「命の選別」を強いられるアメリカの苦悩

この指針は、ほとんどの生命倫理学者の一致した考えを体現している。貴重な人工呼吸器を誰に使うべきかという生死を分ける判断を、現場の医師に押し付けるべきではない。過酷な状況下で患者の命を救うだけでも大変なのだから、どの患者が治療に値するかを判断する重責を背負うことなく、治療に専念できるようにすべきだ──。

命の選別は現場の医師とは別の医師団に任せ、患者の人種や宗教、障害者かホームレスか病院の献金者かといった情報には「アクセスすらできないようにするべきだ」とコロラド大学生命倫理・人文科学研究所のマシュー・ウィニア所長は言う。

難しい判断は独立したチームに任せるほうが治療効果も上がると、ウィニアは指摘する。近隣の病院で利用可能な医療資源についてチームの「状況認識」が向上することで、個々の患者への対応を変えられる可能性があるためだ。「医療資源をある患者に配分した結果、別の患者が死に、その３日後に実は10キロと離れていない別の病院に転院可能だったことが判明する、といった悲劇があってはならない」

「未知なる戦い」の最前線で

だがこれらの指針はあくまでも、生命倫理学者たちが長年の研究と議論を通じて考えてきたものだ。その間にも09年の新型インフルエンザや02年のSARS（重症急性呼吸器症候群）などの爆発的感染拡大が起き、公衆衛生当局を震撼させた。世界全体で何千万人もの死者が出たスペイン風邪級の大惨事が近いのではないかという不安が的中した今、救急治療室で実際に何が起きるかが明らかになるはずだ。

現段階では、まだ答えはよく分からない。今回のような危機は「私も生まれて初めての経験だ」と、ウィニアは言う。「今の決断の参考になる事例は、第2次大戦までさかのぼらなければ見つからない」

準備不足は明らかだ。多くの病院では、救急治療室の医師が従うべき明確な指針がなく、決定は現場の裁量に委ねられているように見える。

ニューヨークではほとんどの病院が新型コロナの患者に医療資源を集中させているが、ワシントン大学保健指標評価研究所によると、それでも人工呼吸器が9000台以上不足すると予想されている。一部の病院は新型コロナの患者を救わない選択をする医師を容認していると、ワシントン・ポスト紙は報じている。

ウォール・ストリート・ジャーナル紙によれば、ニューヨーク大学ランゴン医療センターは電子メールで、人工呼吸器の割り当てを「もっと厳しい目で検討する」よう医師に促し、「無駄な気管挿管を保留する」医師の決定を支持した（同センターはこの指針について、新型コロナの流行以前に導入されたものであり、ニューヨーク州のガイドラインに沿っていると主張）。

各病院は現在、必死になって軍隊的な命の選別に直面する事態を避けようとしている。足りないのは人工呼吸器だけではない。献血する人がいないため、血液の供給量も不足している。スタッフの人数も大規模な危機に対応できるレベルに達しておらず、特にICU（集中治療室）で人工呼吸器やその他の医療機器を操作できる人員が不足している。

「これらの医療機器は患者の体につないだら、後は放っておけるものではない」と、ウィニアは言う。「ICUレベルのスタッフが一日中管理する必要がある。5万台の人工呼吸器を全米に届けることができたとしても、操作する人間がいない」