最新記事

新型コロナウイルス

新型コロナが「ただの風邪症状を引き起こすウイルス」になると考えられる2つの理由

OUR FUTURE WITH COVID-19

2021年5月7日(金)16時15分
山本太郎(長崎大学熱帯医学研究所教授)

そうした意味においては、私たちにいま求められているのは、重症化した人の命を失うことなく、また、今回のパンデミックで社会、経済的に困窮した人の生活が破綻するような事態を避けながら、早く集団が免疫を獲得し、ウイルスとの穏やかな共存状態(社会が集団免疫を獲得した状況)へと入っていくことだと考える。そのために、ワクチンは大きな希望となる。

社会的影響のパンデミック

人口約900万人のイスラエルでは、2020年12月からワクチン接種が始まり、ユリ・エーデルシュタイン保健相によれば、2021年3月25日時点で人口の半数以上が2回のワクチン接種を終えた。その結果、一時期1万人を超えていた1日当たりの感染者数は400人未満となり、死亡者数は85%、重症者数は70%を超える減少となった。

こうした効果は年齢にかかわらず確認できたという。この事実は、ワクチンは明らかに中和抗体を誘導し感染予防あるいは重症化予防に効果があることを教えてくれる。

210427P26israel_CON_04.jpg

世界最速でワクチン接種が進むイスラエルでは感染者が激減 AMMAR AWAD-REUTERS

一方で、ワクチンには、100万分の1か1000万分の1かは分からないが、副反応が必ずある。

集団で見れば、その確率は100万分の1か1000万分の1かもしれないが、副反応が起こった当事者にとってみれば、それは1分の1の話となる。そうした小さくても大切な物語に、私たちは寄り添う必要がある。

それでも、ワクチンを接種する理由は何かと言えば、それが社会の利益になり、また、個人の利益にかなうからである。

一方で、2030年の世界へ至るまでの道は、国や地域によって違いが出てくる。最も大きな要因は、やはりワクチン接種となる。ワクチン接種が速やかに進んだ国や地域ほど、収束までの時間は短くなる。

今、私たちは複合的パンデミックの渦中にいる。医学的パンデミックと、その医学的パンデミックが引き起こした影響のパンデミックである。

ロックダウンは、社会のデジタル化を進める原動力となったと同時に、持てるものと持たざるものとの格差をさらに広げつつある。それは、国内的格差だけでなく、国際的格差として、先進国だけにとどまらず、途上国でも同様の傾向が見られる。

さらに言えば、そうした影響は、ウイルスによる医学的パンデミックが収束した後でさえ、長く残り続ける。

その社会的影響のパンデミックが収束した時、私たちは、おそらく今とは明らかに異なる社会を迎えているに違いない。それが、パンデミックは時に社会変革の先駆けとなる意味だと思う。

ニューズウィーク日本版 独占取材カンボジア国際詐欺
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2025年4月29日号(4月22日発売)は「独占取材 カンボジア国際詐欺」特集。タイ・ミャンマーでの大摘発を経て焦点はカンボジアへ。政府と癒着した犯罪の巣窟に日本人の影

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏とゼレンスキー氏が「非常に生産的な」協議

ワールド

ローマ教皇の葬儀、20万人が最後の別れ トランプ氏

ビジネス

豊田織機が非上場化を検討、トヨタやグループ企業が出

ビジネス

日産、武漢工場の生産25年度中にも終了 中国事業の
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:独占取材 カンボジア国際詐欺
特集:独占取材 カンボジア国際詐欺
2025年4月29日号(4/22発売)

タイ・ミャンマーでの大摘発を経て焦点はカンボジアへ。政府と癒着した犯罪の巣窟に日本人の影

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは? いずれ中国共産党を脅かす可能性も
  • 3
    トランプ政権の悪評が直撃、各国がアメリカへの渡航勧告を強化
  • 4
    健康寿命は延ばせる...認知症「14のリスク要因」とは…
  • 5
    アメリカ鉄鋼産業の復活へ...鍵はトランプ関税ではな…
  • 6
    使うほど脱炭素に貢献?...日建ハウジングシステムが…
  • 7
    ロシア武器庫が爆発、巨大な火の玉が吹き上がる...ロ…
  • 8
    私の「舌」を見た医師は、すぐ「癌」を疑った...「口…
  • 9
    関税ショックのベトナムすらアメリカ寄りに...南シナ…
  • 10
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    「生はちみつ」と「純粋はちみつ」は何が違うのか?...「偽スーパーフード」に専門家が警鐘
  • 3
    「スケールが違う」天の川にそっくりな銀河、宇宙初期に発見される
  • 4
    【クイズ】「地球の肺」と呼ばれる場所はどこ?
  • 5
    女性職員を毎日「ランチに誘う」...90歳の男性ボラン…
  • 6
    教皇死去を喜ぶトランプ派議員「神の手が悪を打ち負…
  • 7
    『職場の「困った人」をうまく動かす心理術』は必ず…
  • 8
    自宅の天井から「謎の物体」が...「これは何?」と投…
  • 9
    「100歳まで食・酒を楽しもう」肝機能が復活! 脂肪…
  • 10
    トランプ政権はナチスと類似?――「独裁者はまず大学…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった...糖尿病を予防し、がんと闘う効果にも期待が
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 4
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 5
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 6
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 7
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 8
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 9
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中