最新記事

医療

抗生物質が効く時代はあとわずか......医療を追い詰める耐性菌に反撃せよ

WE SHOULD ALL BE SCARED

2019年7月5日(金)10時20分
デービッド・H・フリードマン(ジャーナリスト)

抗生物質が効かなくなった菌から身を守るにはどうすればいいのか RODOLFO PARULAN JRーMOMENT/GETTY IMAGES

<猛烈な勢いで耐性を付けた病原体には打つ手がない----安易過ぎる抗生物質の多用が人類の危機を招いている>

大腸菌の特異な変異体のせいで体調を崩した患者が4人いる──米コロンビア大学(ニューヨーク)のアービング医療センターがそう発表したのは今年1月のこと。世間では話題にもならなかったが、感染症の専門家の間には衝撃が走った。

大腸菌は誰の体内にもたくさんいるありふれた細菌で、私たちの腸内にいる限りは無害だが、食物や指などを経由して血中に入れば私たちの命を冷酷に奪う変異体になることもある。抗生物質が効かなければ、感染した人の半数が2週間以内に死亡する。

だからこそ、コロンビア大学で見つかった大腸菌には慎重に対処しなければならない。ここ10年、20年で、大腸菌は次から次とさまざまな抗生物質への耐性を獲得してきたからだ。

残された唯一の希望はコリスチンという抗生物質だが、あいにく強い副作用があり、腎臓や脳にダメージを与える恐れがあるため、誰にでも投与できるものではない。しかもコロンビア大学で見つかった大腸菌ではmcr-1遺伝子に突然変異があり、なんとコリスチンへの耐性も獲得していた。

「こうなると、もう有効な抗生物質は残っていない」。そう言ったのはマサチューセッツ総合病院感染症科感染管理部門のエリカ・シェノイ。「これに感染した患者には打つ手がない」

奇跡の薬と呼ばれたペニシリンが第二次大戦で多くの兵士の命を救って以来、既に100以上の抗生物質が発見され、そのどれもが臨床現場で使われてきた。しかし、もう新しい抗生物質を探すだけでは足りない。

大腸菌だけでなく、ブドウ球菌などでも次々と抗生物質の効かない耐性株が登場している。ある研究によれば、07〜15年で耐性菌の感染による死亡者数は5倍になったと言われる。最近もニューヨークとシカゴの病院で、薬剤耐性を持つ真菌カンジダ・アウリスが確認された。これに感染した患者の半数は90日以内に死亡するという。

米疾病対策センター(CDC)の推計によれば、主要な抗生物質に対する耐性を持つ細菌または真菌に感染する患者は全米で年間約200万人。うち2万3000人が死亡している。

「実数はもっと多いだろう」と言うのは、感染管理疫学専門家協会(APIC)を率いるカレン・ホフマン。「多剤耐性菌に関するまともな報告制度」がないので「感染の実態は把握できていない」そうだ。

耐性菌の脅威は今後も増す一方だろう。WHO(世界保健機関)の予測では、耐性菌による死亡者数は世界全体で今は年間70万人程度だが、50年までには1000万人に達するという。そうなれば耐性菌は癌や心臓疾患、糖尿病などを凌駕して、人類にとって最大の死亡原因となる。

抗生物質の登場前は、小さな切り傷や虫歯、些細な手術でも、感染症による死につながるリスクがあった。ペニシリンに代表される抗生物質のおかげで、そんな状況は一変したのだが、もはや抗生物質が奇跡の特効薬である時代は終わったようだ。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

米国との建設的な対話に全面的にコミット=ゼレンスキ

ワールド

米、ロシアが和平合意ならエネルギー部門への制裁緩和

ワールド

トランプ米政権、コロンビア大への助成金を中止 反ユ

ワールド

ミャンマー軍事政権、2025年12月―26年1月に
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
特集:進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
2025年3月11日号(3/ 4発売)

ジャンルと時空を超えて世界を熱狂させる新時代ピアニストの「軌跡」を追う

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやステータスではなく「負債」?
  • 2
    メーガン妃が「菓子袋を詰め替える」衝撃映像が話題に...「まさに庶民のマーサ・スチュアート!」
  • 3
    「これがロシア人への復讐だ...」ウクライナ軍がHIMARS攻撃で訓練中の兵士を「一掃」する衝撃映像を公開
  • 4
    同盟国にも牙を剥くトランプ大統領が日本には甘い4つ…
  • 5
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」…
  • 6
    うなり声をあげ、牙をむいて威嚇する犬...その「相手…
  • 7
    テスラ大炎上...戻らぬオーナー「悲劇の理由」
  • 8
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアで…
  • 9
    ラオスで熱気球が「着陸に失敗」して木に衝突...絶望…
  • 10
    【クイズ】ウランよりも安全...次世代原子炉に期待の…
  • 1
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 2
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやステータスではなく「負債」?
  • 3
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 4
    アメリカで牛肉さらに値上がりか...原因はトランプ政…
  • 5
    イーロン・マスクの急所を突け!最大ダメージを与え…
  • 6
    「浅い」主張ばかり...伊藤詩織の映画『Black Box Di…
  • 7
    メーガン妃が「菓子袋を詰め替える」衝撃映像が話題…
  • 8
    ニンジンが糖尿病の「予防と治療」に効果ある可能性…
  • 9
    「コメが消えた」の大間違い...「買い占め」ではない…
  • 10
    著名投資家ウォーレン・バフェット、関税は「戦争行…
  • 1
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 4
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 7
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 10
    細胞を若返らせるカギが発見される...日本の研究チー…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中