最新記事

認知症

認知症の世界を「実感」できる本、『認知症世界の歩き方』から見えること

2022年2月25日(金)17時30分
flier編集部
認知症

sh22-iStock

<認知症のある人が実際に経験している「世界」を、旅行記風に体感できる本として話題を呼んだ『認知症世界の歩き方』の著者、筧裕介氏インタビュー>

※このインタビュー記事は、本の要約サービス「flier(フライヤー)」からの転載です。

2025年には後期高齢者の人口が約2,200万人にのぼり、国民の4人に1人が75歳以上になることが見込まれています。それに伴い、認知症のある方が増えることが予想され、認知症はより身近な社会課題になっていくといえます。

認知症のある方が経験する出来事を、旅のスケッチと旅行記の形式にまとめ、誰でも楽しみながら学ぶことができる――。そんな画期的な本、『認知症世界の歩き方』(ライツ社)が大きな反響を呼び、読者が選ぶビジネス書グランプリ2022 リベラルアーツ部門を受賞しました。

著者は、「ソーシャルデザイン」の第一人者であり、NPO法人issue+design代表理事を務める筧裕介さん。本書を執筆した背景にはどんな課題意識があったのでしょうか?

「本人の視点」で認知症世界を体験できる本をめざした

── 読者が選ぶビジネス書グランプリ2022 リベラルアーツ部門の受賞、おめでとうございます! 受賞の感想を教えていただけますか。

大変光栄です。認知症に関する知識が日本人にとっての教養、リベラルアーツというべき知となるよう、今後も精進していきたいと思いでいっぱいです。

── 本書は、認知症のある方、その予備軍とされる方、認知症のある方のご家族、介護・医療に携わる方など、さまざまな読者の方々に読まれています。大きく支持されている理由は何だとお考えですか。

認知症のある方本人の視点にこだわり抜いたこと、お子さんからご高齢の方まで、多様な方に理解していただけるようなわかりやすいデザインが評価していただけたのではと思っています。

── 筧さんが『認知症世界の歩き方』を執筆されたきっかけは何でしたか。

もともと、医療やまちづくりなどの社会課題をデザインの力で解決しようとissue+designというデザインチームで活動しており、認知症にも関心を抱いていました。2018年から認知症未来共創ハブという団体に創立メンバーとして参加し、「認知症とともによりよく生きる未来」をつくるために、何ができるかを考えてきました。

認知症は身近な社会課題になりつつありますが、そもそも認知症のある方が普段どういった困りごとを抱えているのかはあまり知られていません。また、そうしたことを「ご本人」の視点から紹介した情報や研究成果が、日本でも海外でも見当たらないことに気づきました。

そこでまずは認知症のある方の声を届けようと、ご本人へのインタビューを行い、現在まで100名に及びます。リサーチを重ねるなかで見えてきた「困りごと」を、「記憶のトラブル」「五感のトラブル」「時間・空間のトラブル」「注意・手続きのトラブル」という4つの領域・44種類に分類し、イラストとともに構造化、可視化していきました。

220224fl_ikk02.jpg

『認知症世界の歩き方』
 著者:筧裕介
 出版社:ライツ社
 flierで要約を読む

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

アングル:欧州中小企業は対米投資に疑念、政策二転三

ワールド

カイロでのガザ停戦交渉に「大きな進展」=治安筋

ビジネス

NY外為市場=ドル全面安、週内の米指標に注目

ワールド

デンマーク国王、グリーンランド訪問へ トランプ氏関
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:独占取材 カンボジア国際詐欺
特集:独占取材 カンボジア国際詐欺
2025年4月29日号(4/22発売)

タイ・ミャンマーでの大摘発を経て焦点はカンボジアへ。政府と癒着した犯罪の巣窟に日本人の影

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 2
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新研究】
  • 3
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは? いずれ中国共産党を脅かす可能性も
  • 4
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 5
    ロシア国内エラブガの軍事工場にウクライナが「ドロ…
  • 6
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 7
    トランプの中国叩きは必ず行き詰まる...中国が握る半…
  • 8
    体を治癒させる「カーニボア(肉食)ダイエット」と…
  • 9
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 10
    【クイズ】米俳優が激白した、バットマンを演じる上…
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 3
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新研究】
  • 4
    ロシア国内エラブガの軍事工場にウクライナが「ドロ…
  • 5
    「スケールが違う」天の川にそっくりな銀河、宇宙初…
  • 6
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 7
    【クイズ】「地球の肺」と呼ばれる場所はどこ?
  • 8
    教皇死去を喜ぶトランプ派議員「神の手が悪を打ち負…
  • 9
    私の「舌」を見た医師は、すぐ「癌」を疑った...「口…
  • 10
    使うほど脱炭素に貢献?...日建ハウジングシステムが…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 3
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった...糖尿病を予防し、がんと闘う効果にも期待が
  • 4
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 5
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 6
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 7
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 8
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 9
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中