最新記事
住宅

逃げるための時間はわずか4分! 「燃えやすく」「助かりにくい」現代の住宅...米データが示す恐ろしい現実

RISING ALARM

2024年3月19日(火)20時30分
マット・クラーク
最近の住宅は火の回りが早くなった

最近の住宅は建材や設計の影響で火の回りが速く、火災発生から逃げるための時間は限られ ている(UL火災安全研究所による火災実験)UL FIRE SAFETY RESERCH INSTITUTE

<流行のインテリアや設計が「火に油」だが、コスパ重視の建築業界は防火対策に反発。住宅火災の死者数増加に打つ手なし?>

ウレタンフォームやプラスチックの家具材は住宅火災の際に致命傷になる──専門家は長年、そう警告し続けてきた。彼らの努力もむなしく、ここ数十年は減少傾向にあった住宅火災による死者数が、近年は増加に転じている。全米防火協会(NFPA)の最新データによれば、2021年のアメリカの住宅火災による死者数は14年ぶりの高水準に達したという。

家具に使われるウレタンフォームやプラスチックなどの石油化学製品や建築材は急速に燃えて瞬く間に有毒ガスを充満させる。その結果、かつては30分を超えていた逃げるために必要な時間が、現在は4分足らずに減っているとの研究結果がある。

死者数が増えている原因として専門家が真っ先に指摘するのは化学製品の普及だが、住宅設計の変化も関係しているという。こうした傾向は火災をより致命的にし、火災警報器などの安全策による大きなメリットを帳消しにするだろうと、専門家は長年警鐘を鳴らしてきた。

「カウチに座るのはガソリンの塊の上に座るようなもの。炎の温度が上がるにつれて火の勢いも有毒性も増す」と、メリーランド州のブライアン・ジェレイシ消防局長は言う。

専門家によれば間取りも関係していて、壁やドアといった間仕切りの少ないオープンな設計の場合、酸素がスムーズに供給されて火の回りも速くなるという。住宅の大型化や階数の増加により、平屋や昔の中2階のある家に比べて出口が遠くなってもいるそうだ。

「火の回りが非常に速いので、家の隣が消防署というのでもなければ消防隊の到着が間に合わない」とNFPAの研究部門トップ、ベルギータ・メッサーシュミットは言う。「以前なら屋内のぼやのうちに消防隊が到着していたが、今では到着する頃には家全体が燃えている」

火災件数の減少とは裏腹に

専門家の話では、死者数の増加に関連しているとみられるさまざまな要因に包括的に対応し得るのは、09年から国際建築基準で設置を求めている住宅用スプリンクラーだけだ。だがコスト上昇を懸念する建設業者からの圧力を受けて、ほとんどの州が設置の義務付けを拒否している(新築住宅のコスト全体に占める割合は1%程度らしいのだが)。国際基準の要件を管区で採用している州もあるが、州規模で採用しているのはカリフォルニア州やメリーランド州など一握りにすぎない。

21年の住宅火災全体の死者は2840人、それでもまだ最多だった1981年の5400人を下回っていた。しかし火災件数が1980年代の70万件超から2021年は過去最低の33万8000件に減少しているにもかかわらず、死者の数は過去最低だった2012年の2380人から最近は増加に転じている。

その結果、21年の火災1000件当たりの死者数は8人を上回り、NFPAがデータをまとめた1980~2021年の42年間の中で10番目に多かった。

各州の消防当局は地元メディアで安全対策強化を訴えており、最近のデータからは死者数がさらに増加する傾向がうかがえる。

オハイオ州では22年、火災全体の死者(ほとんどが住宅火災)は156人と20年の78人の2倍に増え、死者が200人に上った06年以降では最多になったという。ミネソタ州では22年、火災関連の死者が70人と4年連続で増加し、最多記録である1995年の86人に迫ったという。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

原油先物、週間で4カ月半ぶり下落率に トランプ関税

ビジネス

クシュタール、米当局の買収承認得るための道筋をセブ

ビジネス

アングル:全米で広がる反マスク行動 「#テスラたた

ワールド

トルコ中銀が2.5%利下げ、インフレ鈍化で 先行き
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
特集:進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
2025年3月11日号(3/ 4発売)

ジャンルと時空を超えて世界を熱狂させる新時代ピアニストの「軌跡」を追う

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 2
    「コメが消えた」の大間違い...「買い占め」ではない、コメ不足の本当の原因とは?
  • 3
    113年間、科学者とネコ好きを悩ませた「茶トラ猫の謎」が最新研究で明らかに
  • 4
    一世帯5000ドルの「DOGE還付金」は金持ち優遇? 年…
  • 5
    強まる警戒感、アメリカ経済「急失速」の正しい読み…
  • 6
    著名投資家ウォーレン・バフェット、関税は「戦争行…
  • 7
    イーロン・マスクの急所を突け!最大ダメージを与え…
  • 8
    定住人口ベースでは分からない、東京23区のリアルな…
  • 9
    テスラ大炎上...戻らぬオーナー「悲劇の理由」
  • 10
    34年の下積みの末、アカデミー賞にも...「ハリウッド…
  • 1
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 2
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 3
    イーロン・マスクへの反発から、DOGEで働く匿名の天才技術者たちの身元を暴露する「Doxxing」が始まった
  • 4
    アメリカで牛肉さらに値上がりか...原因はトランプ政…
  • 5
    ニンジンが糖尿病の「予防と治療」に効果ある可能性…
  • 6
    「浅い」主張ばかり...伊藤詩織の映画『Black Box Di…
  • 7
    イーロン・マスクの急所を突け!最大ダメージを与え…
  • 8
    「コメが消えた」の大間違い...「買い占め」ではない…
  • 9
    「絶対に太る!」7つの食事習慣、 なぜダイエットに…
  • 10
    ボブ・ディランは不潔で嫌な奴、シャラメの演技は笑…
  • 1
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 2
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 8
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 9
    細胞を若返らせるカギが発見される...日本の研究チー…
  • 10
    イーロン・マスクへの反発から、DOGEで働く匿名の天…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中