コラム

「支える人を支えたい」慢性疾患の重症化予防ベンチャーに参画した研究者 小坂志保

2016年03月08日(火)17時10分

厳しい食事管理でぎすぎすしがちな家族の食卓も救いたい、という小坂志保CRO  写真:重本典明

 日本人の成人のうち8人に1人が腎臓病、6人に1人が糖尿病の患者および予備軍だと言われる。高血圧は予備軍を含むと約4,300万人。日本人の3人に1人の割合になる。これだけ多くの日本人が慢性疾患に苦しんでいる。「いえ、苦しんでいるのは患者だけではありません。家族も同様に苦しんでいるんです」。上智大学で教育・研究に携わる傍ら、それらの知見をより多くの対象者へ還元するために株式会社エスケアの最高リサーチ責任者(CRO)を兼任しアドバイザーとして参画している小坂志保氏はそう指摘する。

食卓が幸福の場から不幸の場に

 小坂氏は、慢性疾患看護の研究者であり今までに慢性腎臓病・腎移植・高血圧患者を対象とした研究を行ってきた。大学教員になる以前は臨床看護師として、何人もの患者に寄り添ってきた経験もある。「慢性疾患はメンタルヘルスにも悪影響を与えます。うつになる患者さんもいらっしゃる。それを見ている家族まで、しんどくなってくることもあります」。慢性疾患では日常の食事管理が病状の安定の為に非常に大切であるが、その管理が非常に難しく、満足な食事を実践出来ている家庭は多くない。例えば、家族が塩分に気をつけて食事を作っても「まずい!」と、はねのける患者もいる。醤油をかけて、より塩分を多く摂取してしまう人もいる。

「家族としては、やってられなくなりますよね」。同社最高経営責任者(CEO)の根本雅祥氏は言う。同氏の父親も腎臓病の患者だ。症状が悪化するにつれ食事制限が厳しくなり、母親の調理負担が増えていった。「あれもだめ、これもだめ。じゃあ何だったら食べられるんだ。母親は、もう嫌だってなりました。食卓が崩壊しました。本来なら食卓という家族の幸福の場が、不幸の場に変わっていったんです」。

【参考記事】行き過ぎた「食の安全」志向から、もっとゆるい食文化へ

 株式会社エスケアは、食事サポートを通じて慢性疾患の重症化予防を行うベンチャーだ。同社では、当事者本人をサポートすることはもとより「支える人を支える」をテーマに、医師・看護師・管理栄養士が事業の監修として関わり、現在は減塩を目的にした3つの事業領域に乗り出している。1つ目は、スマートフォンを通じたグループコーチング。慢性疾患にとって最大の「敵」の1つが塩分。1日の塩分摂取量を6グラム以下に抑えることを目的に、食生活に関するコーチングを行う。これは減塩が必要な当事者だけにコーチングを行うものではなく、日々の調理を行う人が別にいる場合はその人にも参加をしてもらい、日常の減塩調理方法も習得してもらおうというものだ。

プロフィール

湯川鶴章

AI新聞編集長。米カリフォルニア州立大学サンフランシスコ校経済学部卒業。サンフランシスコの地元紙記者を経て、時事通信社米国法人に入社。シリコンバレーの黎明期から米国のハイテク産業を中心に取材を続ける。通算20年間の米国生活を終え2000年5月に帰国。時事通信編集委員を経て2010年独立。2017年12月から現職。主な著書に『人工知能、ロボット、人の心。』(2015年)、『次世代マーケティングプラットフォーム』(2007年)、『ネットは新聞を殺すのか』(2003年)などがある。趣味はヨガと瞑想。妻が美人なのが自慢。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

豊田織機の非公開化報道、トヨタ「一部出資含め様々な

ビジネス

中国への融資終了に具体的措置を、米財務長官がアジア

ビジネス

ベッセント長官、日韓との生産的な貿易協議を歓迎 米

ワールド

アングル:バングラ繊維産業、国内リサイクル能力向上
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:独占取材 カンボジア国際詐欺
特集:独占取材 カンボジア国際詐欺
2025年4月29日号(4/22発売)

タイ・ミャンマーでの大摘発を経て焦点はカンボジアへ。政府と癒着した犯罪の巣窟に日本人の影

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは? いずれ中国共産党を脅かす可能性も
  • 3
    トランプ政権の悪評が直撃、各国がアメリカへの渡航勧告を強化
  • 4
    健康寿命は延ばせる...認知症「14のリスク要因」とは…
  • 5
    アメリカ鉄鋼産業の復活へ...鍵はトランプ関税ではな…
  • 6
    関税ショックのベトナムすらアメリカ寄りに...南シナ…
  • 7
    ロシア武器庫が爆発、巨大な火の玉が吹き上がる...ロ…
  • 8
    ロケット弾直撃で次々に爆発、ロシア軍ヘリ4機が「破…
  • 9
    ビザ取消1300人超──アメリカで留学生の「粛清」進む
  • 10
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    「生はちみつ」と「純粋はちみつ」は何が違うのか?...「偽スーパーフード」に専門家が警鐘
  • 3
    「スケールが違う」天の川にそっくりな銀河、宇宙初期に発見される
  • 4
    【クイズ】「地球の肺」と呼ばれる場所はどこ?
  • 5
    女性職員を毎日「ランチに誘う」...90歳の男性ボラン…
  • 6
    教皇死去を喜ぶトランプ派議員「神の手が悪を打ち負…
  • 7
    『職場の「困った人」をうまく動かす心理術』は必ず…
  • 8
    自宅の天井から「謎の物体」が...「これは何?」と投…
  • 9
    「100歳まで食・酒を楽しもう」肝機能が復活! 脂肪…
  • 10
    トランプ政権はナチスと類似?――「独裁者はまず大学…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった...糖尿病を予防し、がんと闘う効果にも期待が
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 4
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 5
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 6
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 7
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 8
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 9
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story