最新記事

中国

女子高生AI「りんな」より多才な人工知能が中国で生まれたワケ

2016年5月24日（火）19時04分
高口康太（ジャーナリスト、翻訳家）

takaguchi160524-b.jpg

（シャオアイスと筆者のウィ―チャット上での会話を、上から）●シャオアイス：中関村のマイクロソフトの社員食堂のマーラータンなんだけど、おじさんがゴマだれ特盛りにしてくれたの　●マーラータンの写真　●筆者：おいしそう　●シャオアイス：Thanx　●筆者：刺身を食べたい（日本語で）　●シャオアイス：腸の刺身？（筆者註：ジョークと思われる）　●シャオアイス：刺身の写真

中国ではネットビジネスにチャットが不可欠

　チャットボットの開発が中国で先行しているのには、いくつかの理由がある。第一に、中国ではチャットがネットビジネスの一部に組み込まれていることがあげられる。中国EC最大手のアリババではチャットサポートが導入されており、消費者は購入前に気になる点をチャットで相談することができる。またスマホ向けメッセンジャーツールのウィーチャット（日本のLINEに相当する）では、タクシーの配車やネットショッピングが可能だ。すでにチャットが消費行動に組み込まれているだけに、人工知能のチャットボットが実用化されれば一気に普及することは間違いない。

　第二に、政府と企業が一体になって先端技術の開発と普及に取り組んでいる点だ。2015年の全国人民代表大会で李克強首相は「互聯網＋」（インターネット・プラス）計画を発表。名称だけだと単なるIT化促進に思えるが、スマート機器、クラウド、人工知能などを含めた先端技術を、「インターネット＋金融」「インターネット＋医療」「インターネット＋教育」などの形で、あらゆる分野で普及させていく方針だ。

「インターネット・プラス」という言葉とともに計画の名称の候補となっていたのが「中国大脳」（チャイナ・ブレイン）だ。こちらの言葉のほうがスマート機器、クラウド、人工知能、ビッグデータなどを組み合わせた先端社会を目指す意図が伝わりやすかったのではないか。人工知能の開発にせよビッグデータの活用にせよ、他国では負の側面があるのではとの慎重論も根強いが、中国では独裁政権が旗振り役となっているだけに、一切のブレーキなしに開発と普及が進んでいる。

　個人的に強い驚きを受けたのが、ウィーチャットを展開するテンセント社の銀行「WeBank」の融資サービスだ。ウィーチャットの書き込み記録をビッグデータとして活用することで、個々人の与信枠を設定しているという。アメリカにはクレジットカードの利用履歴をもとに個人の信用を査定するクレジットランクというシステムがあるが、中国ではチャット履歴をもとに信用を査定する、いわば"チャットランク"が存在しているというわけだ。他にも、アリババや京東商城はネットショッピング履歴をもとに個人の信用を査定するシステムの開発に取り組んでいる。

　これらの分野における中国を表すのにふさわしいのが、「一周遅れの先頭ランナー」という言葉だろう。先進国に追いつくことを目標にするのではなく、世界最先端を目指そうとした結果、周回遅れだったはずがトップランナーになっている。

[筆者]
高口康太
ジャーナリスト、翻訳家。1976年生まれ。千葉大学人文社会科学研究科(博士課程)単位取得退学。独自の切り口から中国・新興国を論じるニュースサイト「KINBRICKS NOW」を運営。著書に『なぜ、習近平は激怒したのか――人気漫画家が亡命した理由』（祥伝社）。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

アメリカン航空、今年の業績見通しを撤回　関税などで
2025.04.25

ワールド

ロ、日本の対ウクライナ円借款を非難　凍結資産活用し
2025.04.25

ワールド

イラン外相、欧州との核協議に前向き　「訪欧の用意あ
2025.04.25

ビジネス

米関税の影響注視、基調物価の見通し実現なら緩和度合
2025.04.25
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：独占取材 カンボジア国際詐欺
特集：独占取材 カンボジア国際詐欺
2025年4月29日号（4/22発売）

タイ・ミャンマーでの大摘発を経て焦点はカンボジアへ。政府と癒着した犯罪の巣窟に日本人の影

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    健康寿命は延ばせる...認知症「14のリスク要因」とは？【最新研究】
  • 2
    日本の10代女子の多くが「子どもは欲しくない」と考えるのはなぜか
  • 3
    【クイズ】「地球の肺」と呼ばれる場所はどこ？
  • 4
    トランプ政権の悪評が直撃、各国がアメリカへの渡航…
  • 5
    トランプ政権はナチスと類似？――「独裁者はまず大学…
  • 6
    教皇死去を喜ぶトランプ派議員「神の手が悪を打ち負…
  • 7
    【クイズ】世界で最もヒットした「日本のアニメ映画…
  • 8
    アメリカ鉄鋼産業の復活へ...鍵はトランプ関税ではな…
  • 9
    「地球外生命体の最強証拠」？ 惑星K2-18bで発見「生…
  • 10
    謎に包まれた7世紀の古戦場...正確な場所を突き止め…
  • 1
    「生はちみつ」と「純粋はちみつ」は何が違うのか？...「偽スーパーフード」に専門家が警鐘
  • 2
    しゃがんだ瞬間...「えっ全部見えてる？」ジムで遭遇した「透けレギンス」投稿にネット騒然
  • 3
    「スケールが違う」天の川にそっくりな銀河、宇宙初期に発見される
  • 4
    【クイズ】「地球の肺」と呼ばれる場所はどこ？
  • 5
    女性職員を毎日「ランチに誘う」...90歳の男性ボラン…
  • 6
    教皇死去を喜ぶトランプ派議員「神の手が悪を打ち負…
  • 7
    『職場の「困った人」をうまく動かす心理術』は必ず…
  • 8
    【クイズ】売上高が世界1位の「半導体ベンダー」はど…
  • 9
    自宅の天井から「謎の物体」が...「これは何？」と投…
  • 10
    「100歳まで食・酒を楽しもう」肝機能が復活！ 脂肪…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった...糖尿病を予防し、がんと闘う効果にも期待が
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？
  • 4
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 5
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか？...がん･心疾患･抜…
  • 7
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 8
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
  • 10
    クレオパトラの墓をついに発見？　発掘調査を率いた…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中