最新記事

米社会

ニルヴァーナの「全裸赤ちゃん」が児童ポルノなら、キリストの裸もアウト?

Swimming Through Time

2021年9月10日(金)12時16分
アン・ヒゴネ(コロンビア大学教授)

210914p52_sw02.jpg

裸体で描かれる幼いイエス MONDADORI PORTFOLIO/GETTY IMAGES

もちろん、今はそのような解釈はされない。コバーンが91年当時に考えていたことを、正確に知る方法はない(彼は94年に自殺している)。

だが筆者は、子供をモチーフとするアートを研究してきた者として、また『ネヴァーマインド』の発表後まもなく出産した母親として、あのジャケットに対する発売当時の反響が今とは大きく違っていたことは証言できる。

91年当時、あのジャケットは、理想主義が危険にさらされていることを完璧に表現しているように感じられた。

ドル紙幣に刺さった釣り針からは白い糸が伸び、写真には写っていない何者かによって引っ張られている。赤ん坊は写真のフレームいっぱいに両腕を伸ばして(まるで十字架にかけられたかのように)、紙幣を見つめている。構図的に紙幣は赤ん坊の目の前にあるが、水中なので決して手が届かないように見える。

私たちは思っていた。「赤ちゃん、魂を売っては駄目」と。まるで自分が、ジャケットの中の無防備な姿の赤ん坊のように感じられた。いつも水中に漂って、危険にさらされて、誘惑に向かって手を伸ばしている。その誘惑は、私たちをどこにも導いてくれないのだけれど。

このジャケットの素晴らしいところは、こうしたコンセプトと、デザインの完成度にあった。コバーンの着想と、ウェドルの写真、そしてアートデザインがわずかでも違っていたら、これほど一世を風靡しなかっただろう。

そこに赤ん坊のペニスが写り込んでいるかどうかは、さほど重要ではなかった。ただ、音楽ジャーナリストのマイケル・アゼラッドの著書によると、レコード会社は赤ん坊の性器が露出しているために、販売店が限定されるのではないかと心配した。

そこでコバーンは、ステッカーを貼ってペニスを隠すことを提案したという。「この写真を見て不快に思う人は、隠れ児童性愛者だ」というメッセージを入れて。だが、実際に発売されてみると、ジャケットデザインに対する批判はほとんどなく、ステッカーは不要となった。

30年で大きく変わった価値観

今、このジャケットは全く異なる受け止め方をされている。考えが変わったのはエルデンだけではない。幼年期の経験(性的虐待を含む)は、生涯にわたり影響を与えることが分かってきた。子供を守るために、大人は安全な環境をつくり、子供に覆いをかけるようになった。

その一方で、ソーシャルメディアで子供の姿をさらす親が増えている。親にとってはかわいい姿でも、本人は他人に見られたくない姿かもしれない。

『ネヴァーマインド』のジャケットが、エルデンの人生に大きな影響を与えたのは事実だろう。だが究極の皮肉は、あの赤ん坊が30年後、まさに金を求めて泳いでいることかもしれない(エルデンは15人の被告それぞれに15万ドル以上の支払いを求めている)。

私たちは、現在の価値観に基づき、過去を変えたいと切に願う。だが、過去にさかのぼって物事をやり直すことはできない。その代わり、未来を変えるしかないのだ。

©2021 The Slate Group

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

中国の新規銀行融資、11月は予想下回る3900億元

ビジネス

仏ルノー、モビライズ部門再編 一部事業撤退・縮小

ビジネス

ECB、大手110行に地政学リスクの検証要請へ

ワールド

香港の高層住宅火災、9カ月以内に独立調査終了=行政
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
2025年12月16日号(12/ 9発売)

45年前、「20世紀のアイコン」に銃弾を浴びせた男が日本人ジャーナリストに刑務所で語った動機とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 2
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれなかった「ビートルズ」のメンバーは?
  • 3
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の脅威」と明記
  • 4
    人手不足で広がり始めた、非正規から正規雇用へのキ…
  • 5
    【揺らぐ中国、攻めの高市】柯隆氏「台湾騒動は高市…
  • 6
    受け入れ難い和平案、迫られる軍備拡張──ウクライナ…
  • 7
    首や手足、胴を切断...ツタンカーメンのミイラ調査開…
  • 8
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 9
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 10
    「中国人が10軒前後の豪邸所有」...理想の高級住宅地…
  • 1
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 2
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 3
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 4
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 5
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
  • 6
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 7
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 8
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 9
    ホテルの部屋に残っていた「嫌すぎる行為」の証拠...…
  • 10
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 9
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 10
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中