最新記事

医療

コロナ禍で検診受けられず...各国でがん進行のケース増加

2021年11月8日(月)18時25分
松丸さとみ

がん検診を受けた人の数は、大幅に減った...... pixelfit-iStock

<検診が行えない状況が続いたせいで、いざ再開された今、がんのステージが進んだ状態で見つかる人が増えている>

アイルランドでは「がんの危機」

新型コロナウイルス感染症の流行拡大で、がんの検診から足が遠のいたり、検査自体が行われなくなったりなどで、やっと診断がついたときにはかなり進行した状態だった...という傾向が、世界各地で見られているようだ。

日刊紙アイリッシュ・タイムズは、「がんの危機」だと報じている。慈善事業団体アイルランドがん協会のアブリル・パワー最高経営責任者(CEO)がとあるイベントで、アイルランドの現状をこう表現したのだ。

同国では、新型コロナの感染拡大の影響により、がん検診自体を2020年3月から一時中断せざるを得なかった。子宮頸がんと大腸がんの検診は7~8月に再開されたが、乳がん検診の再開は10月まで待たなければならなかった。この3種類のがんだけでも、2020年に検診を受けた人の数は、前年比25万人減となった。

パワー氏によると、新型コロナが始まる前は、アイルランドでのがんの生存率が上昇していた。しかし検診が行えない状況が続いたせいで、いざ再開された今、がんのステージが進んだ状態で見つかる人が増えているという。

「がんは待ってくれない」

オーストラリアでも状況は同じだ。長期間にわたりロックダウンが行われたことにより、定期検診自体がしばらく実施できなかった。そのため、検査数そのものが減少した。

シドニー・モーニング・ヘラルドによると、2020年1~12月の間に行われたがんの検査数を、その前の3年間と比較したところ、減少数は16万4000件に達していた。特に、大腸がん、肝臓がん、肺がんで減少幅が大きかったという。結腸内視鏡検査やS状結腸鏡検査を含む大腸がん検診の実施数は13%減、肝臓がん検診12%減、肺がん検診9%減だった。

オーストラリアの政府機関キャンサー・オーストラリアのドロシー・キーフCEOはシドニー・モーニング・ヘラルドに対し、がん検診を受ける人が減ったことにより、がんにかかっていながら診断がついていない状態である人の数が、1~2万人に達している可能性もあると話した。キーフCEOはさらに、キャンサー・オーストラリアの発表文の中で、「がんは待ってくれない」と話し、早期発見の大切さを訴えている。

米国でも、がん検診の件数が減少したり、医師に相談するのもままならなかったりして、がんの発見が遅れるケースが増えている。米CNNは、体の不調を自覚してから実際に診断が下るまでに半年かかった看護師のアン・ラポートさんのケースを紹介している。

ラポートさんは、2020年の始めに体調の異変に気付いた。3月には疲労感や体の痛みがかなり強くなっていた。しかしちょうどその頃、新型コロナの感染拡大が始まったため、医療従事者であるラポートさんは、多忙のためのストレスかと思ったという。定期検診を受けられる状態になく、かかりつけ医に何度か診てもらう程度で、診断が下されない状態が続いた。8月に肺がんだと分かったときには、すでにステージ4になっていた。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、米軍制服組トップ解任 指導部の大規模刷

ワールド

アングル:性的少数者がおびえるドイツ議会選、極右台

ワールド

アングル:高評価なのに「仕事できない」と解雇、米D

ビジネス

米国株式市場=3指数大幅下落、さえない経済指標で売
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナが停戦する日
特集:ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号(2/18発売)

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協? 20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 3
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 4
    1888年の未解決事件、ついに終焉か? 「切り裂きジャ…
  • 5
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 6
    ソ連時代の「勝利の旗」掲げるロシア軍車両を次々爆…
  • 7
    私に「家」をくれたのは、この茶トラ猫でした
  • 8
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 9
    メーガン妃が「アイデンティティ危機」に直面...「必…
  • 10
    【クイズ】世界で1番マイクロプラスチックを「食べて…
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 3
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ...犠牲者急増で、増援部隊が到着予定と発言
  • 4
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 5
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 6
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 7
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 8
    墜落して爆発、巨大な炎と黒煙が立ち上る衝撃シーン.…
  • 9
    ビタミンB1で疲労回復!疲れに効く3つの野菜&腸活に…
  • 10
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK!「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    有害なティーバッグをどう見分けるか?...研究者のア…
  • 10
    世界初の研究:コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中