最新記事

映画

今は亡き銀幕のスターを復活 脚本・監督もするAI登場で人類は取って代わられる?

2020年1月31日(金)18時30分
ウォリックあずみ(映画配給コーディネイター)

400人のセレブをCGで復活?

今回、このようにすでに亡くなっている俳優の復活が実現できたのは、Worldwide XRという知的財産を扱っている企業があったからだ。Worldwide XRは、ジェームス・ディーン復活ニュースが発表された同じ月に、他に400名にも及ぶセレブの肖像権の保有を発表している。

もちろん、映画のCG多用については反対意見も多い。俳優の仕事を奪うというのが多いが、人間に似過ぎると不気味な感じになるといった声も聞かれる。今回の俳優のCG復活への反応はどうなのだろうか?

すでに数人の現役俳優クリス・エヴァンスやイライジャ・ウッドは反対コメントを出している。さらに、俳優労働組合SAG-AFTRはすべての州でのロビー活動を行った。アメリカでは俳優ユニオンなど組合の力が絶大に強い。今後この技術が進むと俳優らと企業の対立は激しくなっていくだろう。

すでにこの事態を懸念して、万全の終活をして亡くなった俳優もいる。日本でも人気のあるロビン・ウィリアムズだ。彼は自らが設立した慈善団体Windfall Foundationに自身の死後の肖像権を一任しており、CG復活などができないようになっている。

ジェームズ・ディーン復活のニュースに「これはひどい」というクリス・エヴァンスのツイート


AIの進出は俳優業だけに留まらず......

ハイテク技術は、俳優など画面の中だけの世界ではなくなった。映画制作の世界にも進出している。そのなかでも、特にAIの技術はめまぐるしい活躍を見せている。

先日、ワーナーブラザーズは、AI企業であるCinelyticと協業することを発表した。CinelyticはこれまでAIを使った映画興行のデータ解析や利益分析、制作コストの削減と合理化などを提案してきた会社だ。

今後、ワーナーは上記の情報以外にも、AIのビックデータを利用し、ヒット作となるシナリオの選定AIのシステム開発も行っていくという。数年以内には、AIによって「人間にウケるシナリオ」がワーナーで映画化されるだろう。そうなると、スタッフクレジットには人間と一緒にAIが名を連ねるのか楽しみである。

実際、AIはすでにシナリオを書き出している。2016年、「SFL 48-Hour Film Challenge」の映画コンテストで上映された『Sunspring』は、AIの書いたシナリオを元に作られた映画である。AIは『フィフス・エレメント』『2001年宇宙の旅』などのSF映画のシナリオを中心に学習し書いたそうだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

トランプ関税で実効税率17%に、製造業「広範に混乱

ワールド

「影の船団」に偽造保険証書発行、ノルウェー金融当局

ワールド

焦点:対日「相互関税」24%、EU超えに政府困惑 

ワールド

OPECプラス8カ国、カザフの超過生産巡り協議へ 
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:引きこもるアメリカ
特集:引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号(4/ 1発売)

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台になった遺跡で、映画そっくりの「聖杯」が発掘される
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 3
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 5
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 6
    イラン領空近くで飛行を繰り返す米爆撃機...迫り来る…
  • 7
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 8
    博士課程の奨学金受給者の約4割が留学生、問題は日…
  • 9
    アメリカで「最古の銃」発見...いったい誰が何のため…
  • 10
    トランプ政権でついに「内ゲバ」が始まる...シグナル…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 3
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 6
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が?...中…
  • 7
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 8
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 9
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 10
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中