最新記事

科学

性科学は1886年に誕生したが、今でもセックスは謎だらけ

2017年5月1日（月）17時10分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

「なんてこったい」。このせりふは、ブロードウェイミュージカル『キス・ミー・ケイト』で、ポールが歌う歌詞の一節だ。ポールの歌では、キンゼイの調査結果が紹介され、そのあとにこのせりふが続いている。こう言って嘆いたのは、彼だけではなかったようだ。キンゼイが調査結果をまとめた画期的な著書『人間女性における性行動』が１９５３年に出版されると、ロックフェラー財団はキンゼイへの研究資金提供を打ち切った（男性版の『人間に於ける男性の性行為』は１９４８年に出版されている）。保守派や宗教団体はキンゼイを「コミュニスト」呼ばわりして、猛烈に非難した。キンゼイは睡眠薬が手放せなくなり、心臓を患った。１９５６年、彼は肺炎と心臓合併症に見舞われ、62歳でこの世を去った。

　キンゼイの調査対象者は１万８０００人にのぼり、普通の人々の性嗜好を探る調査としては最大規模のものとなった。しかしこの調査は半世紀以上も前のものだ。その後は、政界や社会からの圧力もあって、キンゼイの調査に匹敵するほどの大規模な調査は行われていない。キンゼイが集めたデータにしても、問題がないわけではない。調査対象者のほとんどが、教育を受けている中流階級の白人だった。話を聞ける人に面接したのであって、調査対象者を計画的に選んだわけでも無作為に抽出したわけでもない。調査対象者が打ち明けてもいいと思った記憶を集めたデータであって、検証可能なデータでもなければ、直接観察したデータでもない。

　ハインリヒ・ヘルツの後を継いだ研究者たちは、社会の反感を買うこともなく、平穏に電波探知法やＸ線の研究を続けてきた。一方、リヒャルト・フォン・クラフト＝エビングの後を継いだ研究者たちの多くは、メディアのやり玉にあげられたり、刑事告発されたり、職を解雇されたりしてきた。科学者は素粒子も超銀河団も観察できる。でも、性的欲望はそうもいかない。性的欲望の実態はどうなっているのだろうか？　科学者はこの問いに答えることはできていない。大勢の男女の自然な性行動を観察する方法がなかったからだ。

　でも今は違う。

※続き（第2回）：性的欲望をかきたてるものは人によってこんなに違う


『性欲の科学――
　なぜ男は「素人」に興奮し、女は「男同士」に萌えるのか』
　オギ・オーガス、サイ・ガダム 著
　坂東智子 訳
　CCCメディアハウス


【お知らせ】ニューズウィーク日本版メルマガリニューアル！

毎日配信のHTMLメールとしてリニューアルしました。

リニューアル記念として、メルマガ限定のオリジナル記事を毎日平日アップ（～5/19）

ご登録（無料）はこちらから＝>>


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、米軍制服組トップ解任　指導部の大規模刷
2025.02.22

ワールド

アングル：性的少数者がおびえるドイツ議会選、極右台
2025.02.22

ワールド

アングル：高評価なのに「仕事できない」と解雇、米Ｄ
2025.02.22

ビジネス

米国株式市場＝3指数大幅下落、さえない経済指標で売
2025.02.22
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ウクライナが停戦する日
特集：ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号（2/18発売）

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協？　20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった？...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 3
    メーガン妃が「アイデンティティ危機」に直面...「必死すぎる」「迷走中」
  • 4
    1888年の未解決事件、ついに終焉か？ 「切り裂きジャ…
  • 5
    深夜の防犯カメラ写真に「幽霊の姿が！」と話題に...…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    ソ連時代の「勝利の旗」掲げるロシア軍車両を次々爆…
  • 8
    私に「家」をくれたのは、この茶トラ猫でした
  • 9
    トランプが「マスクに主役を奪われて怒っている」...…
  • 10
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった？...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 3
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 4
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 5
    動かないのに筋力アップ？ 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 6
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 7
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 8
    ビタミンB1で疲労回復！疲れに効く3つの野菜＆腸活に…
  • 9
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 10
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい！」と思う通帳とは？
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK！「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    世界初の研究：コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
  • 10
    「DeepSeekショック」の株価大暴落が回避された理由
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中