最新記事

ヘルス

信じるか信じないか、血液型ダイエット

What is the Blood Type Diet?

2018年8月18日(土)13時40分
デーナ・ダビー

だがこれまでのところ、血液型ダイエットの効果の程を示すデータはない。最近のある研究では、血液型ダイエットを実践した人に一定の健康効果や、肥満度を示すBMI(ボディー・マス・インデックス)の低下が見られたが、血液型との因果関係を示す科学的根拠はなかった。

専門家の間では批判や懐疑的な見方も少なくない。ダイエット指導を行っている栄養士のマリア・ベラに言わせれば、評価できるのは自然食品を重視し、全ての血液型の人に運動を勧めている点くらい。「それぞれの人に合わせた食事プランは重要だと思うが、それは病歴やこれまで何を食べてきたかに基づくべきであって血液型に基づくべきではない」

体にいい食品の摂取を制限しているのも問題だという。「例えばB型の人はレンズ豆やトマトやゴマを食べてはならないとされている。どれも体にいい食品だ。(肉や穀物などの)食品群全体を制限すれば、栄養が偏りかねない」と、ベラは言う。

遺伝情報に基づく方法も

ジョシュ・アクスは自然療法を取り入れた医療を行う医師で、自らも30日間のダイエットプランを考案している。そんな彼も、血液型ダイエットは必ずしも勧められないと語る。「それよりも私は『オーダーメイドのダイエット』を勧めたい。遺伝的性質やさまざまな食品に対する反応つまり過敏症の有無、そして食べ物の好みに基づいてメニューを組み立てるものだ」

自分に合わせた食事プランで減量したいという人々の欲求をビジネスチャンスと捉える企業も出てきた。カリフォルニア州の新興企業ハビットは、個人のバイオマーカー(生理学的指標)や体のサイズ、遺伝情報に基づいてダイエットプランを立てている。

ハビットのCSO(最高科学責任者)を務めるジョシュア・アンソニーはこう語る。「人は一人一人異なり、それぞれが別のニーズを持っているという点で(血液型ダイエットは)正しかった。目の付けどころは悪くない。問題は、血液型が正しい食事プランの根拠たり得るという証拠がないことだ」

ダイエットに失敗したら、それはきっと体質に合わない方法だったから。少なくともそう言い訳はしてもいいようだ。

<本誌2018年8月14&21日号掲載>

20250225issue_cover150.png
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2025年2月25日号(2月18日発売)は「ウクライナが停戦する日」特集。プーチンとゼレンスキーがトランプの圧力で妥協? 20万人以上が死んだ戦争は本当に終わるのか

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、米軍制服組トップ解任 指導部の大規模刷

ワールド

アングル:性的少数者がおびえるドイツ議会選、極右台

ワールド

アングル:高評価なのに「仕事できない」と解雇、米D

ビジネス

米国株式市場=3指数大幅下落、さえない経済指標で売
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナが停戦する日
特集:ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号(2/18発売)

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協? 20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 3
    メーガン妃が「アイデンティティ危機」に直面...「必死すぎる」「迷走中」
  • 4
    1888年の未解決事件、ついに終焉か? 「切り裂きジャ…
  • 5
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 6
    ソ連時代の「勝利の旗」掲げるロシア軍車両を次々爆…
  • 7
    深夜の防犯カメラ写真に「幽霊の姿が!」と話題に...…
  • 8
    私に「家」をくれたのは、この茶トラ猫でした
  • 9
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 10
    トランプが「マスクに主役を奪われて怒っている」...…
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 3
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 4
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 5
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 6
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 7
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 8
    ビタミンB1で疲労回復!疲れに効く3つの野菜&腸活に…
  • 9
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 10
    墜落して爆発、巨大な炎と黒煙が立ち上る衝撃シーン.…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK!「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    世界初の研究:コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
  • 10
    「DeepSeekショック」の株価大暴落が回避された理由
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中