最新記事

新型コロナウイルス

新型コロナが「ただの風邪症状を引き起こすウイルス」になると考えられる2つの理由

OUR FUTURE WITH COVID-19

2021年5月7日(金)16時15分
山本太郎(長崎大学熱帯医学研究所教授)
新型コロナウイルス、ロックダウン

感染拡大やロックダウンは続くが収束への道筋も見え始めた KAI PFAFFENBACH-REUTERS

<日本など変異株が猛威を振るっている国もあるが、世界全体を見れば、感染症収束に向けての動きが見えてきた。集団免疫はどのように達成されるのか。その免疫は本当に効果があるのか。今後の3つのシナリオを検討する>

中国・湖北省武漢で発生した今回の新型コロナウイルス感染症が汎世界的に流行(パンデミック)して、1年以上が経過した。イタリアやスペイン、フランスといったヨーロッパの国では、変異株ウイルスが再流行し、ロックダウン(都市封鎖)が行われている(2021年4月1日現在)。

日本でも第4波の流行が懸念され、東京都や大阪府、兵庫県、宮城県などにまん延防止等重点措置が適用されている(編集部注:5月11日現在は東京、大阪、京都、兵庫の4都府県に緊急事態宣言が発令され、その延長と対象地域の拡大が決まる見込み)。

しかし一方で、世界全体を見てみると、各地でワクチン接種が始まり、逆説的だが新型コロナウイルス感染症収束に向けての動きが見えてきたようにも思える。

イギリスに「夜明け前が最も暗い」ということわざもある。

事実、アメリカやイギリス、そして世界最速ペースで国家レベルでのワクチン接種を進め、人口の半数以上が2回の接種を終えたイスラエルでは、新規の感染者数に明らかな低下傾向が認められる。

そこで本稿では、これまでに分かった知見を基に、今後想定されるシナリオを提示し、私たちの前にどのような世界が現れてくるか考察してみたい。まずは、集団免疫と収束について、次いで2030年とそれ以降の世界について考えてみたい。

ある集団で実効再生産数(感染者1人が新たに何人に感染させるかを示す指標)が1を下回るために必要な、免疫を獲得した人の割合を集団免疫という。

そして例えば、新型コロナウイルス(SARS-CoV-2)では、基本再生産数(誰一人として免疫を獲得していない集団で、1人の感染者が何人に感染させるかの平均値)は、現代社会では2~3の間の値を取ると推定されている。

話を単純化するために、新型コロナウイルスの基本再生産数を2.5とすれば、60%以上の人が何らかの形(自然感染かワクチンかのいずれかとなる)で免疫を獲得すれば、ウイルスは集団に持ち込まれても、流行は拡大せず収束へと向かう。これが集団免疫である。

結論から言えば、集団免疫を達成することによってのみ、今回の新型コロナウイルス感染症は収束に向かう。そしてその集団免疫は、理論的には自然感染かワクチン接種、あるいはその両者によって獲得されることになる。

一方で、ある時点において集団免疫が獲得できたとしても、社会は、新生児という形で新たに感染する可能性のある感受性者を用意する。新たに生まれてきた子供は免疫を持っていないからだ。

しかしそうした感受性者も、自然感染かワクチン接種によって、集団免疫を達成する水準の割合で免疫を獲得する必要がある。そうして初めて、集団は安定的な集団免疫水準を維持できることになる。

そうした社会では、今回の新型コロナウイルスはどのような感染症になっていくのだろうか。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

日産、武漢工場の生産25年度中にも終了 中国事業の

ビジネス

豊田織機の非公開化報道、トヨタ「一部出資含め様々な

ビジネス

中国への融資終了に具体的措置を、米財務長官がアジア

ビジネス

ベッセント長官、日韓との生産的な貿易協議を歓迎 米
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:独占取材 カンボジア国際詐欺
特集:独占取材 カンボジア国際詐欺
2025年4月29日号(4/22発売)

タイ・ミャンマーでの大摘発を経て焦点はカンボジアへ。政府と癒着した犯罪の巣窟に日本人の影

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは? いずれ中国共産党を脅かす可能性も
  • 3
    トランプ政権の悪評が直撃、各国がアメリカへの渡航勧告を強化
  • 4
    健康寿命は延ばせる...認知症「14のリスク要因」とは…
  • 5
    アメリカ鉄鋼産業の復活へ...鍵はトランプ関税ではな…
  • 6
    使うほど脱炭素に貢献?...日建ハウジングシステムが…
  • 7
    ロシア武器庫が爆発、巨大な火の玉が吹き上がる...ロ…
  • 8
    関税ショックのベトナムすらアメリカ寄りに...南シナ…
  • 9
    私の「舌」を見た医師は、すぐ「癌」を疑った...「口…
  • 10
    ロケット弾直撃で次々に爆発、ロシア軍ヘリ4機が「破…
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    「生はちみつ」と「純粋はちみつ」は何が違うのか?...「偽スーパーフード」に専門家が警鐘
  • 3
    「スケールが違う」天の川にそっくりな銀河、宇宙初期に発見される
  • 4
    【クイズ】「地球の肺」と呼ばれる場所はどこ?
  • 5
    女性職員を毎日「ランチに誘う」...90歳の男性ボラン…
  • 6
    教皇死去を喜ぶトランプ派議員「神の手が悪を打ち負…
  • 7
    『職場の「困った人」をうまく動かす心理術』は必ず…
  • 8
    自宅の天井から「謎の物体」が...「これは何?」と投…
  • 9
    「100歳まで食・酒を楽しもう」肝機能が復活! 脂肪…
  • 10
    トランプ政権はナチスと類似?――「独裁者はまず大学…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった...糖尿病を予防し、がんと闘う効果にも期待が
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 4
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 5
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 6
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 7
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 8
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 9
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中