高英起

デイリーNKジャパン編集長／ジャーナリスト
北朝鮮情報専門サイト「デイリーNKジャパン」編集長。関西大学経済学部卒業。98年から99年まで中国吉林省延辺大学に留学し、北朝鮮難民「脱北者」の現状や、北朝鮮内部情報を発信するが、北朝鮮当局の逆鱗に触れ、二度の指名手配を受ける。雑誌、週刊誌への執筆、テレビやラジオのコメンテーターも務める。主な著作に『コチェビよ、脱北の河を渡れ―中朝国境滞在記―』（新潮社）、『金正恩 核を持つお坊ちゃまくん、その素顔』（宝島社）、『北朝鮮ポップスの世界』（共著、花伝社）など。近著に『脱北者が明かす北朝鮮』（宝島社）。

北朝鮮

北朝鮮では370万台の携帯で噂やデマが広まっていく

携帯電話の普及率は２世帯に１台以上。世界有数の情報統制国でも、生活に直結する国連制裁の情報はあっという間に拡散する　

2016.03.17
朝鮮半島

北朝鮮が韓国に「Facebookでハニートラップ」攻撃

政府関係者のスマホにウイルスを送ったり、美女写真を使ってフェイスブックで友達申請をしたり、韓国へのサイバー攻撃を活発化させている　

2016.03.14
北朝鮮

北の「ドローン部隊」「サイバー部隊」が韓国を襲う可能性

韓国へのサイバー攻撃もドローンによる物体投下もすでに実施しており、米韓合同軍事演習への反発から、何らかの本格的な攻撃を仕掛けてこないとも限らない　

2016.03.10
北朝鮮

制裁で北朝鮮外交官の違法な外貨稼ぎにダメージ

これまでは外交官が多額の外貨を中国経由で運搬することが多かったが、経済制裁によりそれが困難になり、エリートの脱北が増える可能性もある　

2016.03.07
核・ミサイル問題

北朝鮮制裁、中国は本気で金正恩を追い詰めるのか

国連制裁が実施され、北の中国向け資源輸出が制限されれば、開城工業団地の操業停止以上の致命的なダメージを与えることになる　

2016.02.29
北朝鮮

「米韓に先制攻撃」声明に見る金正恩のメンタル問題

国際的な「人権包囲網」が敷かれるなか、米軍の細かな動きにまで詳しく言及した重大声明を発表した意味とは　

2016.02.24
人権問題

北朝鮮、悪名高き公開処刑の「極秘プロセス」

裁判なしで収容所送り、収容所では強制労働に拷問、公開の場で銃殺刑……法規定を無視した金正恩体制の「人道に対する罪」　

2016.02.22
北朝鮮

北朝鮮軍「処刑幹部」連行の生々しい場面

会議に秘密警察が乗り込んできて連行――恐怖政治は日増しに強まり、粛清の嵐が吹き荒れている　

2016.02.16
北朝鮮

開城「全面中断」と、北朝鮮「軍内部で不満爆発」の戦慄情報

韓国が南北協力事業の中断を決めた理由は、核・ミサイル発射への対抗措置ではなく、クーデターに備えてのことだった!?　

2016.02.12
北朝鮮

ミサイル発射の影で、兵士の「殺し合い」も起きる北朝鮮軍の実情

核とミサイルで国際社会に脅威を与えているが、栄養失調に脱北、殺傷事件と、軍の内部はお粗末そのものだ　

2016.02.08
中朝関係

北朝鮮のミサイル発射のターゲットは中国か

中国高官の平壌訪問中に発射を忠告することで顔に泥を塗り、中国を「出口なき核ゲーム」に引きずり込もうとしている　

2016.02.04
北朝鮮

北のミサイル VS.「日本最強」の情報機関

今後２～３週間以内ともされる長距離弾道ミサイル発射の兆候――今こそ知られざる最強の情報機関、防衛省情報本部の真価が問われる　

2016.02.01
北朝鮮

マイナス40度にもなる酷寒のなか、元帥様だけが暖かい

水道管が凍結、住民に凍死者も出る厳冬の時期には、中国に越境して略奪行為を働く朝鮮人民軍兵士もいる　

2016.01.29
人権問題

北朝鮮による拉致被害者「20万人」をいつまで放置するのか

来日した国連のダルスマン特別報告者は、帰国事業で北に渡った在日朝鮮人や日本人配偶者らを含め、北朝鮮指導部に対する責任追及の取り組みを訴えた　

2016.01.25
人権問題

北朝鮮の「女性虐待」にいよいよメスが入るか

東アジア出身の女性が国連の人権状況特別報告者の後任候補として浮上、金正恩政権には今後さらに厳しい追及が迫るだろう　

2016.01.22
北朝鮮

北の核実験は「米国のせいだ」とロシアが主張する理由

今回こそは中国もロシアも制裁賛成という印象は誤り、ロシア国営通信は「対話に応じてやらないからだ」と北を擁護する　

2016.01.18
核開発

北朝鮮「核の暴走」の裏に拷問・強姦・公開処刑

凄惨な人権侵害の追及が金正恩を核に駆り立てたのに、大手メディアがいま人権問題を取り上げないのはなぜか　

2016.01.12
北朝鮮

日米韓は「北朝鮮を追い詰めているフリ」など止めるべきだ

国連の制裁には、豊富なウラン資源を持つ独裁国家に核開発を断念させるだけの効力はおそらくない　

2016.01.07
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