最新記事
高齢不安説

またつまずいた!バイデンに「介助をつけてあげて」と共和党弁護士

Joe Biden Should Be Escorted Up and Down Stairs to Avoid Slipping—Attorney

2023年9月28日(木)18時36分
アレックス・フィリップス

エアフォースワンのタラップを降りるバイデン。大統領でもバリアフリーにはしてもらえないようだ(9月17日、ニューヨーク) REUTERS/Kevin Lamarque

<エアフォースワンのタラップで何度もつまずき、平らなところでも転ぶ危なっかしい足取りに、ホワイトハウスは苦しい言い訳に大わらわ。いっそ付き添いをつけては?>

【動画】天皇陛下も乗ったバスを拒否したバイデン

公の場でよろけたり失言するたびに取り沙汰されるジョー・バイデン米大統領の「高齢」不安説。9月26日にミシガン州を訪れた際にも、大統領専用機エアフォースワンのタラップで足を滑らせたとみられる動画が拡散し、共和党系の弁護士がタラップの上り下りでは介助が必要だと、「親切な忠告」をした。

エアフォースワンのタラップで足を踏み外した大統領はバイデンが初めてではないが、御年80歳のバイデンはこれまでに何度も失態を演じてきた。全米自動車労組の賃上げ要求ストを支援するためデトロイトに駆けつけたこの日は、空港でタラップを降りる際に足を滑らせ、一瞬後ろにのけぞった。カメラはこの瞬間を見逃さなかった。

この時バイデンが降りたのは、機体に格納してある短いタラップだ。米公共放送ナショナル・パブリック・ラジオ(NPR)が最近指摘したように、バイデンがエアフォースワンに上り下りする際には、空港側が用意する赤絨毯付きの長いタラップではなく、乗務員や緊急時の昇降に使用される備え付けの短いタラップが使われることが多くなっている。

長いタラップでは足元が危ぶまれるためかというNPRの質問に対し、ホワイトハウスは「ノー」と回答。いずれを使うかは警備上の理由や天候、空港側がタラップを用意できるかなどによると説明したが、バイデンが醜態をさらすのを避けるためだとみる向きもある。

「アメリカの恥さらしだ」と主張

「エアフォースワンには短いタラップがあるが、今のバイデンは、それを降りることすら危なっかしい」──X(旧ツイッター)にそう投稿したのは、上院司法委員長を務めた共和党のベテラン議員チャールズ・グラスリーの元顧問で、共和党全国弁護士連合から2019年にその功績をたたえて名誉ある賞を授与された共和党系弁護士、マイク・デービスだ。

「タラップを上り下りする際は、シークレットサービスが手を貸すべきだ。さもないと、また転んで大怪我しかねない。アメリカの大統領がそんなザマをさらすのは、あまりにもみっともない」

全米自動車労組の賃上げ要求ストを支援するためデトロイトに駆けつけた9月26日

本誌はこれについて27日にホワイトハウスにメールで問い合わせ中だ。

大統領就任後2カ月足らずの2021年3月には、バイデンがエアフォースワンに搭乗するためタラップを上がる途中で3度も転ぶ様子を捉えた動画がネット上で大々的に拡散。ホワイトハウスは「強風のせいだ」と釈明に追われた。

今年2月にはウクライナの首都キーウを電撃訪問し、ウォロディミル・ゼレンスキー大統領と会談した後、ポーランドで演説を行い、首都ワルシャワの空港から帰途に着くためタラップを上る途中でバイデンはまたまたよろけ、メディアに派手に取り上げられる羽目になった。

展覧会
奈良国立博物館 特別展「超 国宝―祈りのかがやき―」   鑑賞チケット5組10名様プレゼント
あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

トランプ関税で実効税率17%に、製造業「広範に混乱

ワールド

「影の船団」に偽造保険証書発行、ノルウェー金融当局

ワールド

焦点:対日「相互関税」24%、EU超えに政府困惑 

ワールド

OPECプラス8カ国、カザフの超過生産巡り協議へ 
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:引きこもるアメリカ
特集:引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号(4/ 1発売)

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台になった遺跡で、映画そっくりの「聖杯」が発掘される
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 3
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 5
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 6
    イラン領空近くで飛行を繰り返す米爆撃機...迫り来る…
  • 7
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 8
    アメリカで「最古の銃」発見...いったい誰が何のため…
  • 9
    博士課程の奨学金受給者の約4割が留学生、問題は日…
  • 10
    トランプ政権でついに「内ゲバ」が始まる...シグナル…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 3
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 6
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が?...中…
  • 7
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 8
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 9
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 10
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中