最新記事

米社会

ニルヴァーナの「全裸赤ちゃん」が児童ポルノなら、キリストの裸もアウト?

Swimming Through Time

2021年9月10日(金)12時16分
アン・ヒゴネ(コロンビア大学教授)
ニルヴァーナ『ネヴァーマインド』

ロック史に残るニルヴァーナのアルバム『ネヴァーマインド』(1991年)のジャケットデザインが児童ポルノと訴えられた PHOTO ILLUSTRATION BY SLATE

<ニルヴァーナ伝説のアルバム『ネヴァーマインド』のジャケット写真をめぐる児童ポルノ論争に、この30年の社会規範の変化を見た>

伝説的なグランジロックバンドのニルヴァーナが、アルバム『ネヴァーマインド』を発表したのは1991年のこと。素っ裸の赤ん坊が、水中で釣り針に刺さったドル紙幣に手を伸ばしている(ように見える)写真は、音楽史上最も有名なジャケットデザインの1つになった。

きっかけは、フロントマンのカート・コバーンがテレビで見た水中出産のドキュメンタリーだった。この番組から着想を得たコバーンが伝えたかったことは、「最もイノセントな人間でも、カネのとりこになることがある」だ。

時代は変わる。そして、時代は私たちを変える。

このジャケット写真の赤ん坊スペンサー・エルデンも、今は30歳。この8月末、『ネヴァーマインド』に使われた自分の写真は、商業的な目的で頒布された児童ポルノだと主張して、損害賠償請求訴訟を起こした。

エルデンが水中に漂っている写真は、カメラマンのカーク・ウェドルの友達だった父親が、半分おふざけで撮らせたものだった。謝礼は200ドル。もちろん、エルデンには自分の写真(しかもヌード)が使われることに同意する能力はなかった。

その後、『ネヴァーマインド』は3000万枚以上を売り上げ、コバーンとニルヴァーナは一躍スターの仲間入りを果たした。

現在は画家として活動するエルデンは、これまでに何度かパロディー写真(ただし水着などの服は着ている)を発表して、その名声を楽しんだ時期もあった。だが、いつまでたっても自分の赤ん坊時代の姿が付きまとうことに辟易したらしい。

美術館には赤ん坊のペニスが並ぶ

エルデンは、自分のペニスは音楽業界で最もよく知られているペニスの1つかもしれないと言う。だが、音楽業界という枠を取り外すと、史上最もよく知られている赤ん坊のヌードは、イエス・キリストのそれだろう。ルネサンス期の美術品を展示する美術館に行けば、神々しい赤ん坊のペニスを次から次へと拝むことができる。

そこに現代の規範を当てはめると、わが子の性器を世界の好奇の目にさらして、商業的に搾取しているのは......聖母マリアということになる。だが、こうした解釈は間違っていることを、美術史学者レオ・スタインバーグは96年の研究で示している。

スタインバーグは丁寧なリサーチにより、裸の赤ん坊のモチーフには神学的な意味があることを明らかにした。幼きイエスの裸体は、神が人を救うだけでなく、最弱者の姿をして人の前に現れたことを示しているのだ。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

トランプ氏、米軍制服組トップ解任 指導部の大規模刷

ワールド

アングル:性的少数者がおびえるドイツ議会選、極右台

ワールド

アングル:高評価なのに「仕事できない」と解雇、米D

ビジネス

米国株式市場=3指数大幅下落、さえない経済指標で売
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナが停戦する日
特集:ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号(2/18発売)

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協? 20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 3
    メーガン妃が「アイデンティティ危機」に直面...「必死すぎる」「迷走中」
  • 4
    1888年の未解決事件、ついに終焉か? 「切り裂きジャ…
  • 5
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 6
    ソ連時代の「勝利の旗」掲げるロシア軍車両を次々爆…
  • 7
    深夜の防犯カメラ写真に「幽霊の姿が!」と話題に...…
  • 8
    私に「家」をくれたのは、この茶トラ猫でした
  • 9
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 10
    トランプが「マスクに主役を奪われて怒っている」...…
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 3
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 4
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 5
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 6
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 7
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 8
    ビタミンB1で疲労回復!疲れに効く3つの野菜&腸活に…
  • 9
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 10
    墜落して爆発、巨大な炎と黒煙が立ち上る衝撃シーン.…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK!「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    世界初の研究:コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
  • 10
    「DeepSeekショック」の株価大暴落が回避された理由
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中