コラム

湯川鶴章 湯川鶴章のテクノロジーフィクション

英ディープマインド社のAIは、社会課題の解決に適さない！？

2019年08月20日（火）10時40分

トップ企業の手法を疑問視する論調が出始め、AI研究も新しいフェーズに　wired.com

＜同社の有名なアルファ碁が人間に勝てたのは、不変の碁盤、不変のルールを前提に膨大な学習ができたから。だが人間社会の現場では、環境は常に変化している＞

エクサウィザーズ AI新聞から転載

米誌WiredのDEEPMIND'S LOSSES AND THE FUTURE OF ARTIFICIAL INTELLIGENCEという記事を読んで。

Googleの持株会社Alphabetの子会社であるAIベンチャーの雄、英DeepMindが赤字を続けているらしい。この記事によると、2016年には1億5400万ドルの赤字を計上し、17年には3億4400万ドル、18年には5億7200万ドルと、赤字幅が拡大し続けている。推定買収金額の6億5000万ドルを含めると、GoogleはこれまでDeepMindに20億ドル相当の資金を投入していることになる。

一方でDeepMindの昨年の売り上げは、Googleのデータセンターの省エネ施策などで得た1億2500万ドル程度。年間売り上げ1000億ドルの大企業Googleがバックアップしていなければ、DeepMindはあっという間にマーケットから退場させられていることだろう。

DeepMindはこれまでに画期的な成果を幾つも挙げているのだが、AIを使って社会課題を解決するという観点から見ると必ずしも効率のいいやり方ではないのではない、というのがこの記事を書いたニューヨーク大学のGary Marcus教授の問題提議だ。

DeepMindの技術は深層強化学習と呼ばれるもので、深層学習（ディープラーニング）と強化学習の手法を組み合わせたもの。確かにこの手法で、DeepMindはこれまで数々の偉業を達成してきた。

碁のチャンピオンに勝ったAlphaGOもこの技術だし、医療の分野でも深層強化学習は目の異常を早期発見したり、がんの早期発見にも役立っている。

2000年以上変化しない碁だから勝てた

だが同教授によると、深層強化学習には欠点があるという。それは、前提となる条件や状況が少しでも変化すると、最初から学習し直さなければならないという点だ。

碁は条件や状況が変化しない。碁盤の形は一定だし、ルールも変わらない。ところがテレビゲームなどでは、登場キャラクターが一人追加されれば、膨大な量の学習を一からやり直さなければならない。
深層強化学習は、人間がAIに攻略法を教えるのではなく、AIが無数の試行錯誤を繰り返すことでAIが自分自身で攻略法を編み出すタイプの学習方法。ありとあらゆるケースで試行錯誤するため、学習に時間とコストがかかる。ある試算によるとAlphaGOの学習コストは、約3500万ドルにも上ったという。

Googleのように半端ない資金力を持つ大手企業なら、それも可能かも知れない。しかしテック大手以外では、学習コストにここまでの資金を投入するわけにはいかない。

世界中に存在する社会課題は、状況や条件が変化するものがほとんど。碁のように2000年以上も環境が変化しないようなものはまずない。環境が少し変化するたびにAIが膨大な量の学習をし直さなければならないのであれば、そういうAIは世の中の社会課題解決には向かないかもしれない。

次のページここからは実戦の場で進化
プロフィール

湯川鶴章

AI新聞編集長。米カリフォルニア州立大学サンフランシスコ校経済学部卒業。サンフランシスコの地元紙記者を経て、時事通信社米国法人に入社。シリコンバレーの黎明期から米国のハイテク産業を中心に取材を続ける。通算２０年間の米国生活を終え２０００年５月に帰国。時事通信編集委員を経て２０１０年独立。2017年12月から現職。主な著書に『人工知能、ロボット、人の心。』（2015年）、『次世代マーケティングプラットフォーム』（2007年）、『ネットは新聞を殺すのか』（2003年）などがある。趣味はヨガと瞑想。妻が美人なのが自慢。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

ＦＲＢとＥＣＢ利下げは今年3回、ＧＤＰ下振れ　ゴー
2025.03.31

ワールド

ルペン氏に有罪判決、被選挙権停止で次期大統領選出馬
2025.03.31

ビジネス

中国人民銀、アウトライトリバースレポで3月に800
2025.03.31

ビジネス

独2月小売売上は予想超えも輸入価格が大幅上昇、消費
2025.03.31
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：まだ世界が知らない 小さなSDGs
特集：まだ世界が知らない 小さなSDGs
2025年4月 1日号（3/25発売）

トランプの「逆風」をはね返す企業の努力が地球を救う

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？
  • 2
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者が警鐘【最新研究】
  • 3
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「最大の戦果」...巡航ミサイル96発を破壊
  • 4
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 5
    「炊き出し」現場ルポ　集まったのはホームレス、生…
  • 6
    メーガン妃のパスタ料理が賛否両論...「イタリアのお…
  • 7
    3500年前の粘土板の「くさび形文字」を解読...「意外…
  • 8
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 9
    突然の痛風、原因は「贅沢」とは無縁の生活だった...…
  • 10
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる…
  • 1
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山ダムから有毒の水が流出...惨状伝える映像
  • 2
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き詰った「時代遅れ企業」の行く末は？【アニメで解説】
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？
  • 4
    【独占】テスラ株急落で大口投資家が本誌に激白「取…
  • 5
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥ…
  • 6
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 7
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 8
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が？...中…
  • 9
    「テスラ離れ」止まらず...「放火」続発のなか、手放…
  • 10
    「この巨大な線は何の影？」飛行機の窓から撮影され…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは？
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは？
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」…
  • 10
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story