最新記事

日中関係

中国の党と政府のメディアがSMAP解散騒動を報道する理由

2016年1月22日(金)17時12分
遠藤誉(東京福祉大学国際交流センター長)

SMAPの北京コンサートを観に来たファン(2011年) China Daily-REUTERS

 SMAPの解散と撤回発言に関して、中国共産党の機関紙や中国政府通信社などのウェブサイトが言及し、中央テレビ局CCTVも放映。温家宝元首相が日中和解の手段に使ったほど中国の若者のSMAP人気は高いが、あの反日国家がなぜ?

中国共産党機関紙「人民日報」のウェブサイト「人民網」

 まずは中国共産党機関紙「人民日報」のウェブサイト「人民網」が書いた記事。

 1月20日08:11に、「人民網」が「日本のSMAP、5人揃って謝罪 結局解散しないことに」という見出しで記事を掲載。そこには日本のメディアの「生放送」という文字付の画面が二つ、大きく貼り付けてある。

 一つは5人が揃って生番組で謝罪する場面で、もう一つは木村拓哉が一人大写しになっている画面だ。

 おおむね以下のように解説している。

――日本の報道によれば、分裂騒ぎを起こしたSMAPの5人が、1月18日に放送する《SMAP × SMAP》という番組の中で、ナマ出演し、解散に関して説明をした。SMAPは今後も存在すると表明し、木村拓哉がファンに心配をかけたことを詫びた。そしてこれからもともに前に向かって進んでいくと言った。

 記事は続けてメンバー一人一人の発言を紹介しているが、日本で報道されたままなので省略する。

 この記事を書いた記者の筆名が「小新」。これは「クレヨンしんちゃん」の「しんちゃん」を表す中国語だ。「チャン」に相当する言葉はないので、一般に前に「小」という文字を付けて表す。
日本のアニメを見て育った、「80后(バーリンホウ)」(1980年以降に生まれた世代)以降の生まれであることが、この筆名からわかる。

中国政府の通信社「新華社」のウェブサイト「新華網」

 つぎに1月21日10:31:20に公開された「新華網」の場合を見てみよう。見出しは「SMAPは謝罪会見したあとも紛争が絶えない 木村拓哉と4人の関係が悪化」である。

 もともとのニュースソースは「騰訊娯楽」だ。

 概ね、以下のことが書いてある。

―― 日本の「天団(トップアイドルグループ)」SMAPの解散騒動に関しては、たしかに一応幕を下ろしたものの、しかし今週月曜日(1月18日)に行った謝罪生放送で紛争が収まったとは言えないようだ。隊長の中居正広と木村拓哉との仲がさらに悪化したと言われている。ある(日本の)記者は、「もともとは中居に最初に発言させて、(ジャニー)喜多川社長に謝罪する機会を作ってくれた木村に感謝の言葉を述べさせることになっていたのに、中居がそれを拒否したので、結果、草なぎ剛が代弁することになったのだ」という。おまけに当日、木村だけは一人で一つの控室を使い、他の4人が一緒にもう一つの控室を使ったとのこと。また、一部のファンがネット上で署名活動を呼び掛け、ジャニーズ事務所の(メリー)喜多川副社長に辞職しろと要求している。日本政府はSMAPに国民栄誉賞を与えようとしていたが、解散騒動により取り消したようだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米、加州高速鉄道事業の補助金40億ドル取り消し検討

ビジネス

金利ある世界での利払い費、非常に重大な課題と認識=

ビジネス

長期金利が急激に上昇なら、機動的に国債買い入れ増額

ワールド

中国、ウクライナ和平に向けトランプ氏への支持表明 
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナが停戦する日
特集:ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号(2/18発売)

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協? 20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 3
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 4
    ビタミンB1で疲労回復!疲れに効く3つの野菜&腸活に…
  • 5
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 6
    【クイズ】世界で1番マイクロプラスチックを「食べて…
  • 7
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 8
    ソ連時代の「勝利の旗」掲げるロシア軍車両を次々爆…
  • 9
    トランプ政権の外圧で「欧州経済は回復」、日本経済…
  • 10
    ロシアは既に窮地にある...西側がなぜか「見て見ぬふ…
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ...犠牲者急増で、増援部隊が到着予定と発言
  • 3
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 4
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 5
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 6
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 7
    墜落して爆発、巨大な炎と黒煙が立ち上る衝撃シーン.…
  • 8
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 9
    週に75分の「早歩き」で寿命は2年延びる...スーパー…
  • 10
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 4
    有害なティーバッグをどう見分けるか?...研究者のア…
  • 5
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 6
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 7
    1日大さじ1杯でOK!「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 10
    世界初の研究:コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中