支局長。憲法改正(元慶応大学法科大学院非常勤講師)や国際政治、安全保障、欧州経済に詳しい。産経新聞大阪社会部・神戸支局で16年間、事件記者をした後、政治部・外信部のデスクも経験。2002~03年、米コロンビア大学東アジア研究所客員研究員。著書に『欧州 絶望の現場を歩く―広がるBrexitの衝撃』(ウェッジ)、『EU崩壊』『見えない世界戦争「サイバー戦」最新報告』(いずれも新潮新書)。
masakimu50@gmail.com
twitter.com/masakimu41

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

TSMC、米に1000億ドル投資 トランプ大統領と

ワールド

トランプ氏がゼレンスキー氏を再び批判、「もっと感謝

ワールド

ウクライナは和平実現に実質外交、ゼレンスキー氏「米

ワールド

トランプ氏の和平への決意伝える、国務長官がチェコ外
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
特集:進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
2025年3月11日号(3/ 4発売)

ジャンルと時空を超えて世界を熱狂させる新時代ピアニストの「軌跡」を追う

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 2
    「浅い」主張ばかり...伊藤詩織の映画『Black Box Diaries』論争に欠けている「本当の問題」
  • 3
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 4
    ニンジンが糖尿病の「予防と治療」に効果ある可能性…
  • 5
    バンス副大統領の『ヒルビリー・エレジー』が禁書に…
  • 6
    イーロン・マスクの急所を突け!最大ダメージを与え…
  • 7
    アメリカで牛肉さらに値上がりか...原因はトランプ政…
  • 8
    米ウクライナ首脳会談「決裂」...米国内の反応 「ト…
  • 9
    世界最低の韓国の出生率が、過去9年間で初めて「上昇…
  • 10
    生地越しにバストトップがあらわ、股間に銃...マドン…
  • 1
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    イーロン・マスクへの反発から、DOGEで働く匿名の天才技術者たちの身元を暴露する「Doxxing」が始まった
  • 4
    富裕層を知り尽くした辞めゴールドマンが「避けたほ…
  • 5
    ニンジンが糖尿病の「予防と治療」に効果ある可能性…
  • 6
    イーロン・マスクのDOGEからグーグルやアマゾン出身…
  • 7
    「絶対に太る!」7つの食事習慣、 なぜダイエットに…
  • 8
    東京の男子高校生と地方の女子の間のとてつもない教…
  • 9
    ボブ・ディランは不潔で嫌な奴、シャラメの演技は笑…
  • 10
    日本の大学「中国人急増」の、日本人が知らない深刻…
  • 1
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 2
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 3
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 4
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 5
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 6
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 7
    1日大さじ1杯でOK!「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 8
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 9
    細胞を若返らせるカギが発見される...日本の研究チー…
  • 10
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story