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TBSとテレビ東京、新型コロナウイルス対策で｢全収録中止｣　芸能界にも感染者で大英断

2020年4月10日（金）18時16分
木村 隆志（コラムニスト､人間関係コンサルタント､テレビ解説者）　＊東洋経済オンラインからの転載

報道・情報番組への主な批判を挙げると、「スタジオの人数が多すぎるから減らすべき」「ただでさえ不要なコメンテーターはこの機会になくしてほしい」「専門家もテレビ電話の出演で十分」「街頭インタビューはリスクがあっても得るものはない」など、感情的なものではなく、テレビ局にとっては頭の痛い正論ばかりでした。

さらに番組の内容に関しても、「無責任に危機感をあおっているだけ」「毎日ほとんど同じことを言っている」「けっきょくどの局のどの番組も一緒」などの批判に多くの「いいね」が押されている状態。現在の報道・情報番組に求められているのは、「興味深い」「役立つ」よりもシンプルなものであり、横並び放送から抜け出す姿勢のようなのです。実際にNHKのストレートニュースが高視聴率を連発していることが、そんな人々のニーズを物語っているのではないでしょうか。

「やられた」「ホッとした」他局の本音

今回のような危機的状況では、生命や生活を維持していくための食料やライフライン（水道、ガス、電気、通信）以外の産業に自粛が求められるのは当然でしょう。事実、真っ先に酒席、旅行、ライブハウス、カラオケ、ジムなどに自粛が求められましたが、さらなる感染拡大を受けて、いよいよテレビもその流れに逆らえなくなったことは間違いありません。

何よりテレビ局にとって重要な存在である視聴者から、「出演者やスタッフを守ってあげてほしい」「楽しみにしていたドラマもあるけど、今は安全・健康のほうが大事」という声が挙がっている以上、無視するわけにはいかないでしょう。少なくとも、スポンサーやスタッフなどの関係者のことばかり考えてはいられないはずです。

余談ではありますが、私が日ごろやり取りをしているネットメディアや出版社など他のメディアから、「ほぼ完全にリモートワーク化した」という声が次々に届いています。さらにその多くは、「単なる危機的状況とみなすのではなく、仕事の進め方や報じる内容を見直そう」という前向きな姿勢の編集部が少なくありません。

TBSとテレビ東京の発表を知って、他局のテレビ局員たちは「先にやられてしまった」「これでウチも続けるからホっとした」などと、さまざまな感情を抱いているでしょう。もちろん今からでも遅くないだけに、両局の英断に続く勇気ある決断が、すべてのテレビ局に求められているのではないでしょうか。

※当記事は「東洋経済オンライン」からの転載記事です。
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