最新記事

メディア

『新潮45』休刊の背景──貧すれば鈍する名門雑誌の最期

2018年9月28日（金）16時00分
古谷経衡（文筆家）

雑誌不況、と言われて久しい。今回の『新潮45』の休刊を、単に「生きるか、死ぬか」の切迫した状況で生まれた悲劇、と断じてしまっていいのだろうか。これは苦戦する雑誌媒体のみならず、断末魔へと向かう他業種の業界全体の業界人にも、我が事としてとらえなければならない問題と言える。正に己が死に向かうそのとき、それまで営々と先人が気づきあげてきたポリシーや崇高な理念をかなぐり捨ててでも、「売り上げ」を優先してしまうという心境が、『新潮45』だけに固有のものであったとは、誰が言い切れるのだろうか。

想像して欲しい。母屋に火が付き、もう消火は出来ない段階だと誰しもが分かっている絶望的な状況下でも、それでも会社員として戦わなければならないとき、人はあらゆる手段で、わらをも掴む姿勢であらゆるモノにしがみつく筈だ。

結果それが死を意味すると分かっていても、現実の数字がその死を眼前に突きつけられたとしたら、皆さんは平常心を保っていけるだろうか。単に「暴走」「炎上」では済まされない、「窮鼠、遺産を食いちぎる」という最後の抵抗の段階に、少なくとも雑誌業界全般が入っていることは、我が国文化の衰退と同義で有り、決して他人事では無いのである。

またひとつ村が死んだ

宮崎駿原作の『風の谷のナウシカ』の中で、軍事的に追い詰められた土塊（ドルク）軍が、敵（トルメキア）に対抗する最期の手段として、自国が腐海の毒で汚染されることを知りながら、細菌兵器（突然変異体）を使う究極の焦土戦術を展開するシークエンスがある。

『新潮45』の最期は、この「勝利（もはや勝利ですら無く延命なのだが）のためには国土が没することも厭わない」という、悲壮な土塊軍の戦術を私に想起させてならないのだ。『新潮45』が、言論界の村だったとしよう。さすれば今次の休刊で「またひとつ村が死んだ」（ユパ）と絶望せざるを得ない。本当に絶望しか無いのである。

※当記事はYahoo!ニュース 個人からの転載です。

furuya-profile.jpg[執筆者]
古谷経衡（ふるやつねひら）文筆家。1982年北海道生まれ。立命館大文学部卒。日本ペンクラブ正会員、ＮＰＯ法人江東映像文化振興事業団理事長。著書に「日本を蝕む『極論』の正体」 （新潮新書）の他、「草食系のための対米自立論」（小学館）、「ヒトラーはなぜ猫が嫌いだったのか」（コアマガジン）、「左翼も右翼もウソばかり」（新潮社）、「ネット右翼の終わり」（晶文社）、「戦後イデオロギーは日本人を幸せにしたか」（イーストプレス）など多数。最新刊に初の長編小説「愛国奴」、「女政治家の通信簿 (小学館新書) 」

20250225issue_cover150.png
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2025年2月25日号（2月18日発売）は「ウクライナが停戦する日」特集。プーチンとゼレンスキーがトランプの圧力で妥協？ 20万人以上が死んだ戦争は本当に終わるのか

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

米バークシャー、24年は3年連続最高益　日本の商社
2025.02.23

ワールド

トランプ氏、中国による戦略分野への投資を制限　ＣＦ
2025.02.23

ワールド

ウクライナ資源譲渡、合意近い　援助分回収する＝トラ
2025.02.23

ビジネス

ＥＣＢ預金金利、夏までに2％へ引き下げも＝仏中銀総
2025.02.23
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ウクライナが停戦する日
特集：ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号（2/18発売）

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協？　20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    細胞を若返らせるカギが発見される...日本の研究チームが発表【最新研究】
  • 2
    障がいで歩けない子犬が、補助具で「初めて歩く」映像...嬉しそうな姿に感動する人が続出
  • 3
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 4
    深夜の防犯カメラ写真に「幽霊の姿が！」と話題に...…
  • 5
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 6
    トランプが「マスクに主役を奪われて怒っている」...…
  • 7
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 8
    見逃さないで...犬があなたを愛している「11のサイン…
  • 9
    動かないのに筋力アップ？ 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 10
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった？...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 3
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 4
    動かないのに筋力アップ？ 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 5
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 6
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 7
    ビタミンB1で疲労回復！疲れに効く3つの野菜＆腸活に…
  • 8
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 9
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 10
    細胞を若返らせるカギが発見される...日本の研究チー…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい！」と思う通帳とは？
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK！「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    世界初の研究：コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
  • 10
    「DeepSeekショック」の株価大暴落が回避された理由
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中