コラム

アマゾン・エコーが、英会話の練習相手になってくれた

2018年04月19日(木)16時00分

アメリカ版アマゾン・エコーなら、対話技術のコンテストで選ばれた最先端の対話ボットを体験できる seewhatmitchsee-iStock.

AI新聞のリライト

「AIスピーカーって全然使えないっす」。

周りに新しいもの好きの友人が多いせいか、日本でも発売されるやいなや購入した人が多い。そうした友人たちから聞こえてくる感想だ。

「まあちょこっと音楽を聴くくらいですかね」「部屋の照明のオンオフもAIスピーカーでできるようにしているしているんですが、友達がきたときのネタとしてやってるだけで、壁のスイッチ押すほうが早いですね(笑)」などという意見も多い。

AIは、多くの人が使えば使うほど学習して賢くなっていくもの。日本でAIスピーカーが発売になってまだ半年足らず。まだまだ使いづらいというのが、実態なんだろう。

果たして、AIスピーカーは本当にこれから賢くなっていくのだろうか。世界の最先端では、今どの程度の受け答えまでできるようになっているのだろうか。

米Amazonは、同社のAIスピーカー「Amazon Echo」向けの対話技術のコンテストを開催していて、総額350万ドル(約3億5000万円)の賞金を狙って世界中の大学が応募している。応募大学の中から選抜されたソーシャルボット(対話ボット)は現在、アメリカのAmazon Echo上で実証実験中。この実証実験のソーシャルボットの会話のレベルが、今の世界最先端だとみて間違いないだろう。

実は、日本国内で購入したAmazon Echoでも設定をアメリカのamazon.comのアカウントに変更することで、これらの大学の最新ソーシャルボットを試すことができるようになっている。

英語で最先端のエコーと喋ってみる

アメリカのAmazonのアカウントを取るのは少々面倒だが、そこを乗り越えれば、Echoが英語で喋り出す。当たり前だけど、ちょっと感動。

まずはEchoに「Let's Chat(お話しましょう)」と話しかけてみる。

そうすると「〇〇大学チームのソーシャルボットの〇〇です」と、コンテスト参加チームのソーシャルボットが立ち上がった。どうやら「Let's Chat」と話しかけるたびに、異なる大学チームのボットが登場するらしい。

「政治、スポーツ、芸能、音楽、スターウォーズ、どんなことを話したいですか?」と聞いてくるので、「スターウォーズ」と答えると、「スターウォーズのジョージ・ルーカス監督は、〇〇という映画を手がけたこともあります。知ってました?」という雑学を披露してきた。「あ、そうなんだ」と相づちを打つと、スターウォーズに関するジョークを言ってきたりする。

「そうなんだね」「すごいね」「それはびっくり」などと、いろいろ表現を変えても、どんな表現にも慌てることなく適切な受け答えをしてくれる。普通に会話できている感じだ。英会話の練習の相手としてはいいかも。

プロフィール

湯川鶴章

AI新聞編集長。米カリフォルニア州立大学サンフランシスコ校経済学部卒業。サンフランシスコの地元紙記者を経て、時事通信社米国法人に入社。シリコンバレーの黎明期から米国のハイテク産業を中心に取材を続ける。通算20年間の米国生活を終え2000年5月に帰国。時事通信編集委員を経て2010年独立。2017年12月から現職。主な著書に『人工知能、ロボット、人の心。』(2015年)、『次世代マーケティングプラットフォーム』(2007年)、『ネットは新聞を殺すのか』(2003年)などがある。趣味はヨガと瞑想。妻が美人なのが自慢。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

日産、武漢工場の生産25年度中にも終了 中国事業の

ビジネス

豊田織機の非公開化報道、トヨタ「一部出資含め様々な

ビジネス

中国への融資終了に具体的措置を、米財務長官がアジア

ビジネス

ベッセント長官、日韓との生産的な貿易協議を歓迎 米
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:独占取材 カンボジア国際詐欺
特集:独占取材 カンボジア国際詐欺
2025年4月29日号(4/22発売)

タイ・ミャンマーでの大摘発を経て焦点はカンボジアへ。政府と癒着した犯罪の巣窟に日本人の影

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは? いずれ中国共産党を脅かす可能性も
  • 3
    トランプ政権の悪評が直撃、各国がアメリカへの渡航勧告を強化
  • 4
    健康寿命は延ばせる...認知症「14のリスク要因」とは…
  • 5
    アメリカ鉄鋼産業の復活へ...鍵はトランプ関税ではな…
  • 6
    使うほど脱炭素に貢献?...日建ハウジングシステムが…
  • 7
    ロシア武器庫が爆発、巨大な火の玉が吹き上がる...ロ…
  • 8
    関税ショックのベトナムすらアメリカ寄りに...南シナ…
  • 9
    私の「舌」を見た医師は、すぐ「癌」を疑った...「口…
  • 10
    ロケット弾直撃で次々に爆発、ロシア軍ヘリ4機が「破…
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    「生はちみつ」と「純粋はちみつ」は何が違うのか?...「偽スーパーフード」に専門家が警鐘
  • 3
    「スケールが違う」天の川にそっくりな銀河、宇宙初期に発見される
  • 4
    【クイズ】「地球の肺」と呼ばれる場所はどこ?
  • 5
    女性職員を毎日「ランチに誘う」...90歳の男性ボラン…
  • 6
    教皇死去を喜ぶトランプ派議員「神の手が悪を打ち負…
  • 7
    『職場の「困った人」をうまく動かす心理術』は必ず…
  • 8
    自宅の天井から「謎の物体」が...「これは何?」と投…
  • 9
    「100歳まで食・酒を楽しもう」肝機能が復活! 脂肪…
  • 10
    トランプ政権はナチスと類似?――「独裁者はまず大学…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった...糖尿病を予防し、がんと闘う効果にも期待が
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 4
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 5
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 6
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 7
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 8
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 9
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story