最新記事
SDGsパートナー

環境と人体に優しい水系塗料を...... 菊水化学工業の塗料業界式サステナブル

2023年11月24日(金)11時00分
ニューズウィーク日本版編集部SDGs室 ブランドストーリー

創業から変わらない精神が、建築塗料業界の未来を変える

キクスイSA工法の施工前後比較

キクスイSA工法" Sustainable Aqua Veil Application Method"は、建物の美観を回復し長寿命化を可能にする完全水系の仕上げ材

菊水化学工業が創業した1960年代は、VOCを多量に含んだシンナーで希釈する溶剤系塗料が一般的で、多くのメーカーが取り扱っていた。近年では、環境配慮のニーズから水系塗料への置き換えが進んでいるが、外壁への密着性や乾燥スピードといった性能・施工性は溶剤系塗料の方が優れている、というのが今なお根強い通説だ。それでも、菊水化学工業が水系塗料にこだわるのは「みんなのために よりよい商品 ゆたかな愛情」という社是と、それに基づく創業の精神にある。

「当社は、社是をもとに創業当初から環境・社会・経済に配慮した製品の開発・製造・販売に努め、地域の未来を創造することに貢献し、ともに持続可能な社会の実現を目指してきました。さらに現在では、水系塗料の普及に加えて、製造過程で発生するCO2を減らす努力を続けています」と担当者は語る。

その言葉通り2023年には、産業副産物として排出されるフライアッシュや高炉スラグを利用したジオポリマー塗材と、CO2削減を可視化できる低炭素対応型塗料という2つの製品開発に成功し、販売を開始している。今後は溶剤系塗料から水系塗料への置換を進め、2030年までに自社製品の90%以上を水系製品にすることを目標に掲げ、その達成のため環境負荷の軽減と気候変動に役立つ製品開発を進めていくという。

海外でも、塗料によるVOC排出の抑制に向けた取り組みが行われているが発展途上国では今でも溶剤系塗料が主流となっている。先進国ほど安全基準が決められていないため、こうした溶剤系塗料による環境・健康への悪影響は計り知れないだろう。そのため、菊水化学工業のような考えをもった企業が環境・健康に配慮した製品を開発し、世界中で普及すれば、塗装現場のSDGs達成の一助になるだろう。

20250225issue_cover150.png
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2025年2月25日号(2月18日発売)は「ウクライナが停戦する日」特集。プーチンとゼレンスキーがトランプの圧力で妥協? 20万人以上が死んだ戦争は本当に終わるのか

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、米軍制服組トップ解任 指導部の大規模刷

ワールド

アングル:性的少数者がおびえるドイツ議会選、極右台

ワールド

アングル:高評価なのに「仕事できない」と解雇、米D

ビジネス

米国株式市場=3指数大幅下落、さえない経済指標で売
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナが停戦する日
特集:ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号(2/18発売)

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協? 20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 3
    メーガン妃が「アイデンティティ危機」に直面...「必死すぎる」「迷走中」
  • 4
    1888年の未解決事件、ついに終焉か? 「切り裂きジャ…
  • 5
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 6
    ソ連時代の「勝利の旗」掲げるロシア軍車両を次々爆…
  • 7
    深夜の防犯カメラ写真に「幽霊の姿が!」と話題に...…
  • 8
    私に「家」をくれたのは、この茶トラ猫でした
  • 9
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 10
    トランプが「マスクに主役を奪われて怒っている」...…
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 3
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 4
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 5
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 6
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 7
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 8
    ビタミンB1で疲労回復!疲れに効く3つの野菜&腸活に…
  • 9
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 10
    墜落して爆発、巨大な炎と黒煙が立ち上る衝撃シーン.…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK!「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    世界初の研究:コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
  • 10
    「DeepSeekショック」の株価大暴落が回避された理由
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中