最新記事

インド

結婚の約束を破る男は犯罪者?

有名女優の自殺と元恋人の逮捕で明らかになった若者たちを苦しめるインド社会の変化と古い慣習

2013年7月19日(金)11時26分
ジェイソン・オーバードーフ

神聖な結婚式 経済的に豊かになっても伝統的な考え方は簡単に変わらない Krishnendu Halder-Reuters

 恋人を泣かせて捨てたら、それだけで犯罪行為になるのか。インドではどうやらそうらしい。

 ロンドン育ちのボリウッド女優ジア・カーン(25)が自宅で首をつって自殺したのは6月3日のこと。するとその翌日、交際相手だった男性が「自殺教唆」の疑いで警察に身柄を拘束された。問題は、彼は犯罪者どころかただの薄情男だっただけではないのか、ということだ。

 そもそも「教唆」とは、「けしかけること」を意味するが、インドの男性たちは、不実な恋人だったり、ろくでもない男だったりするだけで、刑事責任を問われることがある。結婚の約束をほごにしたせいで強姦罪に問われることだってある。

 検察によれば、カーンの交際相手だったとして拘束されたスーラジ・パンチョーリー(22)の容疑は、脅迫、暴行、強姦だという。カーンの遺書にそう記されていたからだ。取り調べの後、パンチョーリーは自殺教唆の容疑で逮捕された。

 確かに恋人を捨てるなんてひどいことかもしれない。だがそれは違法な行為なのか。20歳の大学生ヘマント・ジェインは、「理解はできる。彼女の遺書には妊娠中絶を含む彼とのつらい体験が書かれていた。全部彼の責任だ」と言う。「結婚しようと言っていたのに、花束を贈って別れたいと言ったそうだ。ひどいと思う」

 25歳の芸術家デビカは、そんな意見に反論する(姓は匿名を希望)。「罪になるのはおかしい。責任はあると思うけど、犯罪ではない。相手の心の中までは分からないんだから」

女性に求められる「貞節」

 ムンバイの検察は彼の行為は犯罪だと考えている。だが最高裁の判例では、自殺教唆で有罪にするには、自殺に至らせる故意と直接的な行為があったことを立証しなくてはならない。

「インドの刑法306条によると、(自殺)教唆罪で立件するには、意図的だったことを証明する必要がある」と、デリーの刑事弁護士ラジンダー・シンは言う。「自殺教唆罪は最高で懲役10年の重罪だ」

 この事件はインド社会の変化を反映している。現在では、結婚前に交際し、性交渉し、同居する若者も増えている。それでも、女性は伝統的な貞節を守るべきだという社会的な重圧が農村部だけでなく都市部にも残っている。6月に入ってマディヤプラデシュ州政府が主催した合同結婚式では、9人の花嫁が検査で妊娠していると判明したため、参加を許されなかった。

 このような急激な社会の変化は、人命さえ奪っている。医学雑誌ランセットに発表された研究によれば、インドでは15歳から29歳までの若者の死因として自殺が2番目に多い。

 ただこの事件で本当に問われるべきは、彼が不実な恋人だったかどうかではなく、彼が実際に自殺を教唆したかどうかだろう。さもないと彼自身の行為ではなく、自殺した「被害者」の行為によって犯罪性が決められることになる。

 結婚を約束し、妊娠させ、そして捨てたのなら、確かにひどい行為だ。それらの行為についてはどれだけ非難されても仕方がないのかもしれない。だが刑事罰など、非難以上の責任を求められるのはおかしい。

 不実な恋人だったというだけで有罪になるなら、恋人にまったく同じひどいことをした男でも、相手が自殺すれば有罪になり、相手が自殺しなければ無罪ということになってしまう。もっともインドでは、実際にそういうことが起きているのだが。

From GlobalPost.com特約

[2013年7月 2日号掲載]

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、米軍制服組トップ解任 指導部の大規模刷

ワールド

アングル:性的少数者がおびえるドイツ議会選、極右台

ワールド

アングル:高評価なのに「仕事できない」と解雇、米D

ビジネス

米国株式市場=3指数大幅下落、さえない経済指標で売
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナが停戦する日
特集:ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号(2/18発売)

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協? 20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 3
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 4
    1888年の未解決事件、ついに終焉か? 「切り裂きジャ…
  • 5
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 6
    ソ連時代の「勝利の旗」掲げるロシア軍車両を次々爆…
  • 7
    私に「家」をくれたのは、この茶トラ猫でした
  • 8
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 9
    【クイズ】世界で1番マイクロプラスチックを「食べて…
  • 10
    ビタミンB1で疲労回復!疲れに効く3つの野菜&腸活に…
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 3
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ...犠牲者急増で、増援部隊が到着予定と発言
  • 4
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 5
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 6
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 7
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 8
    墜落して爆発、巨大な炎と黒煙が立ち上る衝撃シーン.…
  • 9
    ビタミンB1で疲労回復!疲れに効く3つの野菜&腸活に…
  • 10
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK!「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    有害なティーバッグをどう見分けるか?...研究者のア…
  • 10
    世界初の研究:コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中