最新記事

軍事

英「クイーン・エリザベス」空母打撃群がインド太平洋に、米駆逐艦が合流、日本にも寄港

U.S. Warship to Join U.K. Fleet in Indo-Pacific amid China, Russia Tensions

2021年4月27日(火)18時43分
ジェームズ・ウォーカー
処女航海前の英空母クイーン・エリザベス(2017)

英政府は4月26日に空母「クイーン・エリザベス」を中心とする空母打撃群を東アジアに展開すると発表 REUTERS/Russell Cheyne

<米中、米露の緊張が高まるなか黒海やアジアでの任務参加に込めた警告のメッセージ>

米中、米露の緊張が高まるなか、5月にイギリスが最新鋭空母「クイーン・エリザベス」を中心とする空母打撃群をインド太平洋に派遣する。米海軍の駆逐艦が随伴を予定している。

英国防省は4月26日、「クイーン・エリザベス」率いる空母打撃群が5月にインド、日本、韓国やシンガポールを訪れると発表。米ミサイル駆逐艦「ザ・サリバンズ」がこれに参加することを明らかにした。アーリーバーク級の同駆逐艦は、空母打撃群に防空能力や対潜水艦能力を提供することになる。

英空母打撃群の一部は、黒海での任務の中でNATOの支援も行う予定だ。2014年にロシアがクリミアを併合して以降、黒海では対立するロシアとウクライナの間で一触即発の状況が続いている。

イギリスのベン・ウォレス国防相は26日に、次のような声明を発表した。「来月出航する空母打撃群はグローバル・ブリテンの旗を掲げ、我が国の影響力と力を示し、友好国と協調し、今日そして未来の安全保障上の課題に立ち向かう我々のコミットメントを改めて確認するものとなる」

台湾海峡は避ける見通し

空母打撃群は6カ月以上に及ぶ任務のなかで、40超の国を訪れる予定だ。一部のユニットは防空演習や日本の自衛隊も含む共同演習など70を超える作戦にも携わる見通しだ。

また一部ユニットは黒海でNATOの支援を行うが、英海軍は台湾海峡の航行は避ける見通しだと英デイリー・メール紙は報じた。4月7日には米海軍の駆逐艦が台湾海峡を通過し、中国がこれを非難。人民解放軍の報道官が当時、米駆逐艦の通過は台湾に「誤ったシグナル」を送り、地域の平和を危険にさらすという談話を発表していた。

米海軍は2020年10月のプレスリリースの中で、米駆逐艦ザ・サリバンズの配備が可能になったのはイギリスとアメリカの間に「特別な関係」があるからだと述べ、その高い能力について敵対勢力に警告を発信。米海兵隊のサイモン・ドラン大佐は当時、次のように述べていた。「2021年春の配備に向けた準備として、我々は多国間共同演習『ジョイント・ウォーリア』を展開している。敵対勢力は米駆逐艦ザ・サリバンズが空母打撃群にもたらす能力にうんざりするはずだ」

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

信用ヘッジ指標、23年11月以来の高水準 高関税政

ワールド

原油先物は続落、週間では数カ月ぶり大幅安 米関税や

ワールド

米関税で「国難とも称すべき事態」、国を挙げて対応=

ビジネス

牧野フライスTOB「必ず最後までやり遂げる」=ニデ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:引きこもるアメリカ
特集:引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号(4/ 1発売)

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    5万年以上も前の人類最古の「物語の絵」...何が描かれていた?
  • 2
    「最後の1杯」は何時までならOKか?...コーヒーと睡眠の「正しい関係」【最新研究】
  • 3
    【クイズ】日本の輸出品で2番目に多いものは何?
  • 4
    アメリカで「最古の銃」発見...いったい誰が何のため…
  • 5
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 6
    得意げに発表した相互関税はトランプのオウンゴール…
  • 7
    「ネイティブ並み」は目指す必要なし? グローバル…
  • 8
    アメリカから言論の自由が消える...トランプ「思想狩…
  • 9
    テスラが陥った深刻な販売不振...積極プロモも空振り…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 3
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 6
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 7
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 8
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台…
  • 9
    突然の痛風、原因は「贅沢」とは無縁の生活だった...…
  • 10
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 3
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山ダムから有毒の水が流出...惨状伝える映像
  • 4
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 5
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 6
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 7
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 8
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアで…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中