最新記事

ウクライナ戦争

「ロシア敗北」という現実が近づく今こそ、アメリカが思い出すべき過去の苦い失敗

America’s Conundrum

2022年10月5日(水)17時07分
スティーブン・ウォルト(国際政治学者、ハーバード大学ケネディ行政大学院教授)
ハイマース

アメリカの供与した高機動ロケット砲システム「ハイマース」。これで戦況は一転した ANASTASIA VLASOVAーTHE WASHINGTON POST/GETTY IMAGES

<ウクライナの不屈の闘志と西側陣営の支援でロシアに運良く勝てたとしても、浮かれていてはアメリカは過去の失敗を繰り返すことになる>

紀元前431年、いわゆるペロポネソス戦争でアテネ市民に、スパルタ軍と戦う覚悟を求めるに当たり、政治家ペリクレスは言ったものだ。自分が最も「恐れるのは敵の武器ではなく私たちの自滅」であり、とりわけ自信過剰は禁物で、「戦争の遂行と他国の征服」をセットで考えるのは間違いだと。だがペリクレスの忠告は聞き入れられず、彼の後継者たちは戦争に深入りしすぎ、最後には無惨な敗北を喫したのだった。

時代は下って1793年、イギリスの政治家エドマンド・バークも、フランス革命政府との戦争に突き進む英国民に同様な警告を発した。いわく、自分が恐れるのは「わが国の強大な力、巨大な野望だ。わが国が(他国から)過剰に恐れられる事態が怖い。......この史上最強の力を乱用する気はないと、いくら私たちが言っても他国は信じてくれない。そして遅かれ早かれ、反英同盟を結んで対抗してくる。そうなれば、わが国も滅ぶかもしれぬ」。

だが、この予言は当たらずに済んだ。ある意味では、戦勝後も大英帝国の野望が、さほど膨らまなかったおかげである。

なぜ今、こんな昔の不吉な話をするのか。アメリカとその同盟諸国が、現下のウクライナ戦争で見事に勝利する可能性が見えてきたからだ。むろん、西側陣営にもっと先を見る目があれば、そもそもこの戦争は防ぐことができた。そうすればウクライナの領土も人の命も、こんなに失われずに済んだはずだ。

いずれにせよ、まだまだ仮定の話だが、ロシア政府の誤算とその軍隊の無能さ、ウクライナ人の不屈の闘志、西側陣営の強力な軍事支援と経済制裁が合わされば、最後に勝つのはウクライナと、その背後にいる西側陣営だろう。

これ以上に戦闘が拡大しないと仮定すれば(拡大する可能性は排除できないが)、そしてウクライナ軍の反転攻勢がこのまま続くとすれば、ロシアのメンツは丸つぶれだ。ウラジーミル・プーチン失脚の可能性もある。そうなったら西側陣営の天下は安泰だと、思う人もいることだろう。

勝利の果実を腐らせないために

核兵器の使用を回避でき、ウクライナの領土を(全てとは言わぬまでも)回復できるのであれば、道徳的にも戦略的な観点からも、上記のような展開は好ましいものと言える。筆者もそういう展開を強く望んでいる。だが、問題はその先だ。戦勝後に、アメリカはどう動くべきか。勝利の果実を腐らせないために、何をすればいいのか。

現時点でこういう話をするのは不謹慎かもしれない。だが軍事的勝利の勢いで暴走が始まったら、止めるのは難しい。実際、ソ連の平和的な解体で地政学的な大勝利を収めたとき、アメリカは古代ギリシャの賢者ペリクレスの忠告に耳を貸さず、結果として恒久的に平和な世界を構築する機会を逃した。私たちはその苦い経験に学び、今度こそ賢明に対処すべきだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

経済・物価の見通し実現なら引き続き利上げ=米関税の

ビジネス

米相互関税、日本経済や世界経済に影響=加藤財務相

ビジネス

トランプ関税に対抗措置警告、貿易戦争拡大か 米で価

ワールド

米上院、トランプ氏の大幅減税案を議論へ 債務拡大に
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:引きこもるアメリカ
特集:引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号(4/ 1発売)

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最後の1杯」は何時までならOKか?...コーヒーと睡眠の「正しい関係」【最新研究】
  • 2
    【クイズ】日本の輸出品で2番目に多いものは何?
  • 3
    アメリカで「最古の銃」発見...いったい誰が何のために持ち込んだ?
  • 4
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 5
    得意げに発表した相互関税はトランプのオウンゴール…
  • 6
    「ネイティブ並み」は目指す必要なし? グローバル…
  • 7
    5万年以上も前の人類最古の「物語の絵」...何が描か…
  • 8
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 9
    アメリカから言論の自由が消える...トランプ「思想狩…
  • 10
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 3
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 6
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 7
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 8
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台…
  • 9
    突然の痛風、原因は「贅沢」とは無縁の生活だった...…
  • 10
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 3
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山ダムから有毒の水が流出...惨状伝える映像
  • 4
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 5
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 6
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 7
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 8
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアで…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中