最新記事

自動車

日本も「空飛ぶ車」に参入へ　トヨタら支援で東京五輪の点火めざす

2017年6月5日（月）08時28分

６月３日、２０２０年開催の東京五輪・パラリンピックの聖火台に「空飛ぶ車」で火を灯したい――。そんな若手技術者らの夢をトヨタ自動車グループ１５社が支援する。写真は３日、試作機を点検するトヨタの若手技術者など約３０人が中心メンバーになっている有志団体のスタッフ（２０１７年　ロイター/Kwiyeon Ha）

２０２０年開催の東京五輪・パラリンピックの聖火台に「空飛ぶ車」で火を灯したい――。そんな若手技術者らの夢をトヨタ自動車<7203.T>グループ１５社が支援する。

技術者自ら「奇跡がなければ実現できない」と語るほどの難しいプロジェクトだが、各社は先月、総額４２５０万円の資金支援を決めた。まずは１８年末までに有人飛行ができる試作機の完成をめざす。

開発を進めているのは、トヨタの若手技術者など約３０人が中心メンバーになっている有志団体「ＣＡＲＴＩＶＡＴＯＲ（カーティベータ―）」。代表を務める中村翼氏（３２）の計画が１２年９月に社外のビジネスコンテストで優勝したことをきっかけに発足、１４年１月に開発に着手した。平均年齢およそ３０歳というコアメンバーは勤務時間外の寸暇を惜しんで、開発に取り組んでいる。

「あと３年で本当に飛ばすとなると、かなりの奇跡を起こさないといけない」。中村代表は３日、豊田市でのロイターとのインタビューで、プロジェクトの厳しさをこう表現した。同氏によると、開発の現状は「自動車が浮上する最初の第一歩が見えてきた段階。ステップとしてはまだ１０あるうちの１、２くらい」。メディアに同日公開した現在の試作機は、まだ安定浮上すらできず、わずか数秒で地面に落ちる。浮上時は騒音も大きく、課題は山積みだ。

しかし、「空飛ぶ車」は決して夢物語ではない。五輪での飛行を実現するための開発資金はまだ「数十億円必要」（中村氏）という壮大な計画だが、新興企業や航空機メーカーなどは飛行機能を持つ車を次世代モビリティの新たな候補として注目しており、相次いで開発への参入を表明している。

ライドシェア（相乗り）大手の米ウーバー・テクノロジーズ[UBER.UL]は４月には空飛ぶタクシーサービスの開発計画を発表、２０年までの試験飛行をめざしている。欧州航空機大手エアバス・グループも１月、「空飛ぶ自動運転車」の試験機のテストを年内に行う計画を明らかにした。

今回のトヨタグループによる資金支援は夢を追う若手技術者らの意欲を支援することが主な目的。中村氏は、都市部や狭い場所でも離着陸や駐車ができるよう、「世界最小」を売りにした空飛ぶ電気自動車（ＥＶ）として 「２５年には販売し、５０年には誰もが全世界で飛べる時代を創りたい」と意欲を見せている。

(白木真紀、Ha Kwiyeon)

［ロイター］


120x28 Reuters.gif

Copyright (C) 2017トムソンロイター・ジャパン（株）記事の無断転用を禁じます

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、米軍制服組トップ解任　指導部の大規模刷
2025.02.22

ワールド

アングル：性的少数者がおびえるドイツ議会選、極右台
2025.02.22

ワールド

アングル：高評価なのに「仕事できない」と解雇、米Ｄ
2025.02.22

ビジネス

米国株式市場＝3指数大幅下落、さえない経済指標で売
2025.02.22
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ウクライナが停戦する日
特集：ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号（2/18発売）

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協？　20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった？...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 3
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 4
    1888年の未解決事件、ついに終焉か？ 「切り裂きジャ…
  • 5
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 6
    ソ連時代の「勝利の旗」掲げるロシア軍車両を次々爆…
  • 7
    私に「家」をくれたのは、この茶トラ猫でした
  • 8
    動かないのに筋力アップ？ 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 9
    メーガン妃が「アイデンティティ危機」に直面...「必…
  • 10
    【クイズ】世界で1番マイクロプラスチックを「食べて…
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった？...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 3
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ...犠牲者急増で、増援部隊が到着予定と発言
  • 4
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 5
    動かないのに筋力アップ？ 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 6
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 7
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 8
    墜落して爆発、巨大な炎と黒煙が立ち上る衝撃シーン.…
  • 9
    ビタミンB1で疲労回復！疲れに効く3つの野菜＆腸活に…
  • 10
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい！」と思う通帳とは？
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK！「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    有害なティーバッグをどう見分けるか？...研究者のア…
  • 10
    世界初の研究：コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中