最新記事
サイエンス

社会的孤立で記憶力は低下する、孤立していなくても「孤独感」で衰える【最新研究】

Loneliness and Aging

2024年9月6日(金)11時15分
パンドラ・デワン(科学担当)
高齢者の孤独

孤独はこれまで考えられていた以上に記憶力の低下を招く可能性が DMP/ISTOCK

<「使わなければ失われる」仮説に研究チームは注目した>

加齢に伴う記憶力の衰えは、本人が孤独感にさいなまれていると加速されるらしい。

WHO(世界保健機関)は昨年、社会的孤立は高齢者の4人に1人が経験する「世界的な公衆衛生上の懸念事項」だと宣言した。過去の研究によっても、社会的孤立や孤独感が人々の精神的・肉体的健康に深刻な影響を及ぼすことは知られており、心疾患や高血圧、糖尿病、鬱病や不安神経症などのリスク増大に関連しているとの指摘もある。


ウォータールー大学(カナダ)の研究チームが5月に学会誌「老年学・老年医学研究(Archives of Gerontology and Geriatrics)」に発表した論文によると、社会的孤立や孤独感は記憶力の衰えにも関与している可能性がある。

社会的孤立と孤独感は併存することも多いが、同じものではない。社会的孤立は客観的指標で、個人の社会的接触の数で決まる。一方の孤独感は主観的なもので、独りぼっちで孤立しているという感情を指す。客観的には孤立していない状況でも、人が孤独感を抱くことはある。

研究チームは中高年の成人を対象に、6年間にわたって調査を実施。被験者は①社会的孤立と孤独感の両方がある、②社会的孤立のみ、③孤独感のみ、④社会的孤立も孤独感も認められない──の4グループに分類された。

論文の筆頭執筆者で同大学公衆衛生学大学院の博士課程に在籍するジ・ウォン・カンによると、「社会的孤立と孤独感の両方が認められる人は記憶力の低下が最も著しく、調査対象の6年間で状態が一段と悪化していた」。

社会的ネットワークとの交流が減ると記憶力の衰えにつながる

ここまでは予想どおりだが、意外な発見もあった。「従来は主観的な孤独感を考慮せず、社会的孤立の影響だけに注目する研究が多かった。しかし社会的孤立とは言えないのに孤独感を抱いている人でも、記憶力の衰えが顕著に見られることが分かった」と、カンは言う。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、米軍制服組トップ解任 指導部の大規模刷

ワールド

アングル:性的少数者がおびえるドイツ議会選、極右台

ワールド

アングル:高評価なのに「仕事できない」と解雇、米D

ビジネス

米国株式市場=3指数大幅下落、さえない経済指標で売
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナが停戦する日
特集:ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号(2/18発売)

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協? 20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 3
    メーガン妃が「アイデンティティ危機」に直面...「必死すぎる」「迷走中」
  • 4
    1888年の未解決事件、ついに終焉か? 「切り裂きジャ…
  • 5
    深夜の防犯カメラ写真に「幽霊の姿が!」と話題に...…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    ソ連時代の「勝利の旗」掲げるロシア軍車両を次々爆…
  • 8
    私に「家」をくれたのは、この茶トラ猫でした
  • 9
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 10
    トランプが「マスクに主役を奪われて怒っている」...…
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 3
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 4
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 5
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 6
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 7
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 8
    ビタミンB1で疲労回復!疲れに効く3つの野菜&腸活に…
  • 9
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 10
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK!「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    世界初の研究:コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
  • 10
    「DeepSeekショック」の株価大暴落が回避された理由
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中