最新記事

新型コロナウイルス

研究のため「コロナ感染」してくれれば「報酬」払います...あなたは協力する?

Would You Get COVID If You Got Paid? This Study Is Seeking Virus Volunteers

2022年1月29日(土)16時06分
ドーン・ゲスク
新型コロナウイルス研究

写真はイメージ janiecbros-iStock

<英研究チームは、意図的にコロナ感染を起こして免疫の反応を見ることで、将来的なワクチン開発の期間短縮と機能向上につなげられるとする>

英オックスフォード大学の研究チームは、感染またはワクチン接種によって新型コロナウイルスに暴露されたことがある人を対象に、ウイルスがもたらす影響について研究を進めている。そのため、調査に協力してくれる人には多額の謝礼を払うという。

研究チームが求めているのは、新型コロナの病原体に意図的にさらされるボランティア。もちろん感染することによるリスクはあるが、人体の免疫がどういう反応を示すのかを研究するために必要であり、ワクチンの改善に役立つことが期待されると、研究者たちは主張している。

オックスフォード大学のワクチン学教授で、この研究の主任研究員を務めるヘレン・マクシェーンは「この臨床試験の目的は、健康な人がウイルスにさらされたとき、感染を防ぐために体内で抗体とT細胞がどの程度の免疫応答を起こすかを調べることだ」と述べている。

21年4月に開始されたこの研究では、症状が軽度もしくは無症状の感染を起こす少量のウイルスで、参加者の50%を感染させた。

この研究が、18~30歳の若くて健康な成人を対象に第二段階に入っている。すべての参加者に同量のウイルスを鼻から投与し、全員を感染させるという。この研究により、免疫応答が生じるのに必要となる最少のウイルス量を割り出そうというのだ。

「ワクチンは今後も改良し続けなければ」

「過去2年間で我々はCOVIDについて多くのことを学んだが、新たな変異株の出現は、ワクチンを今後も改良し続けなければならないのだろうということを意味している」と、マクシェーンは言う。「ワクチンによって誘発できる必要な免疫応答のレベルが分かれば、将来的なワクチン開発の時間を大幅に短縮し、効果も大幅に高められるはずだ」

なお、この研究では中国・武漢から送られたオリジナルの新型コロナウイルスが使用されている。

ボランティアとして研究に参加するためには、研究チームの管理下で最低17日間の隔離生活を、研究用に準備された病院の特別室で過ごさなければならない。そこでは、肺のCTスキャンや心臓のMRIを含む、一連の医療検査を受けることになる。

感染によって症状が出た場合は、米製薬大手「リジェネロン」のモノクローナル抗体「ロナプリーブ」による治療が施されることになっている。研究は12カ月間続き、退院後も追跡調査のため最低5回の診断を受ける必要がある。

このすべてに協力すれば、最低4995ポンド(約77万円)が支払われるという。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

対ウクライナ支援倍増へ、ロシア追加制裁も 欧州同盟

ワールド

ルペン氏に有罪判決、次期大統領選への出馬困難に 仏

ビジネス

金、3100ドルの大台突破 四半期上昇幅は86年以

ビジネス

NY外為市場・午前=円が対ドルで上昇、相互関税発表
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:引きこもるアメリカ
特集:引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号(4/ 1発売)

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 2
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者が警鐘【最新研究】
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 6
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 7
    3500年前の粘土板の「くさび形文字」を解読...「意外…
  • 8
    メーガン妃のパスタ料理が賛否両論...「イタリアのお…
  • 9
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 10
    「関税ショック」で米経済にスタグフレーションの兆…
  • 1
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き詰った「時代遅れ企業」の行く末は?【アニメで解説】
  • 2
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 3
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山ダムから有毒の水が流出...惨状伝える映像
  • 4
    【独占】テスラ株急落で大口投資家が本誌に激白「取…
  • 5
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥ…
  • 6
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 7
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 8
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が?...中…
  • 9
    「この巨大な線は何の影?」飛行機の窓から撮影され…
  • 10
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中