最新記事

人体

若者も子どもも、タイピングより手書きのほうが、脳活動が活発に

2020年10月5日(月)16時45分
松岡由希子

子どもが最低限の手書きの訓練を受けられるようガイドラインを整備すべき、と研究者...... Credit: NTNU / Microsoft

<ノルウェー科学技術大学(NTNU)の研究で、手書きによって、子どもの学習がすすみ、よりよく記憶できることが明らかとなった>

スマートフォンやタブレット端末、PCといったデジタルデバイスの世界的な普及は、子どもたちの学びにも影響をもたらしている。北欧ノルウェーでは、9歳から16歳までの子どものインターネットの利用時間が1日平均4時間と欧州19カ国で最も長く、学校の教育活動でもデジタル学習により重点が置かれ、子どもたちに手書きの練習をさせない学校もある。

このように子どもの日常生活でデジタル化がすすむなか、手書きによって、子どもの学習がすすみ、よりよく記憶できることが明らかとなった。

手書きの感覚経験が脳の様々な領域との接点を生み出す

ノルウェー科学技術大学(NTNU)の研究チームは、平均11.83歳の学童12名と平均23.58歳の若者12名の被験者に250個以上の電極が付いたヘッドセット式脳波計を装着させ、スクリーンに表示されたワードを筆記体で手書きしているとき、キーボードでタイピングしているとき、フリーハンドで描いているときのそれぞれのケースで、脳の電気的活動を追跡・記録した。

whywritingby.jpgCredit: NTNU / Microsoft

これによると、若者も子どもも、タイピングしているときよりも、手書きしているときのほうが、脳活動が活発であった。一連の研究成果は、2020年7月28日、学術雑誌「フロンティアーズ・イン・サイコロジー」で公開されている。

研究論文の責任著者でノルウェー科学技術大学の発達神経心理学者オードリー・バンデルメーア教授は「ペンと紙を使うことで、記憶とをつなぐ『フック』がより多く脳に与えられる。ペンで紙を押し付けたり、手書きした自分の文字を見たり、手書きしている最中の音を聞いたりすることで、多くの感覚が活性化され、これらの感覚経験が脳の様々な領域との接点を生み出し、学習のために脳を開放する。このような作用によって、よりよく学び、より記憶できるというわけだ」と解説する。

最低限の手書きの訓練を受けられるようガイドラインを整備すべき

手書きと脳との関係については、2012年に発表された米インディアナ大学の研究成果で幼児の脳発達への手書きの効果が示されているほか、2017年の仏エクス=マルセイユ大学らの研究論文では、手書きにまつわる神経回路網の仕組みが解明されている。

バンデルメーア教授は、学校教育の過度なデジタル化によって次世代を担う人々の手書き能力が損なわれるのではないかと危惧し、子どもたちが最低限の手書きの訓練を受けられるよう、国のガイドラインを整備する必要があると提唱している。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米トランプ政権、25%の鉄鋼・アルミ関税を発動

ビジネス

国内企業物価指数、2月は前年比+4.0% 前月比横

ワールド

ポルトガル政権が崩壊、信任投票否決 5月に総選挙か

ビジネス

春闘満額回答相次ぐ、トヨタ5年連続 全体の賃上げ率
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本人が知らない 世界の考古学ニュース33
特集:日本人が知らない 世界の考古学ニュース33
2025年3月18日号(3/11発売)

3Dマッピング、レーダー探査......新しい技術が人類の深部を見せてくれる時代が来た

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦している市場」とは
  • 2
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は中国、2位はメキシコ、意外な3位は?
  • 3
    白米のほうが玄米よりも健康的だった...「毒素」と「腸の不調」の原因とは?
  • 4
    うなり声をあげ、牙をむいて威嚇する犬...その「相手…
  • 5
    スイスで「駅弁」が完売! 欧州で日常になった日本食、…
  • 6
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 7
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」…
  • 8
    企業も働き手も幸せに...「期待以上のマッチング」を…
  • 9
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアで…
  • 10
    トランプ=マスク独裁は許さない── 米政界左派の重鎮…
  • 1
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやステータスではなく「負債」?
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    メーガン妃が「菓子袋を詰め替える」衝撃映像が話題に...「まさに庶民のマーサ・スチュアート!」
  • 4
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は…
  • 5
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 6
    うなり声をあげ、牙をむいて威嚇する犬...その「相手…
  • 7
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」…
  • 8
    「これがロシア人への復讐だ...」ウクライナ軍がHIMA…
  • 9
    「コメが消えた」の大間違い...「買い占め」ではない…
  • 10
    著名投資家ウォーレン・バフェット、関税は「戦争行…
  • 1
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 4
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 8
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 9
    細胞を若返らせるカギが発見される...日本の研究チー…
  • 10
    メーガン妃が「菓子袋を詰め替える」衝撃映像が話題…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中