最新記事

葬儀

60日かけて遺体を土に還して「堆肥」にする「テラメーション」が人気に

“We Compost Human Bodies”

2022年4月8日(金)17時43分
マイカ・トゥルーマン(リターンホーム創業者)
マイカ・トゥルーマン

動物実験で作った堆肥のサンプルを手にする筆者 AP/AFLO

<人の遺体をおがくずなどと共にじっくり眠らせ、微生物の働きで土に還す。火葬や土葬よりはるかに地球に優しい新たな葬法が、特に若い世代から注目を集めている>

地味だが荘厳な葬儀の仕事を、自分の天職と心得る人もいるだろう。だが、私は違った。40代半ばまでは金融畑の仕事をして、中国とアメリカを忙しく行き来していた。とても充実していた。でも、そこへ転機が来た。本当に意味のある仕事がしたい、この地球に何かの恩返しがしたい。そう思うようになった。

私の住む米ワシントン州は、2019年にアメリカで初めて「テラメーション」を合法化した。火葬でも、棺に納めて土に埋めるのでもなく、遺体を自然に土に還す葬送の仕方だ。この話を聞いたとき、当時70代後半だった母は、自分もそうしてくれと言った。

人は誰でも死ぬ。だからこそ地上で最後の行為は持続可能で、地球に恩返しできるものにしたい。だが、火葬も納棺土葬も持続可能には程遠い。1回の火葬には通常115リットル近い燃料が使われ、大気中に排出される二酸化炭素は245キロと推定される。一方、一般的な納棺土葬は場所を取るし、遺体の腐敗を防ぐために発癌物質のホルムアルデヒドを使うことが多い。

でも、テラメーションは違う。これは世界の葬送の仕方を変える可能性があると、私には思えた。だから意を決して、協力してくれそうな人に声を掛けた。各方面のエンジニアや土壌化学の専門家、葬祭業者、遺体整復師、建設業者や機械メーカーなどだ。そうしてコロナ禍で対面の打ち合わせもできないなか、2年がかりで試行錯誤を重ね、州当局の認可を得て昨年6月に事業をスタートした。

消費するエネルギーは火葬の10分の1

私たちのテラメーションでは60日かけて、遺体をゆっくりと土に還す。消費するエネルギーは火葬の10分の1ほどだ。遺体を横たえる容器を、私たちは棺ではなく「ベセル(舟)」と呼ぶ。これからの旅は長いからだ。

ベセルにはワラやおがくずなどの有機物を詰めて密閉する。そして酸素を送り込んで循環させる。そうすると体内の微生物の働きで、遺体は少しずつ土に戻っていく。

ここまでで1カ月。2カ月目は土をじっくり寝かせ、呼吸させる。出来上がった土は遺族に返す。それは家庭菜園で使うコンポスト(堆肥)のような甘い香りがする。

大切な土だ。持ち帰って、親戚の人や友人たちに分けるのもいい。庭にまいて、花や樹木を育てるのもいい。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、米軍制服組トップ解任 指導部の大規模刷

ワールド

アングル:性的少数者がおびえるドイツ議会選、極右台

ワールド

アングル:高評価なのに「仕事できない」と解雇、米D

ビジネス

米国株式市場=3指数大幅下落、さえない経済指標で売
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナが停戦する日
特集:ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号(2/18発売)

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協? 20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 3
    メーガン妃が「アイデンティティ危機」に直面...「必死すぎる」「迷走中」
  • 4
    1888年の未解決事件、ついに終焉か? 「切り裂きジャ…
  • 5
    深夜の防犯カメラ写真に「幽霊の姿が!」と話題に...…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    ソ連時代の「勝利の旗」掲げるロシア軍車両を次々爆…
  • 8
    私に「家」をくれたのは、この茶トラ猫でした
  • 9
    トランプが「マスクに主役を奪われて怒っている」...…
  • 10
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 3
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 4
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 5
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 6
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 7
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 8
    ビタミンB1で疲労回復!疲れに効く3つの野菜&腸活に…
  • 9
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 10
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK!「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    世界初の研究:コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
  • 10
    「DeepSeekショック」の株価大暴落が回避された理由
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中