最新記事

性犯罪

インドの女子大生がレイプ防止パンティを開発

2018年1月15日（月）17時45分
松丸さとみ

インドの女子大生がレイプ防止パンティを開発-YouTube

防刃・防弾、GPS機能付き

女性への性的暴力が社会問題となっているインドで、女子大生がレイプ防止パンティを開発した。防刃・防弾で、ビデオカメラやGPSも備えている。

パンティを開発したのは、インド北部のウッタル・プラデーシュ州に住む、理系の大学生シーヌ・クマリさん（19歳）だ。デイリーメールによると、この下着にはパスコード式の鍵がついており、刃物や銃弾にも耐えうる強さでレイプから女性を守る。さらに、攻撃された場合は下着についているボタンを押せば、あらかじめ登録されている、持ち主の親類や警察などに緊急連絡が行くようになっている。GPS機能が搭載されているため、警察は女性の場所をすぐに突き止められる仕組みだ。さらにビデオカメラが付いており、犯人の顔を録画する。

現在はまだ試作品の段階だが、地元の特許当局に申請しており、将来的にはもっと広い市場で提供したいと考えているという。

レイプ防止パンティの制作費は50ポンド（約7600円）で、生地や搭載されている機器をもっといいものにすれば市場に出せる、とクマルさんはデイリーメールに期待を語っている。また、クマルさんはこの下着について、常にはくのではなく、単独で移動しなければいけない時や、危険な場所に行く時に使用してほしい、と話している。

レイプ防止パンツにまつわる問題

ニュース・サイトのインターナショナル・ビジネス・タイムズ（IBT）英国版（2014年6月27日付）によると、インドでは2014年にも、「レイプ防止パンツ」が開発されたことがあった。この時はジーンズで、理系の学校に通う女性2人が作ったものだった。襲われた時にボタンを押せば、近くの警察署に通報される仕組みだ。金額は60ペンス（約90円）足らずで、バッテリーが切れるまで3カ月ほど使用できる。

しかし当時、英国の慈善団体「エンド・バイオレンス・アゲンスト・ウィメン」（女性への暴力撲滅）のサラ・グリーン氏はIBT英国版に対し、レイプ防止ジーンズがレイプの問題の本質に取り組むものではなく、女性が被害に遭った場合は、レイプ防止ジーンズを履いていなかったからだ、と被害者の責任が問われかねない、と指摘していた。

2013年にも米国ニューヨークを拠点にする女性2人がレイプ防止下着を開発したことがあり、「世界初のレイプ防止パンティ」と報じられた。しかし当時の英紙テレグラフ（2013年11月7日付）でも見られたように、この下着はレイプ犯ではなく女性側に責任を押し付けるものだ、との批判が上がった。これを受けて開発した2人は、「被害者が悪いという考えを推奨するものではありません」との声明を発表するに至った。

次のページカーストや貧困......インドならではの問題
今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

石破首相、あす午前11時に会見　予算の年度内成立「
2025.03.31

ワールド

年度内に予算成立、折衷案で暫定案回避　石破首相「熟
2025.03.31

ビジネス

ファーウェイ、24年純利益は28％減　売上高は5年
2025.03.31

ビジネス

フジＨＤ、中居氏巡る第三者委が報告書　「業務の延長
2025.03.31
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：まだ世界が知らない 小さなSDGs
特集：まだ世界が知らない 小さなSDGs
2025年4月 1日号（3/25発売）

トランプの「逆風」をはね返す企業の努力が地球を救う

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？
  • 2
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者が警鐘【最新研究】
  • 3
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「最大の戦果」...巡航ミサイル96発を破壊
  • 4
    「炊き出し」現場ルポ　集まったのはホームレス、生…
  • 5
    メーガン妃のパスタ料理が賛否両論...「イタリアのお…
  • 6
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 7
    3500年前の粘土板の「くさび形文字」を解読...「意外…
  • 8
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大…
  • 9
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 10
    突然の痛風、原因は「贅沢」とは無縁の生活だった...…
  • 1
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山ダムから有毒の水が流出...惨状伝える映像
  • 2
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き詰った「時代遅れ企業」の行く末は？【アニメで解説】
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？
  • 4
    【独占】テスラ株急落で大口投資家が本誌に激白「取…
  • 5
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥ…
  • 6
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 7
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が？...中…
  • 8
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 9
    「テスラ離れ」止まらず...「放火」続発のなか、手放…
  • 10
    「この巨大な線は何の影？」飛行機の窓から撮影され…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは？
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは？
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」…
  • 10
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中