最新記事

北朝鮮

トランプは金正恩の「便器」を爆撃せよ

2018年1月17日(水)17時00分
ジョン・ハルティワンガー

視察先にもトイレを持ち歩くと言われる金正恩(2018年1月17日) KCNA/REUTERS

<「肥だめ」が嫌いで北朝鮮の限定空爆を考えているなら、金正恩がどこにでも持って行くと言われる「陶器の玉座」を狙えば一石二鳥だ>

ドナルド・トランプ米大統領は「肥だめ」がお気に召さないようだ。先日も、アフリカや中南米のような「肥だめ」からの移民はいらないと言っていた。ならばいっそ、北朝鮮の最高指導者、金正恩朝鮮労働党委員長のトイレを爆撃してはどうか──北朝鮮に詳しい専門家が、こう主張して注目を集めている。

軍縮情報サイト、アームズ・コントロール・ウォンクの創設者ジェフリー・ルイスは1月14日、ニュースサイトのデイリー・ビーストで皮肉たっぷりにこう書いた。「金正恩を脱糞するほど怖がらせる手段として、トランプはこの独裁者が愛用する『陶器の玉座』の爆撃を検討すべきだ」

「人工衛星による誘導が可能な2000ポンド(約907キロ)クラスの爆弾を使用すれば、(金正恩の)便器を爆撃できる」と、ルイスは言う。

「完璧な作戦だ。金正恩愛用のポータブル式便器を破壊すれば、、大切な生活必需品を奪うことができる。アメリカの精密誘導兵器の正確さもアピールできる。正恩とその取り巻きも、自らの身に危険が迫っていることを思い知るだろう。『大便をしている最中にお前たちを殺すことだってできる』というメッセージを突き付けることができる」

「それに、おまるを爆破する行為自体が大いに笑える」

核兵器による報復を招かない標的

ルイスの主張は、トランプ政権が北朝鮮の「出鼻をくじく(bloody nose)先制攻撃」を検討していることに対する皮肉だ。報道によればそれは、北朝鮮の核関連施設に限定的な爆撃を仕掛けて核開発計画をつぶし、同時に米軍の圧倒的な力を思い知らせる作戦だ。

こうした先制攻撃の最大の課題は、「敵の戦意を喪失させるのにふさわしい標的を選ぶ」ことだ。「正恩に脅威と屈辱を与えながら、核兵器による報復攻撃を招かない程度の標的が必要だ」と、ルイスは記す。

それであれば、正恩が(ミサイル発射実験場も含めて)北朝鮮国内を視察する際に必ず持ち歩いていると伝えられる愛用のポータブル便器は絶好のターゲットかもしれない。「爆撃に際しては、絶妙なバランスを保つ必要がある。この条件を満たす標的は、彼の携帯トイレしかない」と、ルイスは言う。

北朝鮮をトイレに置き換えただけのこの風刺がいかに痛烈なものかは、ルイスの記事のタイトル「北朝鮮を爆撃するための穏健なる提案」にも表れている。これは『ガリヴァー旅行記』で有名な英国の作家ジョナサン・スウィフトが1792年に発表した風刺文書「穏健なる提案」をもじったもの。スウィフトはその中で、出身地アイルランドの窮状を解決する方法として、貧民は金銭と引き換えに、自分の子供を食料として富裕層に提供すべきだと提案しているのだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、米軍制服組トップ解任 指導部の大規模刷

ワールド

アングル:性的少数者がおびえるドイツ議会選、極右台

ワールド

アングル:高評価なのに「仕事できない」と解雇、米D

ビジネス

米国株式市場=3指数大幅下落、さえない経済指標で売
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナが停戦する日
特集:ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号(2/18発売)

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協? 20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 3
    メーガン妃が「アイデンティティ危機」に直面...「必死すぎる」「迷走中」
  • 4
    1888年の未解決事件、ついに終焉か? 「切り裂きジャ…
  • 5
    深夜の防犯カメラ写真に「幽霊の姿が!」と話題に...…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    ソ連時代の「勝利の旗」掲げるロシア軍車両を次々爆…
  • 8
    私に「家」をくれたのは、この茶トラ猫でした
  • 9
    トランプが「マスクに主役を奪われて怒っている」...…
  • 10
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 3
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 4
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 5
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 6
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 7
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 8
    ビタミンB1で疲労回復!疲れに効く3つの野菜&腸活に…
  • 9
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 10
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK!「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    世界初の研究:コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
  • 10
    「DeepSeekショック」の株価大暴落が回避された理由
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中