最新記事

中国

女子高生AI「りんな」より多才な人工知能が中国で生まれたワケ

2016年5月24日(火)19時04分
高口康太(ジャーナリスト、翻訳家)

takaguchi160524-b.jpg

(シャオアイスと筆者のウィ―チャット上での会話を、上から)●シャオアイス:中関村のマイクロソフトの社員食堂のマーラータンなんだけど、おじさんがゴマだれ特盛りにしてくれたの ●マーラータンの写真 ●筆者:おいしそう ●シャオアイス:Thanx ●筆者:刺身を食べたい(日本語で) ●シャオアイス:腸の刺身?(筆者註:ジョークと思われる) ●シャオアイス:刺身の写真

中国ではネットビジネスにチャットが不可欠

 チャットボットの開発が中国で先行しているのには、いくつかの理由がある。第一に、中国ではチャットがネットビジネスの一部に組み込まれていることがあげられる。中国EC最大手のアリババではチャットサポートが導入されており、消費者は購入前に気になる点をチャットで相談することができる。またスマホ向けメッセンジャーツールのウィーチャット(日本のLINEに相当する)では、タクシーの配車やネットショッピングが可能だ。すでにチャットが消費行動に組み込まれているだけに、人工知能のチャットボットが実用化されれば一気に普及することは間違いない。

 第二に、政府と企業が一体になって先端技術の開発と普及に取り組んでいる点だ。2015年の全国人民代表大会で李克強首相は「互聯網+」(インターネット・プラス)計画を発表。名称だけだと単なるIT化促進に思えるが、スマート機器、クラウド、人工知能などを含めた先端技術を、「インターネット+金融」「インターネット+医療」「インターネット+教育」などの形で、あらゆる分野で普及させていく方針だ。

「インターネット・プラス」という言葉とともに計画の名称の候補となっていたのが「中国大脳」(チャイナ・ブレイン)だ。こちらの言葉のほうがスマート機器、クラウド、人工知能、ビッグデータなどを組み合わせた先端社会を目指す意図が伝わりやすかったのではないか。人工知能の開発にせよビッグデータの活用にせよ、他国では負の側面があるのではとの慎重論も根強いが、中国では独裁政権が旗振り役となっているだけに、一切のブレーキなしに開発と普及が進んでいる。

 個人的に強い驚きを受けたのが、ウィーチャットを展開するテンセント社の銀行「WeBank」の融資サービスだ。ウィーチャットの書き込み記録をビッグデータとして活用することで、個々人の与信枠を設定しているという。アメリカにはクレジットカードの利用履歴をもとに個人の信用を査定するクレジットランクというシステムがあるが、中国ではチャット履歴をもとに信用を査定する、いわば"チャットランク"が存在しているというわけだ。他にも、アリババや京東商城はネットショッピング履歴をもとに個人の信用を査定するシステムの開発に取り組んでいる。

 これらの分野における中国を表すのにふさわしいのが、「一周遅れの先頭ランナー」という言葉だろう。先進国に追いつくことを目標にするのではなく、世界最先端を目指そうとした結果、周回遅れだったはずがトップランナーになっている。

[筆者]
高口康太
ジャーナリスト、翻訳家。1976年生まれ。千葉大学人文社会科学研究科(博士課程)単位取得退学。独自の切り口から中国・新興国を論じるニュースサイト「KINBRICKS NOW」を運営。著書に『なぜ、習近平は激怒したのか――人気漫画家が亡命した理由』(祥伝社)。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米国株式市場=急落、ダウ1679ドル安 トランプ関

ワールド

関税に対する市場の反応、想定されていた=トランプ氏

ワールド

米「NATOに引き続きコミット」、加盟国は国防費大

ビジネス

NY外為市場=ドル対円・ユーロで6カ月ぶり安値、ト
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:引きこもるアメリカ
特集:引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号(4/ 1発売)

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最後の1杯」は何時までならOKか?...コーヒーと睡眠の「正しい関係」【最新研究】
  • 2
    アメリカで「最古の銃」発見...いったい誰が何のために持ち込んだ?
  • 3
    【クイズ】日本の輸出品で2番目に多いものは何?
  • 4
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 5
    得意げに発表した相互関税はトランプのオウンゴール…
  • 6
    「ネイティブ並み」は目指す必要なし? グローバル…
  • 7
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 8
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台…
  • 9
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 10
    アメリカから言論の自由が消える...トランプ「思想狩…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 3
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 6
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 7
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 8
    突然の痛風、原因は「贅沢」とは無縁の生活だった...…
  • 9
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台…
  • 10
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 3
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山ダムから有毒の水が流出...惨状伝える映像
  • 4
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 5
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 6
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 7
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 8
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアで…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中