最新記事

アフリカ

ソマリアのアルカイダ、アルシャバブって何者？

2010年7月15日（木）18時14分
ラビ・ソマイヤ

　彼らに言わせれば、ワールドカップを視聴するのは「邪悪な行為」。最近も、南アフリカ大会の試合を見たり、実際にサッカーをしたソマリア人を少なくとも５人殺害し、他にも多くの人々を投獄したり、拷問したという。

アメリカでも戦闘員をリクルート

　ＡＰの報道によれば、7月12日、アルシャバブの報道官を名乗るシェイク・アリ・モハメド・ラゲがウガンダの連続爆破テロに関する声明文を出した。「われわれはウガンダに対し、ソマリアに派兵しないよう警告してきたが、彼らは無視した。ソマリア人への虐殺をやめるよう警告したが、彼らは無視した。カンパラでの爆発は彼らへの小さなメッセージに過ぎない。ウガンダがソマリアから撤退しないかぎり、あらゆる場所で彼らを攻撃する」

　アルシャバブが国外で活動するのは、今回が初めてではない。昨年前半、アメリカのテロ対策担当者とＦＢＩがアルシャバブのアメリカで活動を調査した結果、国内の複数の都市でソマリア人コミュニティに働きかけてメンバーを募っていたことを示す強力な証拠を発見した。

　ニューズウィークは当時、17歳から27歳の最大20人のソマリア系アメリカ人が、07〜09年にミネアポリスの自宅から怪しい形で姿を消しており、ソマリアでの戦闘に参加している可能性があると伝えた。当局は、彼らの一部がアメリカ国内でテロ行為を行うために国内に残っている可能性も懸念している。

　今回私が接触したテロ対策担当者らは、ソマリア国外での攻撃に意欲をみせているという点でも、アルシャバブは引き続き懸念対象だと語っていた。アメリカはかつてアルシャバブの戦闘員の殺害に乗り出したことがあり、08年には著名な指導者だったアダン・ハシ・アイロをロケット攻撃で殺害した。

　それでも、「奴らのせいで夜も眠れない」と、あるＦＢＩ関係者は語っている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

インド卸売物価、2月は予想以上に加速　一部生鮮食品
2025.03.17

ワールド

インドネシア2月輸出、予想上回る前年比＋14％　パ
2025.03.17

ビジネス

中国発電量、1─2月は90年代以来3回目の前年割れ
2025.03.17

ビジネス

英中銀、今週は据え置き　引き続き関税の影響と国内経
2025.03.17
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：日本人が知らない 世界の考古学ニュース33
特集：日本人が知らない 世界の考古学ニュース33
2025年3月18日号（3/11発売）

3Dマッピング、レーダー探査......新しい技術が人類の深部を見せてくれる時代が来た

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    自然の中を90分歩くだけで「うつ」が減少...おススメは朝、五感を刺激する「ウォーキング･セラピー」とは？
  • 2
    「若者は使えない」「社会人はムリ」...アメリカでZ世代の採用を見送る会社が続出する理由
  • 3
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研究】
  • 4
    自分を追い抜いた選手の頭を「バトンで殴打」...起訴…
  • 5
    「紀元60年頃の夫婦の暮らし」すらありありと...最新…
  • 6
    白米のほうが玄米よりも健康的だった...「毒素」と「…
  • 7
    エジプト最古のピラミッド建設に「エレベーター」が…
  • 8
    【クイズ】世界で1番「石油」の消費量が多い国はどこ…
  • 9
    『シンシン／SING SING』ニューズウィーク日本版独占…
  • 10
    奈良国立博物館 特別展「超 国宝―祈りのかがやき―」…
  • 1
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦している市場」とは
  • 2
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は中国、2位はメキシコ、意外な3位は？
  • 3
    「若者は使えない」「社会人はムリ」...アメリカでZ世代の採用を見送る会社が続出する理由
  • 4
    白米のほうが玄米よりも健康的だった...「毒素」と「…
  • 5
    【クイズ】世界で1番「石油」の消費量が多い国はどこ…
  • 6
    うなり声をあげ、牙をむいて威嚇する犬...その「相手…
  • 7
    【クイズ】ウランよりも安全...次世代原子炉に期待の…
  • 8
    自分を追い抜いた選手の頭を「バトンで殴打」...起訴…
  • 9
    SF映画みたいだけど「大迷惑」...スペースXの宇宙船…
  • 10
    中国中部で5000年前の「初期の君主」の墓を発見...先…
  • 1
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった？...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 4
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 5
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 8
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は…
  • 9
    「若者は使えない」「社会人はムリ」...アメリカでZ…
  • 10
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中