最新記事

トルコ情勢

トルコはテロの連鎖を断ち切れるのか

2016年12月15日(木)16時50分
今井宏平(日本貿易振興機構アジア経済研究所)

Murad Sezer-REUTERS

<12月10日、イスタンブルの中心部にあるサッカースタジアムで爆破テロがあり46名が死亡した。トルコでのテロは、なぜ急増し、いかに食い止めるのか>

イスタンブル中心地でのテロ

 2016年12月10日、イスタンブルの中心部にあるプロサッカーチーム、ベシクタシュ・フットボールクラブのスタジアム周辺で2度の爆破テロがあり、12月14日時点で死者は少なくとも46名に上っている。その内38名は警察関係者と報道されている。爆破は、ベシクタシュとブルサ・スポルの試合後、観客の多くがスタジアムを後にしつつあるタイミングで起こった。

 ベシクタシュはポルトガル代表のリカルド・クアレスマなどを擁する、トルコスーパーリーグでガラタサライ、フェネルバフチェと並ぶ人気チームである。スタジアムのボーダフォン・アリーナは2013年に完成したかなり新しいスタジアムである。その前はトルコ共和国第二代大統領のイスメト・イノニュ(彼自身、ベシクタシュのファンでスタジアムの建設に着手した)の名をとったイスメト・イノニュ・スタジアムを使用していた。

 スタジアムの場所は一貫して同じベシクタシュ地区で、ここはイスタンブルの目抜き通りであるイスティクラル通りと金閣湾の間に位置する絶好のロケーションである。近くには、ドルマバフチェ宮殿や高級ホテルのコンラッドやチュラン・パレスなどがある。トルコ国内の人気ではガラタサライ、フェネルバフチェの後塵を押しているが、スタジアムの場所は最もイスタンブルの中心に位置している。

【参考記事】不安定化するトルコで、拡大する内務省の役割

TAKとはどのような組織か

 事件から1日経った11日、非合法武装組織である「クルディスタン労働者党(PKK)」との関連が噂される「クルディスタン自由の鷹(TAK)」が犯行声明を出した。

 TAKは都市部でのテロ活動を特徴とし、2005年に観光地であるクシャダシュ、2006年にマラトゥヤ、2010年にイスタンブル、そして2015年12月でイスタンブルのサビハギョクチェン空港でテロを実行している。さらに2016年2月と3月にアンカラの中心部で立て続けにテロを実行し、それぞれ28名、37名が死亡した(表1参照)。

imai1.jpg

 TAKのテロは基本的にトルコの治安組織である軍や警察を狙ったものが多い。ただし、今年3月のアンカラでのテロや今回のイスタンブルのテロのように、人混みの多い場所でテロを実行するため、一般市民が巻き込まれるケースが多い。今回のイスタンブルのテロでも8名の一般市民が命を落としている。

 TAKはPKKの関連組織とされるが、TAKがPKKの傘下にあるのか、PKKと目的は一致しながらも単独で行動を行っているのかなど、はっきりしない部分が多い。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、米軍制服組トップ解任 指導部の大規模刷

ワールド

アングル:性的少数者がおびえるドイツ議会選、極右台

ワールド

アングル:高評価なのに「仕事できない」と解雇、米D

ビジネス

米国株式市場=3指数大幅下落、さえない経済指標で売
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナが停戦する日
特集:ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号(2/18発売)

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協? 20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 3
    メーガン妃が「アイデンティティ危機」に直面...「必死すぎる」「迷走中」
  • 4
    1888年の未解決事件、ついに終焉か? 「切り裂きジャ…
  • 5
    深夜の防犯カメラ写真に「幽霊の姿が!」と話題に...…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    ソ連時代の「勝利の旗」掲げるロシア軍車両を次々爆…
  • 8
    私に「家」をくれたのは、この茶トラ猫でした
  • 9
    トランプが「マスクに主役を奪われて怒っている」...…
  • 10
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 3
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 4
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 5
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 6
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 7
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 8
    ビタミンB1で疲労回復!疲れに効く3つの野菜&腸活に…
  • 9
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 10
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK!「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    世界初の研究:コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
  • 10
    「DeepSeekショック」の株価大暴落が回避された理由
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中