最新記事

日本に迫る医療崩壊

「命の選別」を強いられるアメリカの苦悩

WHO WILL DOCTORS SAVE?

2020年5月1日(金)18時00分
フレッド・グタール(サイエンス担当)

ニューヨーク市内で8つの病院を運営する医療機関グループ、マウント・サイナイ病院ヘルスシステムは4月初めの時点で、患者の大量流入に備えた体制づくりを大急ぎで進めていた。保健指標評価研究所の予測では、ニューヨーク州は4月の最初の2週間で病床の需要がピークに達すると予想されていた。

マウント・サイナイの緊急医療責任者であるブレンダン・カー医師は、非常時の人工呼吸器の代替手段として、睡眠時無呼吸症候群の治療に使うBiPAP(二相性陽圧呼吸)マシンの採用を進めていると言う。人工呼吸器と同様、患者の喉から強制的に酸素を送り込む装置だが、気管内に挿管したチューブではなく患者の口に当てたマスクを使って酸素を供給する。

「異なるメカニズムで作動する医療機器を転用する可能性を考えるのは、おかしなことではない」と、カーは言う。さらに、予定されていた手術が延期されたために手術室に放置されている麻酔装置も代替手段になり得ると言う。

1台の人工呼吸器を2人の患者に同時使用するという方法もある。これは17年のラスベガス銃乱射事件の際、多数の患者が一気に病院に運び込まれたため、現場の医師たちが採用した方法だ。

しかし、この方法は両方の患者を麻痺状態にした上で、人工呼吸器によって強制的に酸素を呼吸管に送り込む必要がある。そのため患者の免疫がウイルスを撃退するまで通常1~2週間の気管挿管が必要になる新型コロナには、医師は使いたがらない。その間に肺の周囲の筋肉が衰え、自力呼吸ができなくなるからだ。

最終的には人工呼吸器の供給と需要のギャップを埋めるために、医療機器メーカーや発明家が乗り出してくるはずだ。「(現在のギャップは)本当に恐ろしい。しかし、そのギャップを埋めようとする取り組みの進歩は驚くべきものだ」と、カーは言う。「ニューヨークのピークには間に合わなくても、ピークの終わり頃には光が見えるかもしれない」

マウント・サイナイ傘下の病院ではスタッフ不足に対処するために、救急部門の人員配置を再編した。普段は救急を担当しない医師を救急部門に振り向け、救急専門医たちに監督させるようにしたのだ。

同グループの病院で働く医師たちは、救える可能性が高いと思える患者に人工呼吸器を回すために、別の患者の人工呼吸器を外すという難しい選択を迫られたとき、どのように対処するのか。

カーによれば、病院全体の統一的指針は決められていない。指針を定める代わりに、患者と家族が担当医との話し合いを通じて自発的に同意することを期待すると言う。

「人工呼吸器が足りなくなったとき、事前に決めておいた指針に従って、私たちが一方的に決めるのが妥当なのだろうか」と、カーは言う。「それとも、人工呼吸器を10日間使用しても状態が改善しない患者の家族に、『いま危機的な状況にあります。現在300人が人工呼吸器を着けていて、患者は今後もっと増える見込みです。あなたの家族の今後について、慎重に話し合いたいと思います』と言うほうが妥当なのか」

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

イオン、米国産と国産のブレンド米を販売へ 10日ご

ワールド

中国、EU産ブランデーの反ダンピング調査を再延長

ビジネス

ウニクレディト、BPM株買い付け28日に開始 Cア

ビジネス

インド製造業PMI、3月は8カ月ぶり高水準 新規受
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:引きこもるアメリカ
特集:引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号(4/ 1発売)

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 2
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2人無事帰還
  • 3
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 6
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 7
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台…
  • 8
    「隠れたブラックホール」を見つける新手法、天文学…
  • 9
    イラン領空近くで飛行を繰り返す米爆撃機...迫り来る…
  • 10
    【クイズ】アメリカの若者が「人生に求めるもの」ラ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 3
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「最大の戦果」...巡航ミサイル96発を破壊
  • 4
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 5
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥ…
  • 6
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 7
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 8
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が?...中…
  • 9
    「この巨大な線は何の影?」飛行機の窓から撮影され…
  • 10
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中