最新記事

情報分析

ボランティア集団の戦況分析「オープンソース・インテリジェンス」が、情報戦を変えた

2022年3月18日（金）15時30分
青葉やまと

オープンソース・インテリジェンスで有名な英「ベリングキャット」のロシア-ウクライナ・モニターマップ bellingcat.comより

＜かつて戦局の情報収集といえば、諜報機関の独壇場だった。いまやオンラインの地図やSNSの動画をもとに、有志チームや専門家個人が真相を導き出している＞

有志集団の力で情報を検証し、価値ある新たな事実を読み解く手法は、「OSINT（オシント：オープン・ソース・インテリジェンス）」と呼ばれる。既報のニュース記事や公開されている衛星画像、ひいては一般のユーザーがSNSやYouTubeなどに投稿した動画などを大規模に収集・分析し、国レベルの動向や伏せられた機密情報などを読み解くアプローチだ。

この手法はすでに、私たちが耳にする情報のなかにも浸透している。キエフに向かう64キロの戦車の車列が連日報じられたが、64キロという数字は、ロシア軍が発表したものでもウクライナ軍が独自に観測したものでもない。民間の衛星企業による高解像度画像を有志や報道機関などが解析したものであり、これもOSINTの一種だ。

午前3時、不可解な渋滞

ロシアによる侵攻開始の数時間前には、誰もが閲覧できるGoogleマップ上に予兆が現れていた。午前3時という深夜帯にもかかわらず、Googleマップ上の国境付近に不気味な渋滞が表示されていたのだ。米モントレー国際大学院のジェフェリー・ルイス教授が目ざとく発見し、車列の進軍の予兆を掴んでいた。


教授はツイートを通じ、「#OSINT にはキャリアのすべてを捧げてきたが、そんな私でさえ、@googlemaps の交通状況で侵攻の最初の兆候を掴めたことは奇妙に感じられる」と述べ、公開された情報から動きが筒抜けであったことに驚きを示している。

情報戦を公平に検証

両陣営の主張が入り乱れる情報戦において、OSINTは客観的な検証ツールとしても機能する。国際戦略研究所のジョセフ・デンプシー調査官は3月16日、ロシア軍の軍用ヘリ30機を撃墜したとするウクライナ側の主張が少なくとも部分的に正確であるとの分析結果を示した。


ロシアが占領中の南部・ヘルソン国際空港の衛星写真を解析したところ、損傷した複数の機体を確認したという。デンプシー調査官はさらに、攻撃のさなかに撮影された分析結果と最新の衛星画像とを照合し、一貫性のある結果が得られたと説明している。


いまでは多くの組織がOSINTの重要性に注目しており、ウクライナ情勢をめぐっても軍事専門家からジャーナリスト、そして貢献を希望する多数のアマチュアの集団まで、あらゆる人々がこうした情報の分析合戦を繰り広げている。

次のページスマホとSNSの動画が諜報活動の主役に
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

完全失業率2月は2.4％、5カ月ぶり改善　求人倍率
2025.04.01

ワールド

豪中銀、政策金利据え置き　タカ派トーン弱める
2025.04.01

ワールド

日本も相互関税対象、自民会合で政府見通し　「大きな
2025.04.01

ワールド

韓国憲法裁判所、尹大統領の弾劾巡り4日に判断
2025.04.01
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：引きこもるアメリカ
特集：引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号（4/ 1発売）

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか？

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる唯一の方法
  • 2
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者が警鐘【最新研究】
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 6
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 7
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 8
    3500年前の粘土板の「くさび形文字」を解読...「意外…
  • 9
    メーガン妃のパスタ料理が賛否両論...「イタリアのお…
  • 10
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 1
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き詰った「時代遅れ企業」の行く末は？【アニメで解説】
  • 2
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？
  • 3
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山ダムから有毒の水が流出...惨状伝える映像
  • 4
    【独占】テスラ株急落で大口投資家が本誌に激白「取…
  • 5
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥ…
  • 6
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 7
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 8
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が？...中…
  • 9
    「この巨大な線は何の影？」飛行機の窓から撮影され…
  • 10
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは？
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは？
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中