最新記事

インバウンド

マレーシア、観光誘致ロゴに批判止まず作り直し「オランウータンがサングラス? あり得ない!」

2018年8月15日(水)16時30分
大塚智彦(PanAsiaNews)


現地のニュースでも発表直後からロゴへの批判が報じられていた Astro Awani / YouTube

コンテストで近く新デザイン

ケタピ大臣は地元メディアに対し「現在のロゴは変更する。そのための新デザインを決めるコンテストを近く開催したい」と変更することを決断した。

この決定に対し、Face Bookなどのインターネット上では「ついに醜く酷いロゴが変わることになった!」と歓迎する声があふれている。

この決定を受けてマレーシア観光局のインターネットのホームページ「ツーリズム・マレーシア」ではロゴが消え、ダウンロードもできなくなっている。ただし同ページでは評判が悪かったロゴについて「シンプルかつパワフルなデザインでマレーシアの多様多彩な観光資源をよく表している。オランウータンとテングザルは貴重なマレーシアの野生動物である」などと高く評価している文章がまだそのまま残されている。

魅力ある観光スポットの数々

マレーシアはマラッカ海峡の歴史的都市群やレンゴン渓谷の考古遺跡、ボルネオ島サバ州にあるキナバル山(標高4095メートル)を擁する自然公園、洞窟群とジャングルトレッキングのグヌン・ムル国立公園という文化、自然の世界遺産があるほか、ペナン島、ランカウイ島、ティオマン島などのリゾート島、
カジノのゲンティンハイランド、シルク王ジム・トンプソンが消息を絶ったキャメロンハイランドなど多くの観光スポットがある。

東南アジアの中では治安は比較的よく、イギリス連邦から独立したため英語もよく通じることや、マレー、中国、インドの民族と文化が混在する多様性も魅力となっている。

だが、マレーシアは観光キャンペーン期間の2017年から2020年までの間、毎年3600万人の観光客を誘致する構想を描いていたが、2016年の総観光客数が2676万人、2017年は2540万人と微減するなど、キャンペーンの効果は今のところ出ていないというのが実情だ。

このため政府、観光業界の総力を挙げて観光客誘致を進めているところで、評判の極めて悪かった「キャンペーンロゴ」の見直しはその一環となる。

もっともケタピ大臣は「これまでのロゴを全面的に破棄して変更するというより、改良する形で早期に新しいロゴを決めたい」としており、果たしてどんな新ロゴが誕生するか国民の期待が集まっている。


otsuka-profile.jpg[執筆者]
大塚智彦(ジャーナリスト)
PanAsiaNews所属 1957年東京生まれ。国学院大学文学部史学科卒、米ジョージワシントン大学大学院宗教学科中退。1984年毎日新聞社入社、長野支局、東京外信部防衛庁担当などを経てジャカルタ支局長。2000年産経新聞社入社、シンガポール支局長、社会部防衛省担当などを歴任。2014年からPan Asia News所属のフリーランス記者として東南アジアをフィールドに取材活動を続ける。著書に「アジアの中の自衛隊」(東洋経済新報社)、「民主国家への道、ジャカルタ報道2000日」(小学館)など

20241126issue_cover150.png
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2024年11月26日号(11月19日発売)は「超解説 トランプ2.0」特集。電光石火の閣僚人事で世界に先制パンチ。第2次トランプ政権で次に起きること。[PLUS]驚きの閣僚リスト/分野別米投資ガイド

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

イスラエルがガザ空爆、48時間で120人殺害 パレ

ワールド

大統領への「殺し屋雇った」、フィリピン副大統領発言

ワールド

米農務長官にロリンズ氏、保守系シンクタンク所長

ワールド

COP29、年3000億ドルの途上国支援で合意 不
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:超解説 トランプ2.0
特集:超解説 トランプ2.0
2024年11月26日号(11/19発売)

電光石火の閣僚人事で世界に先制パンチ。第2次トランプ政権で次に起きること

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「1年後の体力がまったく変わる」日常生活を自然に筋トレに変える7つのヒント
  • 2
    「ダイエット成功」3つの戦略...「食事内容」ではなく「タイミング」である可能性【最新研究】
  • 3
    「このまま全員死ぬんだ...」巨大な部品が外されたまま飛行機が離陸体勢に...窓から女性が撮影した映像にネット震撼
  • 4
    寿命が延びる、3つのシンプルな習慣
  • 5
    日本人はホームレスをどう見ているのか? ルポに対す…
  • 6
    寿命が5年延びる「運動量」に研究者が言及...40歳か…
  • 7
    北朝鮮は、ロシアに派遣した兵士の「生還を望んでい…
  • 8
    クルスク州のロシア軍司令部をウクライナがミサイル…
  • 9
    元幼稚園教諭の女性兵士がロシアの巡航ミサイル「Kh-…
  • 10
    朝食で老化が早まる可能性...研究者が「超加工食品」…
  • 1
    寿命が延びる、3つのシンプルな習慣
  • 2
    「1年後の体力がまったく変わる」日常生活を自然に筋トレに変える7つのヒント
  • 3
    朝食で老化が早まる可能性...研究者が「超加工食品」に警鐘【最新研究】
  • 4
    「会見拒否」で自滅する松本人志を吉本興業が「切り…
  • 5
    自分は「純粋な韓国人」と信じていた女性が、DNA検査…
  • 6
    日本人はホームレスをどう見ているのか? ルポに対す…
  • 7
    北朝鮮は、ロシアに派遣した兵士の「生還を望んでい…
  • 8
    Netflix「打ち切り病」の闇...効率が命、ファンの熱…
  • 9
    「このまま全員死ぬんだ...」巨大な部品が外されたま…
  • 10
    2人きりの部屋で「あそこに怖い男の子がいる」と訴え…
  • 1
    朝食で老化が早まる可能性...研究者が「超加工食品」に警鐘【最新研究】
  • 2
    北朝鮮兵が「下品なビデオ」を見ている...ロシア軍参加で「ネットの自由」を得た兵士が見ていた動画とは?
  • 3
    寿命が延びる、3つのシンプルな習慣
  • 4
    外来種の巨大ビルマニシキヘビが、シカを捕食...大き…
  • 5
    「1年後の体力がまったく変わる」日常生活を自然に筋…
  • 6
    朝鮮戦争に従軍のアメリカ人が写した「75年前の韓国…
  • 7
    自分は「純粋な韓国人」と信じていた女性が、DNA検査…
  • 8
    北朝鮮兵が味方のロシア兵に発砲して2人死亡!? ウク…
  • 9
    「会見拒否」で自滅する松本人志を吉本興業が「切り…
  • 10
    足跡が見つかることさえ珍しい...「超希少」だが「大…
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中