最新記事
セクハラ

インドネシア、ミスコン選考でファイナリストにヌードを強要 世界最多のイスラム教徒の国で大炎上

2023年8月11日(金)20時05分
大塚智彦
上半身裸の女性の後ろ姿

*写真はイメージです New Africa - Shutterstock

<女性の肌の露出に敏感な国でなぜこんな事件が起きた?>

ミス・ユニバースのインドネシア代表を選考する大会で最終審査に残った参加女性たちに審査員らが脱衣を求めてヌードを強要、その様子を撮影していたことが明らかになり、警察が捜査に乗り出す事態になっている。

 
 
 
 

これはファイナリストの何人かから相談を受けた弁護士が8月9日に明らかにしたもので、最終審査に残った30人の参加者のうち7人から「セクハラではないか」と依頼を受け、証人被害者保護庁(LPSK)に相談したうえで7日には警察に対して告発したことを記者団に明らかにした。

これを受けてインドネシアの新聞、テレビなどのマスコミは一斉にこのセクハラ事件を大きく報じ、海外メディアの報道も続くなどしたため同国では現在一番ホットなニュースとなっている。

「刺青や傷の検査」と審査員らは主張

参加したファイナリストの女性からの訴えによると、事件は首都ジャカルタの中心部にあるサリパシフィックホテルのボールルームで開催されるミス・ユニバース・インドネシアの最終選考の前々日、8月1日に起きた。ファイナル審査に残った参加者30人が、審査員らから突然、脱衣して上半身裸になることを求められたという。

ヌードになることは事前に一切知らされることなく、参加者たちは驚いたものの最終的には裸にならざるを得なかったという。

コンテストの主宰者側は「最終審査に臨む参加者の体に刺青や傷、堆積脂肪(セルライト=皮膚表面を凸凹させる皮下脂肪の固まり)がないかを確認する一種の身体検査である」と主張。脱衣を求めたことを正当化しているという。だが、参加者によると審査員の中には男性もおり、裸になった女性たちはその場で写真撮影までされたと語っている。

写真まで撮影されたことで参加者の中には泣き出す女性もいたといい「事前に告知するべきだった」「せめてプライベートな場所でトップレス検査はするべきだった」などの声も出たが、弁護士は「そもそもミス・ユニバースの選考になぜトップレスになる必要があるのかが疑問である」として「セクハラ以外のなにものでもない」との見解を示して主宰者、審査員らの告発に踏み切った理由を強調している。

匿名で記者会見に応じた参加者の中には「両足を開脚するポーズをとるように要求された」と訴えた女性もいた。インドネシアの報道では会見に応じた参加者の顔にはモザイクがかけられ、プライバシー保護が配慮されていた。

>>【動画】インドネシアのミスコン、ファイナリストにヌードを強要するセクハラ

キャリア
企業も働き手も幸せに...「期待以上のマッチング」を実現し続ける転職エージェントがしていること
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、米軍制服組トップ解任 指導部の大規模刷

ワールド

アングル:性的少数者がおびえるドイツ議会選、極右台

ワールド

アングル:高評価なのに「仕事できない」と解雇、米D

ビジネス

米国株式市場=3指数大幅下落、さえない経済指標で売
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナが停戦する日
特集:ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号(2/18発売)

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協? 20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 3
    メーガン妃が「アイデンティティ危機」に直面...「必死すぎる」「迷走中」
  • 4
    1888年の未解決事件、ついに終焉か? 「切り裂きジャ…
  • 5
    深夜の防犯カメラ写真に「幽霊の姿が!」と話題に...…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    ソ連時代の「勝利の旗」掲げるロシア軍車両を次々爆…
  • 8
    私に「家」をくれたのは、この茶トラ猫でした
  • 9
    トランプが「マスクに主役を奪われて怒っている」...…
  • 10
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 3
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 4
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 5
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 6
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 7
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 8
    ビタミンB1で疲労回復!疲れに効く3つの野菜&腸活に…
  • 9
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 10
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK!「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    世界初の研究:コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
  • 10
    「DeepSeekショック」の株価大暴落が回避された理由
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中