最新記事

メディア

一〇〇年後に記された「長い二一世紀」の歴史

2020年1月22日(水)19時15分
池内 恵(東京大学先端科学技術研究センター教授)※アステイオン91より転載

情報はすべてデジタルデータとして浮遊するように(写真はイメージ) metamorworks-iStock


メディアとコミュニケーションの形に大きな変化が起きた90年代以降を100年後の人たちはどのような歴史として語るだろうか。池内恵・東京大学教授が、予測する情報の人類史。論壇誌「アステイオン」91号の「可能性としての未来――100年後の日本」特集より。

一〇〇年後にも本は読まれているのだろうか。もし読まれていなければ、今書いているこの文章も伝わらないことになる。あるいは異なる媒体で、本ではなく別の形で、この文章も伝達されていくのだろうか。だとするとそれはどういう形によってなのか。

二一二〇年に振り返れば、二一世紀の初頭は、人間のコミュニケーションの媒体がデジタル的なものに置き換えられて、その影響が生活の隅々や、多くの人々のものの考え方にまで及ぶようになった時代の、初期の段階と考えられるだろう。二〇二〇年には、この新しい時代に生まれ育った「デジタル・ネイティブ」の第一世代が成人し社会で活躍を始めた頃である、と将来の歴史家から記述されるだろう。一〇〇年後の歴史家になったつもりで、メディアとコミュニケーションの側面から、今後一〇〇年の人類史を記述してみよう。

メディアを中心とした社会の変化の黎明期は一九九〇年代初頭から始まり、二〇〇〇年前後に明確な形を取った。この頃から急速に、インターネットが世界の隅々に及ぶようになった。すべての活字情報はデジタル化されて伝達され、発信されるようになった。Wifi接続の広がりと、コンピュータの超小型化と、携帯電話の普及と高機能化が結びついて、主流の情報媒体の地位を本から奪った。

Googleなどの検索アプリケーションの普及により、デジタルデータ化されたテキストの海の中から人工知能を用いて毎回情報を掬い取ってくるのが、読書に代わる新たな情報へのアクセスの仕方として定着した。これは師匠の教えを口伝えで聞いていた前近代から、大量印刷された教科書によって学んだ近代に移る過程で経験した変化を、質的にも量的にも超える、大変動の始まりであった。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、米軍制服組トップ解任 指導部の大規模刷

ワールド

アングル:性的少数者がおびえるドイツ議会選、極右台

ワールド

アングル:高評価なのに「仕事できない」と解雇、米D

ビジネス

米国株式市場=3指数大幅下落、さえない経済指標で売
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナが停戦する日
特集:ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号(2/18発売)

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協? 20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 3
    メーガン妃が「アイデンティティ危機」に直面...「必死すぎる」「迷走中」
  • 4
    1888年の未解決事件、ついに終焉か? 「切り裂きジャ…
  • 5
    深夜の防犯カメラ写真に「幽霊の姿が!」と話題に...…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    ソ連時代の「勝利の旗」掲げるロシア軍車両を次々爆…
  • 8
    私に「家」をくれたのは、この茶トラ猫でした
  • 9
    トランプが「マスクに主役を奪われて怒っている」...…
  • 10
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 3
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 4
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 5
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 6
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 7
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 8
    ビタミンB1で疲労回復!疲れに効く3つの野菜&腸活に…
  • 9
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 10
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK!「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    世界初の研究:コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
  • 10
    「DeepSeekショック」の株価大暴落が回避された理由
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中