最新記事

日中関係

中国の党と政府のメディアがSMAP解散騒動を報道する理由

2016年1月22日（金）17時12分
遠藤誉（東京福祉大学国際交流センター長）

SMAPの北京コンサートを観に来たファン（2011年）　China Daily-REUTERS

　SMAPの解散と撤回発言に関して、中国共産党の機関紙や中国政府通信社などのウェブサイトが言及し、中央テレビ局CCTVも放映。温家宝元首相が日中和解の手段に使ったほど中国の若者のSMAP人気は高いが、あの反日国家がなぜ？

中国共産党機関紙「人民日報」のウェブサイト「人民網」

　まずは中国共産党機関紙「人民日報」のウェブサイト「人民網」が書いた記事。

　1月20日08:11に、「人民網」が「日本のSMAP、5人揃って謝罪　結局解散しないことに」という見出しで記事を掲載。そこには日本のメディアの「生放送」という文字付の画面が二つ、大きく貼り付けてある。

　一つは5人が揃って生番組で謝罪する場面で、もう一つは木村拓哉が一人大写しになっている画面だ。

　おおむね以下のように解説している。

――日本の報道によれば、分裂騒ぎを起こしたSMAPの5人が、１月18日に放送する《SMAP × SMAP》という番組の中で、ナマ出演し、解散に関して説明をした。SMAPは今後も存在すると表明し、木村拓哉がファンに心配をかけたことを詫びた。そしてこれからもともに前に向かって進んでいくと言った。

　記事は続けてメンバー一人一人の発言を紹介しているが、日本で報道されたままなので省略する。

　この記事を書いた記者の筆名が「小新」。これは「クレヨンしんちゃん」の「しんちゃん」を表す中国語だ。「チャン」に相当する言葉はないので、一般に前に「小」という文字を付けて表す。
日本のアニメを見て育った、「80后（バーリンホウ）」（1980年以降に生まれた世代）以降の生まれであることが、この筆名からわかる。

中国政府の通信社「新華社」のウェブサイト「新華網」

　つぎに1月21日10:31:20に公開された「新華網」の場合を見てみよう。見出しは「SMAPは謝罪会見したあとも紛争が絶えない　木村拓哉と4人の関係が悪化」である。

　もともとのニュースソースは「騰訊娯楽」だ。

　概ね、以下のことが書いてある。

―― 日本の「天団（トップアイドルグループ）」SMAPの解散騒動に関しては、たしかに一応幕を下ろしたものの、しかし今週月曜日（1月18日）に行った謝罪生放送で紛争が収まったとは言えないようだ。隊長の中居正広と木村拓哉との仲がさらに悪化したと言われている。ある（日本の）記者は、「もともとは中居に最初に発言させて、（ジャニー）喜多川社長に謝罪する機会を作ってくれた木村に感謝の言葉を述べさせることになっていたのに、中居がそれを拒否したので、結果、草なぎ剛が代弁することになったのだ」という。おまけに当日、木村だけは一人で一つの控室を使い、他の4人が一緒にもう一つの控室を使ったとのこと。また、一部のファンがネット上で署名活動を呼び掛け、ジャニーズ事務所の（メリー）喜多川副社長に辞職しろと要求している。日本政府はSMAPに国民栄誉賞を与えようとしていたが、解散騒動により取り消したようだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ミャンマー地震、死者1700人・不明300人　イン
2025.03.30

ビジネス

年内2回利下げが依然妥当、インフレ動向で自信は低下
2025.03.30

ワールド

米国防長官「抑止を再構築」、中谷防衛相と会談　防衛
2025.03.30

ビジネス

アラスカ州知事、アジア歴訪成果を政権に説明へ　天然
2025.03.30
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：まだ世界が知らない 小さなSDGs
特集：まだ世界が知らない 小さなSDGs
2025年4月 1日号（3/25発売）

トランプの「逆風」をはね返す企業の努力が地球を救う

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？
  • 2
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者が警鐘【最新研究】
  • 3
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「最大の戦果」...巡航ミサイル96発を破壊
  • 4
    「炊き出し」現場ルポ　集まったのはホームレス、生…
  • 5
    メーガン妃のパスタ料理が賛否両論...「イタリアのお…
  • 6
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 7
    3500年前の粘土板の「くさび形文字」を解読...「意外…
  • 8
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大…
  • 9
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 10
    ロケット弾直撃で次々に爆発、ロシア軍ヘリ4機が「破…
  • 1
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山ダムから有毒の水が流出...惨状伝える映像
  • 2
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き詰った「時代遅れ企業」の行く末は？【アニメで解説】
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？
  • 4
    【独占】テスラ株急落で大口投資家が本誌に激白「取…
  • 5
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥ…
  • 6
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が？...中…
  • 7
    「テスラ離れ」止まらず...「放火」続発のなか、手放…
  • 8
    「この巨大な線は何の影？」飛行機の窓から撮影され…
  • 9
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 10
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは？
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは？
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」…
  • 10
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中