最新記事
運動

「1日15分の運動」で健康状態が大きく改善する可能性が明らかに【最新研究】

Scientists Reveal How '15 Minute Challenge' Could Overhaul Your Health

2024年9月7日（土）10時15分
ハッティ・ウィルモス
ピラティス

Monster Ztudio-shutterstock

＜体力、活力、睡眠の質、気分も改善。職場が運動促進の場として理想的な環境である理由について＞

毎日15分の運動が体力、活力、健康、睡眠、そして気分に大きな影響を与える可能性があることがオーストラリア発のウェルネスプログラムで明らかになった。

オーストラリア、ニュージーランド、イギリスの73の企業に在籍する1万1575人の従業員が「15分チャレンジ」という職場の健康増進プログラムを使用し、週ごとの活動レベルを85分増やした結果、次のようなメリットが判明した。

「この研究では、1日にわずか15分の運動が人々の健康とウェルビーイング（身体的・精神的・社会的に良好な状態）に大きな違いをもたらすことがわかりました」と代表研究者のベン・シン氏は述べる。

■【関連動画】アメリカ国立老化研究所が勧める「15分間エクササイズ」　を見る


　

プログラム開始から6週間後、参加者の95％がWHOの「身体活動および座位行動に関するガイドライン」を満たす、もしくは上回る結果となった（満たした参加者が36％、上回った参加者が56％）。また、体力（14％）、活力（12％）、全体的な健康（8％）、睡眠の質（8％）、気分（7％）の改善も報告されている。

アメリカ保健福祉省（HHS）は、週に少なくとも150分（2時間30分）の中強度の有酸素運動と筋力強化運動を推奨している。

アメリカ保健福祉省（HHS）の2018年の報告書によると、アメリカの成人の約80％がこのガイドラインを満たしておらず、運動不足が年間約1170億ドル（約17兆円）の医療費増加につながっていることが指摘されている。

今回、この「15分チャレンジ」の参加者は平均して週に85分の身体活動レベルをアップさせ、1日に約45分間の運動をするようになった。

「15分という目標は、特に座りがちな生活を送っている人々にとって手軽に始めやすいものです。ハードルも低く、定期的な運動習慣をつくることに役立ちます。職場健康プログラム『15分チャレンジ』がきっかけとなり、多くの参加者がガイドラインの最低目標を超える結果となったのです」とシン氏は述べる。

また、共同研究者であるキャロル・マーハー教授は、このプログラムが参加者のモチベーションを高めることに成功した理由は、ゲームであったことと語る。

「切磋琢磨することでチームメイトを励まし、責任を持たせることが『15分チャレンジ』の肝です。それが参加者のモチベーションを高め、つながりを維持するための重要な要素です。

このプログラムでは、チームでの協力が奨励され、ランキングを追跡し、累積運動量を表示します。達成度が明確に記録され、成功を祝福し合います。人々が協力し、楽しみながら取り組めるツールなのです」

成人の多くは起きている時間の大半を仕事に費やしているため、職場は運動促進の場として理想的な環境であるとシン氏は述べる。そして先のマーハー教授は次のようにも述べる。

「運動不足の解消はすべての人の責任です。ですから雇用主が費用対効果の高いシステムを導入して従業員をサポートできれば、ウィンウィン（win-win）です。身体的に元気な従業員は生産的で満足度が高く、ストレスも少なく、病気にもなりにくくなります。このように持続的に計測できるアプリのようなものが従業員の健康とウェルビーイングをよく変えるのであれば、雇用者は検討すべきです」

【関連記事】
寿命が延びる「簡単な秘訣」を研究者が明かす【最新研究】
死亡リスクが低下する食事「ペスカタリアン」とは？...男女による違いも判明【最新研究】
「砂糖の代用品」が心臓発作と脳卒中のリスクを高める可能性【最新研究】

次のページ【動画】アメリカ国立老化研究所が勧める「15分間エクササイズ」
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

ミャンマー地震の死者1000人超に、タイの崩壊ビル
2025.03.29

ビジネス

中国・ＥＵの通商トップが会談、公平な競争条件を協議
2025.03.29

ワールド

焦点：大混乱に陥る米国の漁業、トランプ政権が割当量
2025.03.29

ワールド

トランプ氏、相互関税巡り交渉用意　医薬品への関税も
2025.03.29
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：まだ世界が知らない 小さなSDGs
特集：まだ世界が知らない 小さなSDGs
2025年4月 1日号（3/25発売）

トランプの「逆風」をはね返す企業の努力が地球を救う

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？
  • 2
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジェールからも追放される中国人
  • 3
    突然の痛風、原因は「贅沢」とは無縁の生活だった...スポーツ好きの48歳カメラマンが体験した尿酸値との格闘
  • 4
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が？...中…
  • 5
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 6
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 7
    なぜANAは、手荷物カウンターの待ち時間を最大50分か…
  • 8
    最古の記録が大幅更新？　アルファベットの起源に驚…
  • 9
    不屈のウクライナ、失ったクルスクの代わりにベルゴ…
  • 10
    アルコール依存症を克服して「人生がカラフルなこと…
  • 1
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山ダムから有毒の水が流出...惨状伝える映像
  • 2
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き詰った「時代遅れ企業」の行く末は？【アニメで解説】
  • 3
    「低炭水化物ダイエット」で豆類はNG...体重が増えない「よい炭水化物」とは？
  • 4
    「テスラ離れ」止まらず...「放火」続発のなか、手放…
  • 5
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 6
    【独占】テスラ株急落で大口投資家が本誌に激白「取…
  • 7
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥ…
  • 8
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大…
  • 9
    大谷登場でざわつく報道陣...山本由伸の会見で大谷翔…
  • 10
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは？
  • 2
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛…
  • 5
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 6
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 7
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 8
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 9
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 10
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中