最新記事
住宅

逃げるための時間はわずか4分! 「燃えやすく」「助かりにくい」現代の住宅...米データが示す恐ろしい現実

RISING ALARM

2024年3月19日(火)20時30分
マット・クラーク
最近の住宅は火の回りが早くなった

最近の住宅は建材や設計の影響で火の回りが速く、火災発生から逃げるための時間は限られ ている(UL火災安全研究所による火災実験)UL FIRE SAFETY RESERCH INSTITUTE

<流行のインテリアや設計が「火に油」だが、コスパ重視の建築業界は防火対策に反発。住宅火災の死者数増加に打つ手なし?>

ウレタンフォームやプラスチックの家具材は住宅火災の際に致命傷になる──専門家は長年、そう警告し続けてきた。彼らの努力もむなしく、ここ数十年は減少傾向にあった住宅火災による死者数が、近年は増加に転じている。全米防火協会(NFPA)の最新データによれば、2021年のアメリカの住宅火災による死者数は14年ぶりの高水準に達したという。

家具に使われるウレタンフォームやプラスチックなどの石油化学製品や建築材は急速に燃えて瞬く間に有毒ガスを充満させる。その結果、かつては30分を超えていた逃げるために必要な時間が、現在は4分足らずに減っているとの研究結果がある。

死者数が増えている原因として専門家が真っ先に指摘するのは化学製品の普及だが、住宅設計の変化も関係しているという。こうした傾向は火災をより致命的にし、火災警報器などの安全策による大きなメリットを帳消しにするだろうと、専門家は長年警鐘を鳴らしてきた。

「カウチに座るのはガソリンの塊の上に座るようなもの。炎の温度が上がるにつれて火の勢いも有毒性も増す」と、メリーランド州のブライアン・ジェレイシ消防局長は言う。

専門家によれば間取りも関係していて、壁やドアといった間仕切りの少ないオープンな設計の場合、酸素がスムーズに供給されて火の回りも速くなるという。住宅の大型化や階数の増加により、平屋や昔の中2階のある家に比べて出口が遠くなってもいるそうだ。

「火の回りが非常に速いので、家の隣が消防署というのでもなければ消防隊の到着が間に合わない」とNFPAの研究部門トップ、ベルギータ・メッサーシュミットは言う。「以前なら屋内のぼやのうちに消防隊が到着していたが、今では到着する頃には家全体が燃えている」

火災件数の減少とは裏腹に

専門家の話では、死者数の増加に関連しているとみられるさまざまな要因に包括的に対応し得るのは、09年から国際建築基準で設置を求めている住宅用スプリンクラーだけだ。だがコスト上昇を懸念する建設業者からの圧力を受けて、ほとんどの州が設置の義務付けを拒否している(新築住宅のコスト全体に占める割合は1%程度らしいのだが)。国際基準の要件を管区で採用している州もあるが、州規模で採用しているのはカリフォルニア州やメリーランド州など一握りにすぎない。

21年の住宅火災全体の死者は2840人、それでもまだ最多だった1981年の5400人を下回っていた。しかし火災件数が1980年代の70万件超から2021年は過去最低の33万8000件に減少しているにもかかわらず、死者の数は過去最低だった2012年の2380人から最近は増加に転じている。

その結果、21年の火災1000件当たりの死者数は8人を上回り、NFPAがデータをまとめた1980~2021年の42年間の中で10番目に多かった。

各州の消防当局は地元メディアで安全対策強化を訴えており、最近のデータからは死者数がさらに増加する傾向がうかがえる。

オハイオ州では22年、火災全体の死者(ほとんどが住宅火災)は156人と20年の78人の2倍に増え、死者が200人に上った06年以降では最多になったという。ミネソタ州では22年、火災関連の死者が70人と4年連続で増加し、最多記録である1995年の86人に迫ったという。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、米軍制服組トップ解任 指導部の大規模刷

ワールド

アングル:性的少数者がおびえるドイツ議会選、極右台

ワールド

アングル:高評価なのに「仕事できない」と解雇、米D

ビジネス

米国株式市場=3指数大幅下落、さえない経済指標で売
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナが停戦する日
特集:ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号(2/18発売)

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協? 20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 3
    メーガン妃が「アイデンティティ危機」に直面...「必死すぎる」「迷走中」
  • 4
    1888年の未解決事件、ついに終焉か? 「切り裂きジャ…
  • 5
    深夜の防犯カメラ写真に「幽霊の姿が!」と話題に...…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    ソ連時代の「勝利の旗」掲げるロシア軍車両を次々爆…
  • 8
    私に「家」をくれたのは、この茶トラ猫でした
  • 9
    トランプが「マスクに主役を奪われて怒っている」...…
  • 10
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 3
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 4
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 5
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 6
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 7
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 8
    ビタミンB1で疲労回復!疲れに効く3つの野菜&腸活に…
  • 9
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 10
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK!「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    世界初の研究:コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
  • 10
    「DeepSeekショック」の株価大暴落が回避された理由
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中