最新記事

新型コロナウイルス

集団免疫の難しさと、変異株より大きな脅威「免疫消失の可能性」

REACHING HERD IMMUNITY

2021年4月20日(火)16時40分
エド・ブラウン

専門家はイスラエルを注視

問題の1つは、ワクチンが感染防止にどれだけ効果があるのかが、まだ不透明なことだ。

データは徐々に集まっている。イスラエルで2月に行われた研究(学術誌の査読を経ていない)では、ファイザー社のワクチンを接種した後の感染状態を検証した。

すると接種から12~28日後に発症した感染者の体内にあるウイルス量は、未接種の感染者に比べて4分の1に減っていたことが分かった。ワクチン接種が感染力の低下につながることを示唆する結果だと、研究チームは考えている。

ハーバード大学公衆衛生大学院が2月に実施した別の研究(こちらも査読前の論文)は、ワクチン接種が新型コロナの感染を予防する証拠は「ほとんどない」と指摘。

だがモデルナのデータによれば、同社製のワクチンには感染率を少なくとも61%低減させる効果が期待できるという。

ドレークは「ワクチンがどれだけの防御免疫をもたらすかはまだ不明だが、感染と相関関係がある重症化を減らす効果があることは分かっている」と指摘。「だからワクチンに感染を完全に防ぐ効果がないとしても、減らす効果はあるはずだ」と期待を示す。

統計会社スタティスタの調査によれば、現段階で最も包括的にワクチン接種を展開しているのはイスラエルだ。

科学者は、ワクチンの効果を示すデータをさらに収集しようとしている。そのためにはワクチン接種率の高い国に注目してデータを検証し、ワクチンにどれだけ感染や重症化、死を防ぐ可能性があるのかを、さらに詳しく調べる構えだ。

それによって、集団免疫を獲得できる時期をより正確に予測できるようになるかもしれない。

「科学者たちは新たな変異株を含めて、ワクチンにどれだけ感染予防の効果があるのかを、できる限り詳しく知ろうと奔走している」と、マイヤーズは言う。

「その過程では、イスラエルのように多くの人々がワクチン接種を終えている国のデータが極めて重要になる」

「イスラエルには誰もが注目している。集団レベルでワクチン接種を実施した初のケースだからだ」とダウドは言い、さらに付け加えた。

「これまでのところ、早期にワクチン接種を受けた集団では、新規の感染者が速いペースで減っている。現実に入院や死亡を減らす上でワクチンにどれだけ効果があるかを見極めるには、まだ時間がかかるだろう。ただし今までのデータを見る限り、ワクチンには期待が持てそうだ」

集団免疫をめぐる科学者の闘いは、まだしばらく続く。

ニューズウィーク日本版 トランプの帝国
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年2月10号(2月3日発売)は「トランプの帝国」特集。南北アメリカの完全支配を狙う新戦略は中国の覇権を許し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米12月求人件数、38.6万件減の654.2万件 

ワールド

米ロ・ウクライナ三者協議、交渉継続で合意 捕虜交換

ワールド

トランプ氏、高市首相を全面支持 3月19日にホワイ

ビジネス

ECBが金利据え置き、ドル安を静観 インフレ見通し
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新世論調査が示すトランプ政権への評価とは
  • 2
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 6
    「反トランプの顔ぶれ」にMAGAが怒り心頭...グリーン…
  • 7
    ユキヒョウと自撮りの女性、顔をかまれ激しく襲われ…
  • 8
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 9
    関税を振り回すトランプのオウンゴール...インドとEU…
  • 10
    習近平の軍幹部めった斬りがもたらすこと
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中