最新記事

テレビ

TBSとテレビ東京、新型コロナウイルス対策で「全収録中止」 芸能界にも感染者で大英断

2020年4月10日(金)18時16分
木村 隆志(コラムニスト、人間関係コンサルタント、テレビ解説者) *東洋経済オンラインからの転載

ただ、「#再放送希望」のハッシュタグが飛び交う様子は、テレビ業界にとって、痛しかゆしの状況。それは再放送を求める声が、「これまでテレビがいかに多くの名作を生んできたか」の証明であるとともに、「現在の番組に満足していない」という意志表示でもあるからです。

テレビマンたちにとっては、「再放送を求める気持ちはわかるけど、プロとして認めたくないところがある」のが正直なところ。「通常の収録ができなくても、どのように楽しませるか」「工夫を凝らした再編集で、どのように笑わせるか」、腕の見せどころでもあり、気合の入っているテレビマンもいるはずです。特に再放送より再編集を選ぶであろうバラエティの作り手たちが、どんな対策を施して意地を見せるのか、期待していいでしょう。

報道・情報番組へのやまない批判

収録を中断しても撮影済みのストックがいくつかあるため、すぐにそれほどの変化は感じないでしょう。しかしその後、「当たり前のように見ていた番組が見られない」という状態が訪れたとき、人々は思っていた以上の違和感を抱くはずです。

たとえば、「毎朝同じものを食べないと落ち着かない」「枕が変わるだけで寝られない」という人がいるように、人間は日常生活の違和感に異常事態を察知しやすいところがあります。現在は「不要不急の外出自粛を控え、テレワークが進んでいる」など在宅率が高いこともあり、テレビ番組の変化に対する違和感は、より大きいのではないでしょうか。

さらに言えば、そんな日常生活の違和感こそ、「今は誰もが我慢のとき」「みんなでこの苦しい状況を乗り切ろう」という一体感につながりやすい傾向があります。現在、報道・情報番組では、「頑張りましょう」「気をつけましょう」というメッセージを発信し続けていますが、聴覚に訴える言葉は表面的な印象を与えがちなだけに、視覚に訴える形で違和感を抱かせたほうが効果は期待できるでしょう。

その報道・情報番組はTBSやテレビ東京も、「感染防止に最大限の配慮を行いながら取り組む」という方針を変えていません。ここにきて出演者たちが距離を取るなどの視覚に訴える違和感を見せることで、視聴者に事の重大さを実感させているものの、それでもなお批判はやまないのです。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

日本のインフレ率は2%で持続へ、成長リスクは下方に

ビジネス

三菱商事、26年3月期に最大1兆円の自社株買い 年

ワールド

韓国、関税巡り米当局者との協議模索 企業に緊急支援

ビジネス

トランプ関税で実効税率17%に、製造業「広範に混乱
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:引きこもるアメリカ
特集:引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号(4/ 1発売)

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台になった遺跡で、映画そっくりの「聖杯」が発掘される
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 3
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 5
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 6
    イラン領空近くで飛行を繰り返す米爆撃機...迫り来る…
  • 7
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 8
    アメリカで「最古の銃」発見...いったい誰が何のため…
  • 9
    博士課程の奨学金受給者の約4割が留学生、問題は日…
  • 10
    トランプ政権でついに「内ゲバ」が始まる...シグナル…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 3
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 6
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が?...中…
  • 7
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 8
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 9
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 10
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中