最新記事

米大統領選

トランプ、言った者勝ちの怖さ

2016年9月2日(金)19時40分
クリストファー・リバカリ、ジェフ・ワン

Carlo Allegri-REUTERS

<まあまあ友好的にメキシコを訪問してわずか数時間後、アメリカに取って返して「メキシコとの国境に壁を築く」「費用はメキシコ政府に払わせる」と宣言──トランプの二面性がまた露わになった。少し大人しくしていたと思っても、すぐに強硬論に戻る。気づけば誰もが、それがどれほど価値のない暴言かを忘れそうになっている。どんな暴論も繰り返せば人々の思考に変化を及ぼす、そんな言語学の仮説を地で行っているのではないか>

 世界中でベストセラーになったイギリスの脚本家ダグラス・アダムズの小説『銀河ヒッチハイクガイド』には、耳に入れるとどんな言葉も翻訳してくれる「バベルフィッシュ」が登場する。その奇妙な生き物は、異なる人種や文化を持つ人々がコミュニケーションをする際の障害をすべて取り除いてくれるのだが、その結果人々の言葉は丸裸になって対立が表面化する。アダムズは、万能翻訳を可能にするバベルフィッシュは「人類創造以来最も血なまぐさい戦争を引き起こす」と記した。

何度も唱えれば叶う

 大統領選での勝敗は別として、トランプの言葉には目を見張るものがある。恐ろしくもあり、注目すべきことは、アメリカ英語のネイティブスピーカーほど、彼の発言の意味を理解しようと四苦八苦している点だ。アメリカ国民の銃を所持する権利を定めた「合衆国憲法修正第2条」の支持者には「できることがある」と、暗に民主党の大統領候補ヒラリー・クリントンの暗殺をほのめかす。バラク・オバマ大統領は「テロ組織ISIS(自称イスラム国、別名ISIL)の創設者だ」と言い出す。トランプが問題発言をするたびにその真意をめぐって憶測が飛び交い、何日もメディアを賑わす。

【参考記事】銃乱射で勢いづく銃支持派の狂った論理
【参考記事】トランプの選挙戦もこれで終わる?「オバマはISISの創設者」

 だが、トランプの言葉の意味を問うこと自体がナンセンスなのかもしれない。トランプとその支持者たちは、言語が人々の思考や世界の見方に影響を与えると信じる言語学の一派のようだ。事実、トランプに選挙戦を通じて一貫した信念があるとすれば、どれほど現実味がなく論理に欠ける言葉でも、口に出して言い続ければそれが真実になり現実に影響するということだ。

「アメリカを再び偉大にする」というキャッチフレーズを繰り返せば、聴衆の頭に「現在のアメリカは偉大ではない」、今の民主党政権が続いてはならない、という信念をいとも簡単に植え付けることができる。同様に「いかさまヒラリー」や「嘘つきテッド(・クルーズ)」といった発言を連発し言語を巧みに操ることで、誰も予測しなかった大統領選を実現してきた。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、米軍制服組トップ解任 指導部の大規模刷

ワールド

アングル:性的少数者がおびえるドイツ議会選、極右台

ワールド

アングル:高評価なのに「仕事できない」と解雇、米D

ビジネス

米国株式市場=3指数大幅下落、さえない経済指標で売
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナが停戦する日
特集:ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号(2/18発売)

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協? 20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 3
    メーガン妃が「アイデンティティ危機」に直面...「必死すぎる」「迷走中」
  • 4
    1888年の未解決事件、ついに終焉か? 「切り裂きジャ…
  • 5
    深夜の防犯カメラ写真に「幽霊の姿が!」と話題に...…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    ソ連時代の「勝利の旗」掲げるロシア軍車両を次々爆…
  • 8
    私に「家」をくれたのは、この茶トラ猫でした
  • 9
    トランプが「マスクに主役を奪われて怒っている」...…
  • 10
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 3
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 4
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 5
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 6
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 7
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 8
    ビタミンB1で疲労回復!疲れに効く3つの野菜&腸活に…
  • 9
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 10
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK!「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    世界初の研究:コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
  • 10
    「DeepSeekショック」の株価大暴落が回避された理由
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中