最新記事

新型コロナウイルス

集団免疫の難しさと、変異株より大きな脅威「免疫消失の可能性」

REACHING HERD IMMUNITY

2021年4月20日(火)16時40分
エド・ブラウン
新型コロナウイルスワクチン

ILLUSTRATION BY IVAN BURCHAK-ISTOCK

<新型コロナの感染拡大を収束に向かわせるのに集団免疫は必要だが、既に1億2000万人がワクチンを接種したアメリカでさえ、その達成時期を予測するのは不可能。果たして感染症はいつ、どのように終わるのか>

アメリカでは、新型コロナウイルスワクチンの接種を少なくとも1回受けた人が1億2000万人を突破した。しかし集団免疫は、いつになれば獲得できるのか。その点はまだ分からない。

集団免疫とは、ある感染症に対する免疫を多くの人が持つことによって、その集団内での感染拡大が抑制される状態をいう。免疫を持つ人の割合が高いほど、感染拡大のペースは落ちる。

感染が収束に向かい始めるのに必要な免疫獲得者の割合を「集団免疫閾値(いきち)」と呼ぶ。その割合はウイルスによって異なるが、新型コロナの場合は60~80%の間とみられている。

集団免疫を獲得する方法には、実際に感染する以外にワクチン接種がある。しかし変異株の出現やワクチンへの信頼の欠如、データ不足といった多くの要因から、現時点では集団免疫の獲得時期を予測することは不可能に近い。

テキサス大学オースティン校のローレン・マイヤーズ教授(統合生物学・データ科学)も、アメリカが集団免疫を獲得できる時期は予測できないと言う。

「集団免疫獲得の阻害要因はいくつかある。ワクチン接種が遅れる地域もあるし、ワクチンが広く入手可能な地域でも接種に消極的な人がいる」と、マイヤーズは言う。

「さらに今後、感染歴やワクチン接種歴のある人でも感染のリスクがある変異株が生まれる可能性もある。多くの割合の人々がワクチン接種を受けないという事態になれば、人口の大半が免疫を持つ状況にならない恐れがある」

「免疫消失」の可能性が怖い

ジョージア大学感染症生態系センターのジョン・ドレーク所長は、アメリカは今夏までに新型コロナの集団免疫閾値に到達するかもしれないと指摘。しかし同時に、集団免疫の獲得は必ずしも感染流行の収束を意味するわけではないと強調した。

ドレークによれば、変異株の広がりはもちろん懸念材料だが、もっと大きな脅威はワクチン接種に消極的な人々の存在や、「免疫消失の可能性」だと言う。

「最近の研究によれば、新型コロナの免疫持続期間は人によって大きく異なるとみられている」と、ドレークは言う。「そのため、感染した後に回復した一部の人が――もしかしたら全ての人が――再び感染する可能性がある」

英オックスフォード大学のジェニファー・ダウド准教授(統計学・公衆衛生学)は、集団免疫の獲得時期を予測するには未知の要素が多過ぎると言う。

ただし「秋の間に子供たちがワクチン接種を受けて、新たな変異株に対応するワクチンの追加接種が実施されれば、来年の年明けまでには状況が大きく変わるだろう」と付け加えた。

「救いと言えるのは、今あるワクチンには新たな変異株による重症化を防ぐ効果もありそうなこと。そして、一度感染した人は次の感染で重症化するリスクが減る可能性が高いとみられることだ。ウイルスが形を変えても、私たちの免疫システムは賢く対応している」と、ダウドは言う。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

訂正-米テキサス州のはしか感染20%増、さらに拡大

ワールド

米民主上院議員、トランプ氏に中国との通商関係など見

ワールド

対ウクライナ支援倍増へ、ロシア追加制裁も 欧州同盟

ワールド

ルペン氏に有罪判決、次期大統領選への出馬困難に 仏
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:引きこもるアメリカ
特集:引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号(4/ 1発売)

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 2
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者が警鐘【最新研究】
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 6
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 7
    3500年前の粘土板の「くさび形文字」を解読...「意外…
  • 8
    メーガン妃のパスタ料理が賛否両論...「イタリアのお…
  • 9
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 10
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 1
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き詰った「時代遅れ企業」の行く末は?【アニメで解説】
  • 2
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 3
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山ダムから有毒の水が流出...惨状伝える映像
  • 4
    【独占】テスラ株急落で大口投資家が本誌に激白「取…
  • 5
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥ…
  • 6
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 7
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 8
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が?...中…
  • 9
    「この巨大な線は何の影?」飛行機の窓から撮影され…
  • 10
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中