最新記事

映画

新型コロナウイルスにジェームズ・ボンドも倒れる? 新作から映画祭までコロナショックに飲み込まれた映画界

2020年3月9日(月)20時15分
ウォリックあずみ(映画配給コーディネイター)

『NO TIME TO DIE』の宣伝は既に昨年末から始まっていたが……。写真は昨年12月4日ロンドンに登場した同作のポスター Lisi Niesner - REUTERS

<007もミッション・インポッシブルも、見えないウイルスに屈してしまうのか>

世界中で猛威を振るう新型コロナウイルスは、収束するどころか感染は拡大するばかりだ。毎日のように更新される悲惨なニュースに心も滅入ってしまう。こういうときこそ、エンターテインメントのパワーが必要なのだが、残念なことにコロナウイルスの影響は世界規模で映画界にも影を落とし始めている。

日本でも根強い人気がある「007ジェームズボンド」シリーズ25作目となる新作『NO TIME TO DIE』が、コロナウイルスの影響で公開延期されることとなった。当初3月末にイギリスで、その後4月上旬にアメリカ等各国で公開予定だった。

しかし、コロナウイルスの感染が世界規模で拡大したことによって、公開を半年繰り下げ、イギリスでは11月12日、アメリカ他各国では翌週末11月25日に封切られることが公式に発表された。

この延期により発生する損失は、なんと3000〜5000万ドルと報道されている。2月に開催されたスーパーボウルでの映画宣伝費だけでも、制作のMGMが支払った額は450万ドルと言われている。しかし、それでも今映画館に集客が見込めない状態で公開するよりも損失は少ないと踏んだのだろう。逆に公開をずらしたことがニュースで報じたため、これが宣伝となり怪我の功名となったともいえる。

映画館が危機的状況に

エンターテインメント業界でも、特に映画館は密閉された空間というイメージがあるため、客足が遠のいている。イギリスBBCの4日報道によればコロナウイルスによる今年の全世界のボックスオフィス損失は、50億ドルに上るだろうと発表されている。

また、ハリウッドレポートによると、現在世界第2位の映画市場を誇る中国では、主要映画館7万館が閉鎖されたため、映画業界は大きな損失がでているという。映画館閉鎖後、約20日間のチケット収益は中国全土でわずか390万ドル。昨年の同時期の集計は15億ドルを超えており、実に380分の1にまで落ち込んでいる。その違いは一目瞭然だ。

一方、中国はその経済力で、ハリウッド映画にも多くの作品に出資しているため、今年下半期以降の映画制作に世界規模で影響が出るかもしれない。

映画撮影現場でもコロナパニックが発生し始めている。映画『ミッション・インポッシブル』の続編パート7は、イタリアでの撮影が進められていたが、先月から急激にコロナウイルスの感染拡大が進んだため、撮影が延期された。

制作のパラマウントピクチャーズは、当初パート7は、2021年7月23日、パート8は2022年8月5日公開予定と発表していたが、このまま延期が続き、撮影スケジュールがずれ込むと、公開日変更の可能性がある。

また、ソニーピクチャーズのロンドン撮影スタジオでは、スタッフの感染が疑われ、スタジオを緊急閉鎖した。ヨーロッパでの感染が拡大していることを考慮して、現在ソニーピクチャーズはロンドン/パリ/ポーランド等に位置する会社を一時閉鎖している。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏とゼレンスキー氏が「非常に生産的な」協議

ワールド

ローマ教皇の葬儀、20万人が最後の別れ トランプ氏

ビジネス

豊田織機が非上場化を検討、トヨタやグループ企業が出

ビジネス

日産、武漢工場の生産25年度中にも終了 中国事業の
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:独占取材 カンボジア国際詐欺
特集:独占取材 カンボジア国際詐欺
2025年4月29日号(4/22発売)

タイ・ミャンマーでの大摘発を経て焦点はカンボジアへ。政府と癒着した犯罪の巣窟に日本人の影

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    私の「舌」を見た医師は、すぐ「癌」を疑った...「口の中」を公開した女性、命を救ったものとは?
  • 3
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは? いずれ中国共産党を脅かす可能性も
  • 4
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 5
    使うほど脱炭素に貢献?...日建ハウジングシステムが…
  • 6
    ロシア武器庫が爆発、巨大な火の玉が吹き上がる...ロ…
  • 7
    足の爪に発見した「異変」、実は「癌」だった...怪我…
  • 8
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった.…
  • 9
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 10
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    「スケールが違う」天の川にそっくりな銀河、宇宙初期に発見される
  • 3
    【クイズ】「地球の肺」と呼ばれる場所はどこ?
  • 4
    「生はちみつ」と「純粋はちみつ」は何が違うのか?.…
  • 5
    女性職員を毎日「ランチに誘う」...90歳の男性ボラン…
  • 6
    教皇死去を喜ぶトランプ派議員「神の手が悪を打ち負…
  • 7
    自宅の天井から「謎の物体」が...「これは何?」と投…
  • 8
    トランプ政権はナチスと類似?――「独裁者はまず大学…
  • 9
    健康寿命は延ばせる...認知症「14のリスク要因」とは…
  • 10
    【クイズ】世界で最もヒットした「日本のアニメ映画…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった...糖尿病を予防し、がんと闘う効果にも期待が
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 4
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 5
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 6
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 7
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 8
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 9
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中